仕事辞めてから転職するとどうなる？働きながら転職活動するメリットと流れ
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「仕事辞めてから転職」「在職中に転職活動を始める」などタイミングは人によって異なる
「転職活動を始めるのは仕事を辞めてから？在職中？」と悩んでいる方もいるでしょう。仕事や生活の状況によって異なるものの、空白期間が生じないようにするためには、働きながら転職活動をスタートさせるのが理想とされています。
このコラムでは、仕事を辞めてからと在職中、それぞれのタイミングで行う転職活動のメリットやデメリットを解説。自分の今の状況や仕事に対する考え方と照らし合わせながら、無理のない転職活動を行うヒントとしてご活用ください。
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監修者：後藤祐介キャリアコンサルタント
一人ひとりの経験、スキル、能力などの違いを理解した上でサポートすることを心がけています！
京都大学工学部建築学科を2010年の3月に卒業し、株式会社大林組に技術者として新卒で入社。
その後2012年よりレバレジーズ株式会社に入社。ハタラクティブのキャリアアドバイザー・リクルーティングアドバイザーを経て2019年より事業責任者を務める。
仕事辞めてから転職？それとも在職中？
空白期間が生じないようにするためには、在職中に転職活動をするのが理想的ではあるものの、タイミングは人それぞれです。「仕事を辞めてから転職」「在職中に転職」どちらの場合も、転職はできます。
転職活動の際、仕事をしていない期間（離職期間）は一般的にどれくらいなのか、気になる人もいるでしょう。以下で厚生労働省の「令和２年 転職者実態調査の概況」を参考に、20代と30代の割合をまとめました。
| | 離職期間なし | 1ヶ月未満 | 1ヶ月以上2ヶ月未満 | 2ヶ月以上4ヶ月未満 | 4ヶ月以上6ヶ月未満 | 6ヶ月以上8ヶ月未満 | 8ヶ月以上10ヶ月未満 |
|---|
| 20～24歳 | 16.3％ | 28.2％ | 17.5％ | 12.9％ | 4.5％ | 1.5％ | 1.3％ |
|---|
| 25～29歳 | 21.5％ | 30.6％ | 12.5％ | 18.1％ | 4.0％ | 3.3％ | 2.0％ |
|---|
| 30～34歳 | 33.9％ | 25.1％ | 11.6％ | 13.8％ | 3.8％ | 3.4％ | 1.8％ |
|---|
| 35～39歳 | 31.5％ | 29.7％ | 11.3％ | 10.6％ | 3.4％ | 4.1％ | 1.2％ |
|---|
20代の場合は、離職期間が「1ヶ月未満」と回答した人の割合がもっとも多く、20代前半が28.2％、20代後半は30.6％。一方、30代の場合は「離職期間なし」と回答した人の割合が30％を超える結果となりました。
20代・30代ともに、離職してから転職までの期間は空けずに転職する傾向にあります。その背景には、離職してから転職活動するよりも在職中に転職活動をしている方が多いことが挙げられます。理由としては、収入が途絶えてしまう離職期間を作らないことや経歴に空白期間を作らないためだと考えられるでしょう。
退職するまでの期間の割合
厚生労働省の同資料を参考に、転職活動を始めてから退職するまでの期間をまとめました。
| | 1ヶ月未満 | 1ヶ月以上
3ヶ月未満 | 3ヶ月以上
6ヶ月未満 | 6ヶ月以上
9ヶ月未満 | 9ヶ月以上
1年未満 |
|---|
| 20～24歳 | 15.5％ | 37.4％ | 13.5％ | 3.7％ | 2.2％ |
|---|
| 25～29歳 | 17.7％ | 29.6％ | 18.5％ | 8.7％ | 1.9％ |
|---|
| 30～34歳 | 14.6％ | 26.8％ | 19.4％ | 6.4％ | 2.7％ |
|---|
| 35～39歳 | 17.9％ | 30.0％ | 14.8％ | 7.1％ | 3.4％ |
|---|
転職活動を始めてから勤め先を退職するまでの期間は、「1ヶ月以上3ヶ月未満」がもっとも多く、20代前半が37.4％、20代後半は29.6％。30代も同様に「1ヶ月以上3ヶ月未満」がもっとも多い結果でした。
この結果から、多くの人が転職活動を始めてから退職するまでに、およそ1～3ヶ月程度の期間を要していることが分かるでしょう。
