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転職による年収アップの平均相場は?収入増を叶えた割合や交渉のコツも紹介
更新日
この記事のまとめ
- 転職で年収がアップする場合の平均的な相場は、前職の5%から10%ほどといわれる
- 転職で年収がアップせず下がる場合の相場は、前職の20%から30%とされる
- 転職で年収をアップさせたいなら、相場ではなく自分の基準を明らかにすることが大切
- 転職で年収アップを図る場合、平均収入の相場が高い業界・職種を選ぶのも一つの手
- 今の会社が同業種の平均収入より低い場合、転職で年収がアップする可能性がある
転職で年収アップした場合の相場が気になる方は多いでしょう。転職による年収の変化は人によって異なりますが、応募先企業のニーズを満たすスキルや経験があれば、100万~200万増が叶う可能性もあります。このコラムでは、転職で年収をアップする方法や実際の上昇率、収入が増えた人の割合を紹介。面接で希望年収を伝えるときのポイントも解説します。自分が活躍できる会社に転職し、年収アップを叶えましょう。
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転職で年収アップする額の平均相場は?
転職で収入がアップする額の相場は、平均して前職の5%から10%相当といわれています。厚生労働省の「令和2年 転職者実態調査の概況(17p)」によると、転職後に賃金が上昇した人の割合は39.0%。転職で賃金が上がった人の中では、10%〜30%増加した人が20.6%と最も多いことが分かりました。
前職の賃金より30%増加した人も7.2%です。増加率が30%だと、前職の賃金が25万だった場合は100万以上、40万だった場合は200万近く年収がアップする可能性があります。人によっては、転職後に年収が上がり過ぎて怖いと思う人もいるでしょう。
割合(%) | |
---|---|
転職により賃金が増加した | 39 |
転職により賃金が減少した | 40.1 |
転職で賃金は変わらない | 20.2 |
不明 | 0.7 |
引用:厚生労働省の「令和2年 転職者実態調査の概況(17p)」
転職による賃金の変化(%)
3割以上 | 1割以上3割未満 | 1割未満 | |
---|---|---|---|
増加 | 7.2 | 20.6 | 11.1 |
減少 | 10.9 | 18.1 | 11.1 |
引用:厚生労働省の「令和2年 転職者実態調査の概況(17p)」
一方で、転職後も賃金が変わらなかった人は20.2%。前職より賃金が下がった人は40.1%います。前職より30%以上減少した人は10.9%もおり、転職が必ずしも年収アップにつながるわけではないことが分かるでしょう。
特に、未経験の状態で新しい業界や職種へ転職した場合、年収が20〜30%ダウンすることもあります。年収アップを目指して転職をするなら、自分のスキルや経験を把握し、転職したい業界や業種の相場をリサーチしたうえで転職活動に臨むことが重要です。
参照元
厚生労働省
令和2年 転職者実態調査の概況
年収の決まり方
年収は働く業界や企業、個人の持つスキルや実績によって変わります。なかでも、業界や企業による影響は大きく、同じレベルのスキルや経験、実績を持つ人でも、業界や企業が変わるだけで年収が大きくアップするケースは少なくありません。「高収入を目指せる正社員求人とは?給料が高い職種ランキングも紹介」のコラムで解説しているとおり、収入の高い業界と低い業界を比べると、平均月収でおよそ10万円の差があります。業界によって必要なスキルは異なるものの、年収アップを目指して転職を検討しているなら業界にも注目しましょう。- 自分でも丁寧に話を聞いてもらえるかな
- 無理な勧誘されないかな
- 最後までお金はかからないのかな
転職で年収をアップさせる方法
転職で年収をアップさせるには、経験を活かして同業他社に転職する方法と、平均給与が高い業界に挑戦する方法があります。それぞれを比較し、より自分に適した方法での転職を検討しましょう。
経験を活かして転職する
今までの自分の経験を活かして転職する場合は、今の業種・職種に近い仕事を選びましょう。今の業務内容と近いほうが、自分の経験やキャリアを高く評価してもらえます。中途採用においては即戦力となる経験やスキルが重視されるため、これまで十分な経験を積みスキルを身につけてきた人は検討すると良いでしょう。
福利厚生で実質的に年収をアップさせる方法もある
福利厚生により実質的に年収をアップさせることも可能です。企業が独自で導入している法定外福利厚生は、住宅手当や家族手当、慶弔手当、資格手当などが該当します。たとえば、住宅手当として月3万円が会社から支給されたら年間で36万円分、実質的に給与がアップすることと同等です。福利厚生の充実度は企業により大きく異なるので、注目してみましょう。法定外福利厚生については「福利厚生とはどんな制度?目的や適用条件を分かりやすく解説します!」のコラム内で詳しく解説しているので、目を通してみてください。年収の平均が高い業界に転職する
