仕事を辞めるか続けるか、悩んでいる方もいるでしょう。仕事を辞めるべきか悩んだときは、退職のリスクを考えたり、スキル・経験の棚卸しをしたりするのがおすすめです。

このコラムでは、退職するか迷ったときの考え方ややるべきこと、転職活動のタイミングなどを解説しています。また、面接での退職理由の伝え方も紹介しているため、「仕事を辞めると決めたら何からすれば良い？」と困っている方はぜひご参照ください。

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仕事を辞めると決められないときにすると良いこと

今の仕事を辞めると決められない際は、退職理由の整理やスキル・経験の棚卸しなどをしましょう。棚卸しによって、現職に対する気持ちを整理できます。気持ちが整理できて退職の決意が固まると、「仕事を辞めると決めたら楽になった」と精神的な負担が軽減されるでしょう。

気持ちの整理の仕方を以下で詳しく紹介します。

1.辞めるリスクを考える

転職先が決まらなかった場合の収入面の不安や社会的評価への影響など、今仕事を辞めたらどのようなリスクがあるのかを考えてみましょう。仕事を辞めると「前職より年収が減る可能性がある」「転職を続けて逃げ癖がつきやすくなる」などのリスクが伴います。リスクを踏まえたうえで、それでも退職したいと考えるなら、転職後に後悔する可能性は低くなります。

2.辞めたいと思う理由や転職先でやりたいことを考える

仕事を辞めるか迷って決められないときは、「仕事を辞めたい理由」と「転職で実現したいことは現職で実現可能か」を明確にするのが大切です。これらは面接でもよく聞かれることなので、明確にしておくと転職活動を進めやすくなるでしょう。

「退職理由は建前を伝えてもいい？仕事を辞める本当の理由と効果的な伝え方」のコラムでは、仕事を辞める理由をランキング形式で紹介しています。辞めたいと思う理由やきっかけが曖昧な方は、ぜひご覧ください。

3.現職のやりがいや好きなこと・嫌なことを書き出す

仕事を辞めるか決められない方は、現職のやりがいや好きな点・不満点を書き出して分析するのも有効な手段です。やりがいや好きな点よりも不満点の方が多いときや、現職での不満が解消できそうにないときは、転職を視野に入れると良いでしょう。

4.転職活動に活かせるスキルや経験を棚卸しする

今のスキルや経験・自分の強みを整理し、転職先でどのように活かせるか考えてみましょう。これらは転職活動のアピールポイントになるため、大事な作業です。スキルや経験を棚卸ししておくと、転職活動中に「前職でもっとスキルや経験を積んでおけば良かった」と後悔するリスクを防げます。

上記のことを実行して考えたうえで「現職を続けていけそうだ」と思った場合は、今の職場でもう少し頑張ってみても良いでしょう。続けていくのが困難だと思ったら、転職活動の準備を始めるのがおすすめです。

仕事を辞めるかどうか悩んでいる方は、「仕事を辞めたい・向いていないと感じたら？転職のサインや対処法を解説」のコラムもあわせて参考にしてみてください。

仕事を辞めると決めたら何をすれば良い？

仕事を辞めると決めたら、次のような準備や作業を行っていきましょう。

• ・会社の就業規則で退職について確認する
  ・転職するタイミングを考える
  ・退職後に必要な公的手続きについて知っておく
  ・直属の上司へ退職意思を伝える
  ・退職届を提出して業務の引き継ぎを行う
  ・お世話になった人に退職の挨拶や貸与品の返却を行う

「何から手をつければ良いか分からない」とお困りの方は、ぜひ参考にしてください。

会社の就業規則で退職について確認する

仕事を辞めると決めたら、退職日を決定するために会社の就業規則を確認しましょう。就業規則をチェックする際は、「退職の意思表示は何日前までに必要か」「退職金は出るのか」などに注目してください。仕事を辞めると決めたらすぐに退職できるわけではないため、計画的に退職の準備を進める必要があります。

転職するタイミングを考える

退職を決意したものの、転職活動を始めるタイミングに悩む方もいるでしょう。退職後と在職中のそれぞれのタイミングで行う転職活動のメリット・デメリットを紹介するので、自分に合ったやり方を選んでください。

退職後に転職活動をするメリット・デメリット

退職後に転職活動をするメリットは、時間が十分にある点です。焦らずに時間を使って企業研究や自己分析ができるため、万全な選考対策を行いやすいでしょう。

デメリットは、金銭面の不安がある状態で転職活動に臨まなければいけない点です。十分な貯金がない場合には、転職活動に掛かる費用に加え生活費に困ることも。また、転職活動が長引いた場合は、仕事に就いていない空白期間ができてしまうのもデメリットになるといえます。