転職活動を始めてから勤め先を退職するまでの期間には、書類選考や面接、内定後の入社日調整などが含まれます。特に在職中の場合は、引き継ぎ期間を考慮する必要があるため、退職日までの調整に時間がかかることもあるでしょう。
転職活動を始めるときの不安度
転職活動に対する不安から、「仕事を辞めてから転職すべきか、それとも在職中に転職活動を始めるべきか」と悩む方もいるでしょう。ここでは、ハタラクティブの「若者しごと白書2025」を参考に、正社員の方が就職・転職活動を始めるとき、どのような不安を抱きやすいのかをまとめました。
| | 非常に不安 | やや不安 | 計 |
|---|
| 自分の経歴やスキルで就職・転職できる仕事があるかが不安 | 24.3% | 40.3% | 64.6％ |
|---|
| 自分に向いている仕事（適職）が分からず不安 | 22.2% | 36.0% | 58.2％ |
|---|
| 就職／転職活動の進め方が分からず不安 | 17.9% | 31.4% | 49.3％ |
|---|
| たくさん求人があって、どれを選べばいいか分からず不安 | 18.3% | 30.8% | 49.1％ |
|---|
| 事前準備をたくさんする必要があり不安 | 18.5% | 36.8% | 55.3％ |
|---|
| 選考時に上手く自分を伝えられるか不安 | 28.5% | 29.1% | 57.6％ |
|---|
| 内定が出るまで就職活動や転職活動を続けられるか不安 | 23.3% | 33.7% | 57.0％ |
|---|
自分の経歴やスキルに不安を抱えている人の割合がもっとも多く、「非常に不安」「やや不安」を合わせて64.6％いることが分かります。次いで、「自分に向いている仕事（適職）が分からず不安」という方も58.2％という結果に。
そのほか、「選考時に上手く自分を伝えられるか不安（57.6％）」「内定が出るまで就職活動や転職活動を続けられるか不安（57.0％）」「事前準備をたくさんする必要があり不安（55.3％）」と、転職活動の際は、多くの人がさまざまな不安を抱えていることが分かります。
転職活動の選考通過率は決して高いものではなく、すんなりと転職活動が上手くいくとは限りません。そのため、転職活動の際は、「自分の経歴やスキルがどの程度通用するのか」という点で、自分の価値に対して自信がなくなってしまう人もいるでしょう。また、自分に向いている仕事を見つけられず、入社後の不安を抱える人も。
また、転職の場合にはポテンシャル採用よりもキャリア採用の傾向が強く、実務経験や実績、スキルをもとに評価されるケースが非常に多いです。そのため、専門知識やスキルを持つほかの候補者との比較になるため、選考を受ける前から不安になってしまうこともあります。
仕事を辞めてから転職活動を始めるのは無謀？
会社を辞めてからの転職が「無謀」だとは一概にはいえません。置かれている状況は人それぞれのため、「仕事が忙しく休みが取れない」「精神的に余裕がなく転職活動を始められない」「同僚に知られるのが怖い」といった理由で、在職中に転職活動を始められない場合もあるでしょう。
仕事を辞めてから転職活動を始めると、時間に余裕ができるので、じっくりと企業研究や面接対策を行えます。何を優先させたいかを考えたうえで、転職活動を始めましょう。
ハタラクティブアドバイザー後藤祐介からのアドバイス
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仕事を辞めてから転職活動をするメリット・デメリット
ここでは、仕事を辞めてから転職活動をするメリット・デメリットを解説します。
メリット
会社を辞めてから転職活動を行うメリットには、転職の準備に時間を掛けられることが挙げられます。また、転職活動と並行して資格取得や自身のスキルアップを図ることもできるでしょう。以下で、仕事を辞めてから転職活動に取り組むメリットについて詳しく解説するので、ぜひチェックしてみてください。
転職活動に時間を掛けられる
仕事を辞めてから転職活動をする場合、十分な時間を確保しながら集中して準備を進められるでしょう。時間に余裕があると求人や応募先をしっかりと調べたり、複数企業の面接を1日にまとめて受けたり、時間を掛けて選考・面接対策を行ったりすることが可能になります。
在職中に転職活動を行う場合、仕事が終わったあとや休日に準備を進めるため、時間的な制約が多く、応募先を絞らざるを得ないことも。一方、退職後であれば平日の昼間にも面接を受けられるため、より多くの企業に応募できます。