経験やスキルにやや不安がある場合、現在の業界より給与の高い業界へ転職する方法も有効です。前述したように、業界によっては平均給与が高いところもあるため、今の職種のまま給与の高い業界に転職することで年収を上げられる可能性があります。まずは業界ごとの年収相場を調べて比較してみましょう。
一般的に転職で年収をアップさせるには、豊富なスキルや経験が必要です。しかし、現在の給与が年収平均を下回っていたり転職先で活かせるスキルを保有していたりする場合には、年収アップが叶うことが期待されます。
異業種・異業界への転職で年収アップするとは限らない
先述のとおり、異業界への転職は年収をアップさせるための有効な手段の一つです。しかし、前職と異なる業界や職種への転職が、必ずしも年収アップにつながるとは限りません。異業界・異業種に転職すると未経験者と同じように扱われ、給与も低く設定される可能性があります。前職で培った経験や能力が活かせる業界や職種でなければ、転職による年収アップが見込めない場合もあると認識しておきましょう。異業種への転職に興味のある方には「異業種への転職は若いほど有利?転職しやすい職種とは」のコラムがおすすめです。年収をアップさせるやり方としては、ほかに「副業で稼ぐ」「仕事で成果を挙げて評価してもらう」といった方法があります。詳しくは「年収を上げるためのスキル7選!収入が増えやすい人の特徴を解説」のコラムで解説しているので、あわせてチェックしてみてください
転職で年収がアップしやすい人の特徴
転職で年収がアップしやすい人には以下の4つの特徴があります。自分が当てはまっているか確認してみてください。
転職で年収がアップしやすい人の特徴
- 年齢が20代~30代前半
- 年収が同業種の平均年収より低い
- 能力が正しく評価されていない
- 交渉力がある
1.年齢が20代~30代前半の人
年齢が20代〜30代前半の人は、転職後に年収がアップする可能性が高い傾向があります。実際に、厚生労働省の「令和2年転職者実態の概況」でも、転職後に給与が増加したと答えた人が最も多いのは、20代〜30代前半の年代でした。
年齢 | 給与が増加したと答えた人の割合 |
---|---|
前回(平成27年) | 40.2% |
今回(令和2年) | 39.0% |
15~19歳 | 8.8% |
20~24歳 | 46.5% |
25~29歳 | 46.3% |
30~34歳 | 48.6% |
35~39歳 | 40.6% |
40~44歳 | 41.7% |
45~49歳 | 39.7% |
50~54歳 | 27.0% |
55~59歳 | 32.1% |
60~64歳 | 14.6% |
65歳以上 | 18.7% |
引用:厚生労働省「令和2年転職者実態調査の概況 個人調査 1.直前の勤め先及び現在の勤め先の状況(3)転職者の労働条件(賃金・労働時間)の変化(17p)」
転職後に給与が増加したと答えた人を年齢別にみると、20〜24歳が46.5%、25〜29歳が46.3%、30〜34歳が48.6%と、30代前半までは45%以上で推移しています。20代~30代前半はこれからの成長が期待できるため、採用側にとっても積極的に採用したい年代といえるでしょう。
参照元
厚生労働省
雇用の構造に関する実態調査(転職者実態調査)
2.年収が同業種の平均年収より低い人
今の年収が同業種の平均より低い場合、転職後に収入がアップすることが期待できます。自分の働いている業種の平均年収を調べ、今の自分の年収と比較してみましょう。厚生労働省の「令和5年賃金構造基本統計調査」で提示されている、産業別の平均賃金は以下のとおりです。
産業 | 平均賃金(男女計) |
---|---|
鉱業、採石業、砂利採取業 | 366,700円 |
建設業 | 349,400円 |
製造業 | 306,000円 |
電気・ガス・熱供給・水道業 | 410,200円 |
情報通信業 | 381,200円 |
運輸業、郵便業 | 294,300円 |
卸売業、小売業 | 319,600円 |
金融業、保険業 | 393,400円 |
不動産業、物品賃貸業 | 340,800円 |
学術研究、専門・技術サービス業 | 396,600円 |
宿泊業、飲食サービス業 | 259,500円 |
生活関連サービス業、娯楽業 | 278,700円 |
教育、学習支援 | 377,200円 |
医療、福祉 | 298,000円 |
複合サービス事業 | 302,000円 |
サービス業(他に分類されないもの) | 285,700円 |
引用:厚生労働省「令和5年賃金構造基本統計調査 結果の概況 (5) 産業別にみた賃金」