在職中に転職活動をするメリット・デメリット

在職中に転職活動をすると、金銭面や空白期間といった不安は解消されます。また、退職してすぐに再就職できるため、収入が途絶える心配もありません。

一方、転職活動に使える時間が限られ、スケジュールの調整が難しくなるのがデメリットです。仕事が忙しい場合には、思うように企業研究ができなかったり、面接のスケジューリングに苦労したりするでしょう。

「転職活動は在職中と退職後のどちらですべき？伝えるタイミングはいつ？」のコラムでは、転職活動のタイミングについてより詳しく解説しています。こちらもあわせて一読ください。

退職後に必要な公的手続きについて知っておく

仕事を辞めると決めたら、「失業保険」「健康保険」「年金」の手続きについて確認しましょう。失業保険は、失業者が次の仕事を見つけるまで金銭的に支援してくれる保険のため、退職する時点で転職先が決まっている場合には受け取れません。健康保険や年金は、退職後の空白期間の有無によって申請が必要かどうかが変わります。

詳しくは「仕事を辞めたらすることは？もらえるお金や手続きなど退職後の流れを解説！」のコラムを参考にしてください。

直属の上司へ退職意思を伝える

仕事を辞めると決めたら、自分の直属の上司へ退職する意思を伝えます。 何かのついでやメールで済ませることはせず、あらかじめアポイントを取って時間を作ってもらいましょう。退職意思を伝える手段として退職願を提出する方法もありますが、退職願は必須ではないため、口頭だけで退職を伝えても構いません。

有給休暇があれば消化の相談もしよう

仕事を辞めると決めたら、有給休暇がどれくらい残っているか確認してください。残っている日数が分かったら、退職日までに有給休暇をどのように消化するか、上司に相談や報告をしましょう。引き継ぎや抱えているプロジェクトなどの進行状況を考慮したうえで有給を取り、周囲の大きな負担にならないように計画的に消化するのがベターです。

退職届を提出し業務の引継ぎをする

直属の上司から退職の許可が下りたら、手続きを進めるために退職届を提出します。退職届が受理されるにはしばらく時間がかかるため、その間に業務の引継ぎを進めておきましょう。引継ぎは口頭だけでなく、後任者とともに実際に作業をしながら説明したり、紙の資料にまとめておいたりすると親切です。

お世話になった人に退職の挨拶・貸与品の返却

退職届が受理され最終出勤日まで一週間ほどになったら、退職の挨拶回りを始めます。人数が少ない職場なら、挨拶回りは最終出勤日でも大丈夫です。人数が多い職場の場合は、何日かに分けて計画的に進めます。社外の人に直接挨拶に行くかどうかは、直属の上司の判断を仰ぐと良いでしょう。

また、最終出勤日までに身の回りの片付けや貸与品の返却が必要です。返却物については、会社から説明があります。デスクの簡単な掃除や身の回りの片付けもしつつ、私物が多ければ数日に分けて少しずつ持ち帰るのがおすすめです。

仕事を辞めると決めたときの上司への伝え方

退職を上司に報告する際は、伝えるタイミングや時期・話の内容に注意を払う必要があります。ここでは、円満に退職できる上司への伝え方を6つ紹介します。

1.業務の時間に余裕があるときに伝える

仕事を辞めると決めたら、意思表示のタイミングに注意しましょう。仕事を辞めると決めた瞬間に伝えるのではなく、職場全体でなるべく時間に余裕があるときに伝えるのが望ましいといえます。会社の繁忙期に伝えると、周知する時間を確保しにくかったり、周囲が動揺したりしてしまう可能性があるからです。

どうしても忙しい時期に退職せざるを得ないようであれば、お詫びを添えて直属の上司に相談しましょう。

2.退職希望日の1ヶ月以上前に伝える

退職する際には手続きや引き継ぎなどがあり、ある程度の時間が必要になります。仕事を辞めると決めたら、退職を伝えるのは希望日の1ヶ月以上前を目安にしましょう。

民法第627条では退職の2週間前までに通知するよう定められていますが、一般的には退職希望日の1ヶ月前までに申告すると定めている企業が多いようです。退職の申請時期は会社によって異なるので、申し出る前に就業規則を確認してみてください。