また、時間だけでなく、心にも余裕が生まれるため、冷静に自分のキャリアを見つめ直し、本当にやりたい仕事や企業をじっくりと見極められる点もメリットです。焦って転職先を決める必要がないので、入社後のミスマッチを防ぐことにもつながるでしょう。
退職後にキャリアプランや将来の目標をじっくり考える時間がある
仕事を辞めてから転職活動をする場合、自分のキャリアプランや将来の目標について、じっくりと考える時間を確保できることがメリット。「どのような仕事にやりがいを感じるのか」「どんな働き方をしたいのか」「5年後、10年後の自分はどうなっていたいのか」といった問いに、時間を掛けてじっくりと向き合うことで、単なる条件面だけでなく、自分の価値観や目標に合った企業を見つけやすくなります。
資格取得やスキルアップの時間を確保できる
転職活動と並行しながら資格や免許を取得しやすい点も、仕事を辞めてから転職活動を行うメリットです。在職中に取得を目指すことも可能ではあるものの、働きながらでは勉強時間を確保するのが難しい側面もあります。
資格を取得したりスキルを身につけたりすると、応募先の企業にアピールできる強みが増え、選考を有利に進められる可能性が高まるでしょう。たとえば、IT業界への転職を考えているなら、プログラミング言語の学習や資格取得に集中できますし、経理職であれば日商簿記検定などの取得を目指すことができます。
単に次の仕事を見つけるだけでなく、転職後のキャリアアップを見据えた準備ができるのは、退職後の転職活動ならではの利点といえるでしょう。
働いていたときの疲れを取りながら転職活動ができる
仕事を辞めて転職活動をすると、働いていたときの疲れを癒しながら転職活動ができます。在職中に転職活動を行う場合、心身ともに休まる時間が少なく、疲労が蓄積しやすい環境です。精神的に追い詰められてしまい、本来のパフォーマンスを発揮できないまま面接に臨むことにもなりかねません。
一方、仕事を辞めたあとであれば十分な睡眠や休養を取れるので、心身ともにリフレッシュした状態で転職活動に臨めます。心と体に余裕が生まれれば、応募企業を冷静に見極められ、より納得のいく転職先を見つけやすくなるでしょう。
内定確定後すぐに働ける
応募企業から内定をもらった際、企業の都合に合わせてすぐに入社できるのも、仕事を辞めてから転職するメリットです。働きながら転職活動を行い、応募企業から内定をもらった場合は、在籍中の会社で退職手続きや引き継ぎを行う必要があるため、入社までに数ヶ月を要することも少なくありません。
退職後であれば企業が求めるタイミングで入社できるので、「すぐにでも働き始めてほしい」という要望に対し柔軟に対応できるでしょう。
また、仕事を辞めてから転職すると、在籍している会社との退職交渉が上手くいかず内定が取り消しになるリスクも回避することが可能です。転職先企業に安心感を与え、入社への期待値を高められる点は、退職後の転職活動ならではのメリットといえます。
デメリット
会社を辞めてから転職活動をすると、収入が途絶えてしまう可能性があります。また、転職活動が長引くほど身が入りづらくなってしまうことも。以下では、会社を辞めてから転職活動をするデメリットについて解説するので、参考にしてみてください。
収入が途絶えてしまう可能性がある
転職活動の期間は人それぞれ異なりますが、数ヶ月かかるのが一般的といわれています。会社を辞めてから転職する場合は、収入が途絶えてしまうことを見越して、数ヶ月分の家賃や生活費なども用意しておく必要があるでしょう。
自己都合で退職した場合、失業保険の受け取りには、待期期間（7日）と給付制限期間（原則1ヶ月）が設けられているため、ハローワークに申請してから実際に受給が開始するまで1ヶ月ほどかかります。
失業保険の申請をする際は、離職票の提出が必要です。会社を辞めてから離職票が手元に届くまでの期間は、10日～2週間程度かかるのが一般的。書類が揃わなければ、ハローワークで失業保険の手続きができません。
なお、失業保険は、4週間に1度の「失業認定日」に支給されます。給付制限期間が明けたあとの最初の認定日に給付が開始するので、タイミングによっては収入が途絶えてしまう可能性も。
転職活動には、交通費や宿泊費（遠方の企業に応募する場合）といった費用がかかります。スーツや靴を購入する場合は、そのぶんの費用が発生する点も考慮する必要があるでしょう。
失業保険をすぐに申請すれば収入の心配なし
会社を辞めたあとすぐにハローワークへ失業保険の申請を行い、スムーズに手続きが進めば1ヶ月ほどで失業保険を受け取れるため、収入がなくなる心配はないでしょう。
ただし、会社側の都合やハローワークの混雑状況によっては、離職票が手元に届くまで2週間以上かかかる場合も。離職票の発行には、会社とハローワーク双方の手続きを経る必要があるためです。
仮に、離職票の到着が会社を辞めてから3週間後だった場合、失業保険は待期期間（7日）と給付制限期間（原則1ヶ月）が明けたあとになるので、受給開始は最短でも2ヶ月後となるでしょう。
職歴に空白期間が生じる
仕事を辞めてから転職活動を行うデメリットとして、なかなか転職先が決まらなければ空白期間が伸び、選考に影響が出る可能性があることです。職歴に空白期間が生じることで、応募先の面接官から「働く意欲が低いのではないか」「すぐ辞めてしまうのではないか」といったマイナスイメージを抱かれる恐れもあるでしょう。
空白期間が長くなるほど、「面接官に空白期間中に何をしていたのか」を質問される可能性があるため、納得してもらえるような回答を用意しておく必要があります。
転職活動が長引くとモチベーションが下がりやすい
仕事をしない期間が長引くと、転職に対する熱意が失われたり、焦って転職先を決めてしまったりするリスクも考えられるでしょう。転職に対する熱意が失われると、自己分析や企業研究が不十分になり、自分に合わない企業を選ぶことになりかねません。
また、「早く決めなければ」と焦って転職先を選ぶと、条件や仕事内容をしっかり検討せずに転職してミスマッチにつながることも。特に、焦って転職先を決めると「とりあえず内定が出た会社に入る」選択をしがちで、入社後に「思っていた仕事と違う」「待遇が前職より悪化した」と後悔することもあるようです。
仕事を辞めてから転職活動を行う際は、空白期間を伸ばさないためにも、あらかじめ立てた目標に沿って行動をすることが大事なポイントといえます。
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働きながら転職活動をするメリット・デメリット
ここでは、働きながら転職活動をするメリット・デメリットを解説します。
メリット
在職中に転職活動を行うと、収入が途切れる心配はありません。空白期間を作らずに転職ができるのもメリットです。
金銭面の心配がない
働きながら転職活動を行えば、収入が途切れることはありません。収入と雇用が安定しているため、在職中に時間を掛けて求人や応募先を探せるのはメリットです。
無職の状態での転職活動では、貯金が減っていくことに対する焦りから「早く内定をもらわなければ」と妥協してしまうことも考えられます。在職中であればじっくりと企業を比較し、自分に合った職場を選ぶことが可能です。
空白期間ができない
働きながら転職活動を行うことで、空白期間を作らず転職ができます。空白期間が生まれると、「働く意欲はあるのか」「前職で問題を起こしたのではないか」など、面接官にマイナスなイメージをもたれてしまうことも。
在職中に転職活動を行う場合は、職務経歴に空白期間を挟まずに転職先へ移れるだけでなく、企業側に懸念をもたれる不安もないので安心して選考を進められるでしょう。
転職しない選択肢ももてる
働きながら転職活動を行うメリットは、転職しない選択肢をもてることです。転職活動を進めるうちに「今の会社のほうが条件が良い」「職場環境を改善できる可能性がある」と気づいた場合は、無理に転職する必要がなくなります。
また、転職活動をすることで、自分の市場価値を把握できるため、今の職場でのキャリアアップを目指す選択肢も出てくるでしょう。転職したくなったタイミングですぐに動けるように準備できる点もメリットです。
家族や友人に余計な心配をかけずに済む
働きながら転職活動を行うと、経済的な安定を維持しながら新しいキャリアを模索できます。この安定があることで、家族や友人に余計な心配を掛ける必要がなくなるでしょう。
会社を辞めてから転職活動をするという状況は、家族や友人にも「大丈夫かな？」「次に仕事が見つかるまで生活できるのかな？」といった不安を与えかねません。特に、家庭をもっている場合や、親元で暮らしている場合は、無職であること自体が心配の種となる可能性も。
しかし、働きながら転職活動をすれば、毎月安定した収入があるため、こうした心配はなくなります。収入が途絶えない安心感は、自身の精神的な安定につながり、それが結果として円滑な転職活動、そして家族や友人との良好な関係を保つことにもつながるでしょう。
デメリット
在職中の転職活動は時間の余裕がなく、ハードスケジュールになりやすいでしょう。場合によっては、転職活動が大幅に長引いてしまう可能性も考えられるからです。
転職活動に時間を割けない
在職中に転職活動を行うデメリットとして、業務が忙しくなれば転職活動に割く時間を設けられず、準備やスケジュール調整が上手くいかないことも考えられます。普段の業務の合間を縫うため、企業研究や履歴書の作成、面接対策などに十分な時間を確保できない場合も。