3.上司が忙しいときはメールでアポを取る

直属の上司が忙しく、退職を申し出るタイミングがつかめないときは、メールでアポイントを取ります。

ただし、メールのみで退職の申告とするのは控えるのが無難です。アポイントを取る段階では「ご相談したいことがあるのですが…」という形でワンクッション置き、退職への言及は避けましょう。

4.引き止めにあっても揺らがない

退職を伝える際は、万が一引き止めにあっても揺らがないよう、意思を強く持つのが大切です。上司が「給与を上げる」「環境を整える」などの言葉で引き止めても、それらがすぐに実行されるとは限りません。現職に不満がある場合、留まっても解決にはつながらない可能性を念頭に置き、退職面談に臨みましょう。

引き止めが不安な方は、「退職を引き止められたときの効果的な対策をご紹介！」のコラムで対策をチェックしておくのがおすすめです。

5.職場の不満や愚痴をいわない

退職理由を説明する際は、職場の愚痴や不満を伝えるのは避けましょう。退職の意思表示をしたあとも、しばらくは働き続けなければなりません。上司に不満や愚痴を言ってしまうと、退職を伝えたあと働き続けるうえで気まずい思いをする危険性もあります。

退職理由は「今の職場ではできない仕事をしたくなったから」「△△業界の仕事に興味を持ったから」など、ポジティブで引き止めにくい内容が理想です。

6.引き継ぎのスケジュールも考えておく

仕事を辞めると決めたら、後任者の確認や引き継ぎ方法などを早めに考えておきましょう。自分の業務量を考えて効率的に進めるのが大切です。

また、引き継ぎスケジュールを事前に考えておくのは、上司や同僚からの引き止めを避けるためにも有効です。自分が抜けたあとのこともしっかりと考えている誠意を示せれば、上司や同僚からの反感を緩和できるでしょう。

 

参照元
e-Gov法令検索
民法

自分仕事を辞めると決めたら退職理由の伝え方を考える

転職活動での面接の場で退職理由を伝える際は、面接官に嘘をついたり職場の悪口を伝えたりしないのがポイントです。ここでは、面接での退職理由の伝え方を詳しく解説します。

嘘は言わない

面接で嘘の退職理由は言わないようにしましょう。面接では回答を深く掘り下げられるケースが多いため、バレないだろうと軽い気持ちで嘘をつくと、矛盾が生まれる可能性が高くなるからです。嘘をついたと面接官にバレれば、不採用になる恐れがあります。

説明しにくい退職理由だったとしても、ポジティブな言い回しで伝えるのが大切です。

現職の悪口を言わない

不満があって退職したとしても、面接官に今の職場の悪口や愚痴を言うのはやめましょう。できるだけネガティブな印象を与える言葉は避け、転職先での意気込みやどのように働きたいかを重点的に伝えてください。

「ネガティブな退職理由を言い換えられない…」という方は「面接で好印象な退職理由の例文を紹介！考え方のコツや言い換え方法も解説」をチェックしておきましょう。

退職理由を面接で伝える際の具体例

ここでは、面接で退職理由を伝える際の具体例を紹介します。「退職理由の前向きな伝え方が分からない...」という方は、ぜひ参考にしてください。

退職理由が業務体制への不満にある場合

「前職では一人で業務にあたる仕事が多いために社員同士の関わりが薄く、同部署の社員同士で信頼関係を築くのが難しい環境でした。伝達不足からミスやトラブルが発生する場面もあったなか、総務部と協力して改善に務めましたが「現状維持で問題はない」と上層部に判断され、状況は変わりませんでした。部署の皆で連携して働ける環境に改善したいと部署異動も申し出ましたが、現状では難しいと回答があったため、転職を決意しました。

私は、チームワークを大切にすれば仕事がよりスムーズに進むと考えています。社員間で情報の共有ができるうえ仲間と信頼関係もできれば、皆が一丸となって業務にあたれる環境も整いやすくなるからです。チーム体制での業務やメンター制度の導入など、チームワークを重視している御社に魅力を感じたのが、応募のきっかけの一つです」

業務体制への不満を伝える際には「自分はどのような業務体制を望んでいるのか」「応募先企業では悩みがどう解消されるのか」を伝えると分かりやすいでしょう。

退職理由が待遇への不満である場合

「現在の給与額では将来が不安であると感じ、転職を決意しました。入社当初の月給は16万円でしたが3年経った今も同額で、今後もほぼ昇給は見込めないようだと先輩社員から聞いております。生活するのに精一杯で貯蓄する余裕がないと、この先家族を養うのも難しいため、現職より待遇が良く、現在の業務で培った経験やスキルを活かせるところで働きたいと思っております。