その結果、志望動機が曖昧になったり、十分に企業研究ができなかったりして、納得のいく転職活動ができない可能性があるようです。
ハードスケジュールになりやすい
在職中の転職活動では、通常の業務と並行して応募書類の作成や面接に対応する必要があるため、心身ともに負担が大きくなりがちです。特に、平日に面接が設定されると、有給休暇の調整や勤務時間の変更が必要になり、仕事に影響が出ることもあるでしょう。
疲労が蓄積すると転職活動のモチベーションが低下し、集中力が欠けた状態で面接に臨むことになりかねません。
適度に休憩しよう
働きながら転職活動を行うと疲労が蓄積され、いつの間にかモチベーションが下がっていることも。「会社を辞めて早く転職先を決めたい」と焦る気持ちも分かりますが、適度に休息を取り、心に余裕をもって転職活動を行いましょう。
スムーズな転職が叶わない可能性がある
転職活動の際は、求人情報のチェックや企業研究、履歴書・職務経歴書の作成、面接の日程調整など、転職活動には多くの時間と労力がかかります。現職の業務が忙しい場合、これらに十分な時間を割くことが難しくなり、応募したい求人を見逃したり、準備不足のまま面接に臨んでしまったりする恐れも。
また、多くの企業の面接は平日の日中に行われるため、現職を休むか、有給休暇を取得して対応しなければなりません。何度も休暇を申請すれば、周囲に転職活動をしていることがバレてしまうリスクも高まります。
さらに、企業の提示する日程に合わせられないことで、選考のチャンスを逃してしまう可能性もあるでしょう。
このように、働きながらの転職活動は、スケジュール管理の難しさや精神的な負担から、理想とするタイミングでの転職が叶わない可能性があることを理解しておく必要があります。
「仕事辞めてから」と「働きながら」のどちらかで迷っている方へ
ここでは、「仕事辞めてから」と「働きながら」のどちらかで迷っている方に向けて、それぞれのパターンを解説します。
仕事を辞めてから転職活動すべきパターン
仕事を辞めてからの転職活動は、時間的・精神的な余裕をもってキャリアチェンジに臨みたい方に向いています。以下に該当する場合は、この選択肢を検討してみましょう。
- ・キャリアチェンジを強く希望する場合
- ・現職が多忙で転職活動の時間が取れない場合
- ・心身の疲労が限界に達している場合
これまで経験したことがない業界や職種に挑戦する場合、新しい知識やスキルを学ぶ必要があります。働きながらの学習では時間が限られ、中途半端になるリスクも。一旦仕事から離れることで、資格取得やスクール通学に時間を使い、未経験分野への転職成功に向けた準備を整えられるでしょう。
また、残業や休日出勤が多く、転職活動に時間を取れない場合も、仕事を辞めてからのほうが時間を確保できます。
ストレスや過労で心身のバランスを崩している場合は、働きながら転職活動をすることで、さらに悪化してしまう恐れも。まずは心と体を休める期間を設け、落ち着いてから次のステップを考えることが大切です。
働きながら転職活動すべきパターン
働きながらの転職活動は、安定を最優先に考えたい方におすすめです。収入や生活基盤を失うことなく、安心して次の職場を探すことができます。以下に該当する場合は、働きながらの転職活動を検討してみましょう。
- ・経済的な安定を最優先にしたい場合
- ・現職と近い業界や職種への転職を考えている場合
- ・在職中にしか得られない情報がある場合
家賃や光熱費、通信費など毎月の固定費が多い場合は、収入が途絶えるリスクを避けることを優先させるのが無難です。働きながら転職活動をすれば、収入の心配をすることなく、焦らずに納得のいく転職先を探すことができます。
特に同業他社への転職や、スキルを活かせる職種への転身を考えている場合は、応募書類や面接対策の時間を確保できれば、現職での経験や実績をアピールしながら効率的に転職を進められるでしょう。
在職中にしか得られない情報、あるいはスキルを身につけてから転職したいと考えている方も、働きながら転職活動をするほうが有利です。遂行中のプロジェクトを完了させてから辞めることで、職務経歴書に説得力をもたせることもできます。
仕事を辞めてから転職活動をする場合の流れ
ここでは、仕事を辞めてから転職活動をする場合の流れを解説します。退職後は自身で作成しなくてはならない書類や手続きがいくつもあるので、漏れがないよう注意しましょう。
仕事を辞めてから転職活動をする場合の流れ
- 年金や保険の切り替え手続きを行う
- 失業保険（雇用保険）の受給手続きを行う
- 住民税の支払い方法を変更する
- 自己分析や情報収集など転職活動の準備を進める
- 応募書類を作成する
- 面接に行く
- 内定を獲得したら指定された日に入社する
1.年金や保険の切り替え手続きを行う
仕事を辞めると、会社の健康保険や厚生年金から脱退することになります。まずは、退職日の翌日から14日以内に、居住地の市区町村役場の窓口で、国民健康保険と国民年金への切り替え手続きを行いましょう。
健康保険は、会社の健康保険を任意継続する方法や、家族の扶養に入るという選択肢もあります。国民年金は、退職日によってその月の保険料が会社と個人どちらの負担になるか異なるため、事前に確認しておくと安心です。
これらの手続きを怠ると、万が一のときに保険が適用されないリスクがあるため、忘れずに行いましょう。
2.失業保険（雇用保険）の受給手続きを行う
退職後、次の仕事が決まっていない場合は、失業保険（雇用保険の基本手当）の受給が可能です。会社から届く「離職票」をハローワークに提出し、求職の申し込みを行います。
受給には待機期間があり、自己都合退職の場合はさらに給付制限期間が設けられるため、すぐに手当を受け取れるわけではありません。この期間の生活費をまかなえるよう、事前に計画を立てておくことが大切です。
失業保険の受給要件については、ハローワークインターネットサービスの「基本手当について」で確認してみてください。
3.住民税の支払い方法を変更する
在職中は給与から天引きされていた住民税も、退職後は自分で支払うことになります。退職日によって支払い方法は異なりますが、退職月とその翌月の給与から一括で天引きされるか、後日送付される納付書で自分で納付するのが一般的です。
退職金から住民税が天引きされることはありません。予期せぬ出費にならないよう、住民税の金額を把握し、必要な資金を準備しておきましょう。
4.自己分析や情報収集など転職活動の準備を進める
退職後の手続きが完了したら、本格的な転職活動の開始です。まずは「なぜ転職するのか」「何がしたいのか」「どんな仕事が向いているのか」といった自己分析を徹底的に行いましょう。
次に、興味のある業界や企業、職種について情報収集を行います。企業が求める人物像やスキル、事業内容などを深く理解することで、応募先を絞り込み、効果的なアピールポイントを見つけられます。
5.応募書類を作成する
自己分析や情報収集で得た内容をもとに、履歴書や職務経歴書を作成します。転職の際に特に重要なのは職務経歴書です。これまでの業務内容を羅列するだけでなく、「どのような課題を解決し、どのような成果を出したか」を具体的な数字やエピソードを交えて記述しましょう。
退職理由やブランク期間についても、ネガティブな印象を与えないよう、論理的かつ前向きな言葉で表現することが重要です。
6.面接に行く
書類選考に通過したあとは面接です。面接では、人間性やコミュニケーション能力が試されます。企業が聞きたいことの意図を理解し、簡潔かつ明確に答えられるよう練習しておきましょう。
面接はスーツが基本ですが、企業の指定に合わせて清潔感のある服装を心がけます。面接会場までの道順は事前に確認し、時間に余裕をもって行動しましょう。
オンライン面接の場合も対面での面接と同様、身だしなみに気を配り、通信環境や背景を整えることが大切です。
退職理由や空白期間について質問されたら正直に回答しよう
転職の場合、退職理由や空白期間は、必ずと言っていいほどよく聞かれる質問です。曖昧にしたり嘘をついたりすると、信頼を失うことになります。正直にポジティブな言葉で理由を伝えましょう。たとえば、「スキルアップのため」「キャリアチェンジのため」といった前向きな姿勢を示すことで、面接官に前向きな印象を与えられます。
7.内定を獲得したら指定された日に入社する
内定を獲得したら、入社日を調整し、新しいキャリアのスタートを切りましょう。新しい会社にスムーズに馴染めるよう、入社までに準備を進めておくことをおすすめします。
入社日までの期間に業務で役立つ知識を学んでおくのがおすすめ
入社までの期間を無駄にせず、新しい仕事に活かせる知識やスキルを学んでおきましょう。業界の動向を調べたり、関連書籍を読んだりすることで、入社後の立ち上がりが早くなり、新しい環境で自信をもって仕事に取り組めます。
これは面接で「入社までに何をしますか？」と聞かれた際の回答としても効果的です。
働きながら転職活動をする場合の流れ
トラブルを避けるため内定が確定するまでは、職場の人に転職活動中だとバレないよう気を配ることも大切です。ここでは、働きながら転職活動をする場合の流れについて解説するので、参考にしてみてください。