御社はインセンティブ制を導入しており、努力が収入に反映されるところに働きがいがあると感じました」

待遇への不満の場合は、具体的な金額や勤続年数・理由を述べると面接官に伝わりやすくなります。加えて、応募先企業で自分の不満点がどのように解消されるかも説明すると良いでしょう。

仕事を辞めると決めたら転職活動を始めよう

仕事を辞めると決めたら、退職手続きのほかに転職活動をどのように進めるべきかも考えましょう。空白期間を作らず後悔のない転職活動をするためには、仕事を辞めると決めたあとの行動が大事です。転職活動は、適している方法が人によって異なります。自分に合った方法を選び、転職活動を効率的に進めましょう。

転職サイト

転職サイトは、求人が豊富なうえ、スマホやパソコンからいつでも利用できるのがメリットです。

希望条件がある程度定まっていて、自分のペースで転職活動を進めたい人に向いています。「日中の業務が忙しくて夜にしか時間が取れない」「自分で応募先の会社と連絡を取るのが苦にならない」といった方にも最適です。

ハローワーク

ハローワークは全国各地にあり、管轄地域の求人を多く扱っているのがポイントです。自分の働きたい地域が決まっていて、地元の会社に勤めたいと考えている方におすすめです。

また、職員によるカウンセリングや無料の就職セミナーが受けられるのもメリットといえるでしょう。

転職エージェント

転職エージェントとは、民間企業が運営する転職支援サービスです。エージェントによって取り扱う業界や支援対象が異なります。転職サイトやハローワークに比べて扱う求人が限られているぶん、特定の業界や企業に詳しいのが特徴です。そのため、志望業界が決まっている方や自分に合った求人を知りたい方に向いているでしょう。

また、担当の就活アドバイザーによる個別のカウンセリングや選考対策をしてもらえるため、悩みがあったり選考に自信がなかったりする場合にも適しています。

仕事を辞めると決めてからの転職活動に不安のある方は、若年層向け就職・転職エージェントのハタラクティブにご相談ください。

ハタラクティブでは、スキルや経験が浅い方に向け、人柄やポテンシャルを重視した企業の求人を紹介しています。専任のキャリアアドバイザーがカウンセリングで求職者一人ひとりのお悩みを丁寧にうかがい、転職活動の進め方をサポート。応募先企業との連絡や採用面接のスケジューリングなどもアドバイザーが行うので、効率良く負担の少ない転職活動が可能です。ハタラクティブのサービスはすべて無料ですので、どうぞお気軽にお問い合わせください。

仕事を辞めると決めたらすべきことに関するQ＆A

ここでは、仕事を辞めると決めたらやるべきことについて、よくある質問と回答をまとめています。会社を辞める前に知っておくとためになる情報を解説しているので、ぜひチェックしてください。

仕事を辞めるべきかどうかはどう判断する？

まず、現職で不満を解消する方法はないかを検討します。ない場合、次に考えるべきなのは、退職のリスクや転職に役立つスキルや経験があるかどうかです。このように順を追って考えていくと、自分が今転職すべきかどうかが明らかになります。

退職すべきか迷っている方は「仕事を辞めるのは逃げ？退職しても良いときは？辞め癖の克服方法も解説！」のコラムもご一読ください。

退職を相談する際に退職願は必要？

必ずしも提出するわけではありません。退職の申込みは、書面に限らず口頭でも有効なためです。一般的には、直属の上司に退職したい旨を伝えれば問題ありません。

一方、「退職届」は退職の手続きを進めるための正式な書類なので、提出が必要です。退職届の書き方は「辞表の書き方を例文で紹介！手書き？パソコン？封筒には入れる？」のコラムでご紹介しています。

転職活動は在職中にすべき？

それが望ましいでしょう。普段の業務が忙しいなかでの転職活動は大変ですが、できるだけ空白期間を作らず金銭的不安を生じさせないためです。

在職中の転職活動の進め方に関しては「転職活動は仕事を辞めてから？働きながら？成功させるコツを解説」で紹介しています。

会社を辞める前に知っておくとためになる情報は？

「残った有給休暇は使う権利がある」「パワハラや長時間労働などの違法行為があればすぐに退職できる」「会社都合と自己都合では失業保険を受け取れるタイミングが変わる」といった情報です。このような情報を知っておけば、いざというときすぐに対処できます。

なお、「転職先が見つかるか不安」「転職に関する情報も欲しい」と考えている方は、就職・転職エージェントのハタラクティブにぜひご相談ください。