働きながら転職活動をする場合の流れ
- 転職の目的や実現したいことを明確にする
- キャリアの棚卸しと情報収集を行う
- 転職活動の期間を決める
- 応募書類を作成する
- 求人に応募する
- 面接に行く
- 内定を獲得したら退職手続きを進める
1.転職の目的や実現したいことを明確にする
働きながら転職活動を行う場合、転職の目的や実現したいことを明確にすることが重要です。曖昧なプランのまま転職活動を行うと、選考期間が長引いてしまう原因になりかねません。
「今の職場より待遇が良い会社へ転職したい」「△△の仕事に携わりたい」といった明確な目標を立てましょう。
2.キャリアの棚卸しと情報収集を行う
これまでの経験を振り返り、自身の強みやスキルを明確にしましょう。これまでの仕事でどのような役割を担い、どのような成果を出したかを具体的に書き出します。プロジェクト名や担当業務、成功事例などを詳細に書き出しましょう。
あわせて、業務で培った専門知識や技術、あるいはコミュニケーション能力や課題解決力といったポータブルスキル（業種を問わず通用するスキル）もリストアップします。
また、企業の公式Webサイトや採用情報ページ、SNSなどをチェックし、事業内容や企業文化、求める人物像を調べることも大事です。IR情報やニュースリリースも、企業の将来性を知るうえで役立つでしょう。
志望業界の動向や市場規模、競合他社について調べることで、面接での質問にも的確に答えられるようになります。
転職エージェントを活用してみるのもおすすめ
「転職活動に十分な時間が取れない」と不安な場合は、転職エージェントの活用がおすすめです。転職エージェントは、相談内容や希望条件に合わせておすすめの求人を紹介するサービス。サービス内容はエージェントによって異なりますが、希望職種や年収、転職希望時期を伝えることが一般的です。
そのあとに、エージェントが保有する求人情報から条件に合う企業を紹介し、応募するのが基本。応募に際しても、担当者が書類作成や面接練習の対応をするのが特徴です。また、第三者に相談すると自分の考えとは違った目線でのアドバイスがもらえたり、キャリアの悩みが相談できたりするのもメリットといえるでしょう。
3.転職活動の期間を決める
選考期間が長引き、「思うように転職できなかった」という結果にならないためにも、事前に転職活動の期間を決め、計画的なスケジュールを立てましょう。
先述したように、転職の準備から入社するまでの期間は一般的に数ヶ月かかるといわれています。転職を始める時期は、「自分が新しい職場に入社したい日」から逆算して考えるのがおすすめです。
有給休暇を活用しよう
面接は平日の日中に行われることが多いため、有給休暇を活用しましょう。スケジュール次第では、1日の有給休暇で複数の企業の面接をまとめて受けることも可能です。
応募先企業と面接日を調整する際は、「●月●日に有給休暇を取得して面接に伺えます」と具体的に伝えると、採用担当者も日程調整をしやすくなります。
また、場合によっては同じ日に二次面接と三次面接など、複数の面接をまとめて実施してもらえないか交渉することも可能です。柔軟な対応を求めることで、企業側もあなたの真剣さを感じ取り、円滑に選考を進めてくれる可能性が高まります。
4.応募書類を作成する
働きながらの転職活動は時間が限られているため、効率的に質の高い応募書類を作成することが大切です。履歴書は基本的なプロフィールや学歴を簡潔に、職務経歴書はこれまでのキャリアを具体的に記載します。
職務経歴書は、単なる業務内容の羅列ではなく、「何を課題とし、どのように行動し、どんな成果を出したか」を数字や固有名詞を用いて具体的に記述しましょう。たとえば、「顧客満足度を15%向上させた」「新システムの導入を主導し、業務効率を30%改善した」といった表現は、採用担当者の目を引きます。
書類作成は、複数の企業に応募する場合でも、使い回さずに応募先ごとにカスタマイズすることが理想です。企業の求める人物像や事業内容に合わせて、自身のスキルや経験をもっとも効果的にアピールできるよう調整しましょう。
5.求人に応募する
求人への応募は、やみくもに行うのではなく、自身のキャリアプランや希望条件に合致するかを吟味してから行うことが成功の鍵です。求人サイトを閲覧するだけでなく、転職エージェントやスカウトサービスも活用しましょう。
転職エージェントには、転職支援のプロであるキャリアアドバイザーが在籍しているのが一般的。自分の希望に合った求人を探し、応募手続きや企業とのやり取りを代行してくれます。非公開求人を紹介してもらえる可能性もあるでしょう。
スカウトサービスは職務経歴書を登録しておくと、自分の経歴に興味を持った企業から直接スカウトが届き、応募ができます。
応募後は、企業からの連絡をこまめにチェックしましょう。面接の案内や合否連絡は、メールまたは電話が基本です。仕事中に連絡が来てもすぐに確認できるよう、通知設定をオンにするなどの工夫をしましょう。
複数の企業に同時応募するのがポイント
働きながら転職活動を行う場合、一社ずつ合否の結果を待ってから次の企業に応募していると、転職活動期間が長引いてしまいます。効率良く転職活動を行うためには、複数の企業に同時応募するのがポイントです。
「この企業はダメだったけど別の企業の選考は進んだ」といった可能性もあるため、精神的にも楽になるでしょう。ただし、選考日程のダブルブッキングには注意が必要です。
6.面接に行く
求人へ応募し書類選考を通過したあとは面接に臨みます。面接では、これまでの経験やスキルを語るだけでなく、「なぜこの会社で働きたいのか」という熱意を伝えることが大切です。企業研究で得た情報をもとに、具体的な志望動機を述べましょう。
また、現職への不満が転職理由の場合でも、ネガティブな発言は避けるのが賢明です。「新しい分野で挑戦したい」「これまでのスキルを活かせる環境を求めている」など、前向きな言葉に置き換えて伝えることで、好印象を与えられます。
オンライン面接が可能な場合は活用しよう
働きながら転職活動を進める場合は、面接や説明会をオンラインで行うと時間を有効に使えます。対面の面接や説明会は、移動時間も含めたスケジュールの管理を行う必要があり、在職中の方にとっては調整が難しい側面もあるためです。
ただし、オンライン面接か対面かを自分で選べない場合もあるので、企業側から提案されない限り、「オンライン面接でお願いします」と懇願しないよう気を付けましょう。
7.内定を獲得したら退職手続きを進める
内定が出たら内定先の企業と入社日を調整し、退職に向けた手続きを進めます。内定通知書を確認し、入社日までの期間を考慮して、現職の引き継ぎがスムーズに行えるよう計画を立てましょう。
現職への退職意思の伝達は、直属の上司に直接、口頭で伝えるのが一般的なマナーです。退職の意思を明確に伝えるとともに、これまでの感謝の気持ちも伝えましょう。退職日や引き継ぎのスケジュールは、上司と相談しながら決定します。円満に退職するためには、後任者への丁寧な引き継ぎも不可欠です。
現在の職場での業務をおろそかにしない
働きながら転職活動を行うと、現在の仕事に身が入らなくなることもあるでしょう。しかし、まだ退職していない状態のため、現職の業務は確実に行わなければなりません。誠意をもって業務に取り組むことで、退職するときのトラブル回避につながります。
「仕事を辞めてから転職」と「働きながら転職活動を進める」どちらにすべきか迷っている方は、転職エージェントに相談してみるのがおすすめです。転職エージェントのハタラクティブでは、専任のキャリアアドバイザーが一対一でカウンセリングを行い、あなたの転職活動をサポートします。
20代の若年層に特化したサービスのため、未経験歓迎の求人が多いのがハタラクティブの魅力です。最短2週間での内定獲得も目指せます。
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転職活動のタイミングに関するQ＆A
ここでは、転職活動のタイミングに関する疑問を、Q＆A形式で解消していきます。不安な点を解消し、次の職場を探しましょう。
会社を辞めると収入がなくなるため、最低でも3ヶ月ほどの生活費は準備しておきましょう。また、ハローワークに登録して失業保険の申請を行うのも忘れずに行います。
キャリアが浅い場合、退職後の転職活動でなかなか決まらず空白期間が延びてしまうと、そのあとのキャリアに影響が出る可能性があります。半年以上の空白期間は面接官にマイナスイメージを抱かれてしまうことも。
このコラムのでも紹介しているように、転職活動は約3ヶ月ほどで完了させるのが一般的です。
問題はありませんが、30代で空白期間があるとネガティブな印象が強まる可能性があります。やむを得ない事情を除き、空白期間を作らない在職中の転職活動が望ましいでしょう。在職中の転職活動はハードスケジュールになりがちなため、思うように企業研究や面接対策ができないことも。事前に就職活動を行う期間を決め、それに沿って行動するのがポイントです。
ハタラクティブでは、マンツーマンでのカウンセリングを実施。一人ひとりに合った求人をご紹介しますので、ぜひ一度ご相談ください。