賃金構造基本統計調査での「賃金」とは、毎月の給与から残業手当をはじめとする各種手当を差し引いた金額のこと。上記の表は、全年齢の男女における平均賃金を記したものですが、資料では男女別、年齢別の平均賃金も確認できます。現在、同業種の平均より低い賃金で働いている場合、同業他社への転職により年収アップの期待が持てるといえるでしょう。
参照元
厚生労働省
賃金構造基本統計調査
3.能力が正しく評価されていない人
現在勤めている会社で、自分自身の能力やスキルが正当に評価されていない場合、転職で年収がアップする可能性があります。能力やスキルがあるにもかかわらず年収が低い場合は、転職を検討してみましょう。転職活動で企業を選ぶ際は、どのような評価制度が採用されているのか確認してください。評価制度がしっかりしている企業であれば、自分の能力に対し正当な評価をしてもらえるでしょう。
企業の人事評価制度については「仕事で評価されない理由と対応策は?人事評価基準を知ろう!」のコラムで詳しく解説しています。転職志望先の企業の評価制度が分からない場合は、就職エージェントなどに相談するのも一つの手です。
4.交渉力がある人
企業を相手に年収や賞与などの交渉ができる人は、転職で年収アップできる可能性が高まります。その際は、企業が求めている人材と、自分自身のスキルや経験がいかにマッチしているかをアピールするのがコツです。次項で給与交渉する際の注意点についても解説するので、ぜひ参考にしてみてください。転職時の年収交渉を成功させるポイントを知りたい方は「転職時の年収交渉はしてもいい?成功のコツと伝えるタイミング」もあわせてチェックしましょう。
転職で収入アップする人の特徴は「転職後に給料を上げるためには?年収が下がりやすい原因についても解説」のコラムでも紹介しています。転職しても給料が上がらない原因についても解説しているので、あわせて目を通してみてください。
希望年収は正直に伝えよう
転職志望先との面接では、正直に希望年収を伝えましょう。どのくらいの額にすべきか迷う場合は、希望年収と最低額の両方を伝えてください。応募先企業が提示する年収が希望額に満たなくても、最低額を上回っていれば採用の可能性が高まります。希望年収に幅を持たせ、最低額は現状の年収を基準にして伝えるのがおすすめです。転職活動で給与交渉をする際の4つの注意点
転職活動の際に給与交渉をする場合には、いくつかの注意点があります。年収アップできないまま転職して後悔しないためにも、事前に交渉のポイントを押さえておきましょう。
転職活動で給与交渉をする際の注意点
- 現職の年収を基準に考えない
- 希望額に説得力を持たせるようにする
- 応募先企業の平均年収額を上回らないようにする
- 内定前の条件提示のタイミングで話を切り出す
1.現職の年収を基準に考えない
給与交渉をする際は、今の年収を基準に考えないようにしましょう。応募先企業の業務が現職とほぼ同じであったとしても、今と同じだけの年収が保証されるとは限りません。応募先の年収が現職を下回っている場合、現職の収入を基準に希望年収を提示すると、ネガティブな印象を与える恐れがあるので注意しましょう。
2.希望額に説得力を持たせるようにする
年収の希望額は、自分のスキルや経験を十分考慮したうえで決めましょう。年収額はスキルや経験などを考慮して決まるので、自分の力量より高い給与額を提示しても受け入れられません。
経験やスキルを考えれば、妥当であると面接官が納得するような金額と根拠を提示しましょう。希望額は業界や業種の平均を参考に検討し、自分のスキルや経験を活かして応募先企業にどのように貢献できるかを伝えてください。
3.応募先企業の平均年収額を上回らないようにする
業務に対する自分のスキルや経験が豊富であったとしても、提示する金額は応募先企業の平均年収額を上回らないようにしましょう。どんなに優秀であっても、企業の平均年収を明らかに上回るような人材を採用するのは難しいものです。あらかじめ応募先企業の平均年収を調べておき、その範囲内で希望額を決めましょう。上場企業であれば、各企業が公表している有価証券報告書や企業情報紙である「四季報」、民間のビジネス情報サイトなどで確認できます。
非上場企業の平均年収を知りたい方は「【年齢別】年収の平均や中央値は?収入アップの方法も紹介!」のコラムを参考にしてください。年齢別に紹介しているため、自分が該当する範囲の年収を確認したり、将来働き続けた場合にどのくらい年収がアップしたりするのか確認が可能です。
年功序列・社歴を重視する企業は年収アップが難しい
年功序列の企業や社歴を重視する企業の場合、一からのスタートになります。転職しても年収アップが叶いにくく、今よりも収入がダウンする可能性は否めません。年功序列の企業では、入社後も高い昇給率は見込めないでしょう。近年、年功序列や社歴を重視する企業は減ってきているものの、まだ根強く残っているのが現状です。求人を検討する際には、社風もよくチェックしましょう。4.内定前の条件提示のタイミングで話を切り出す
希望する年収は、内定前に先方が条件提示をするタイミングで話を切り出すのがおすすめです。多くの場合、面接の際に応募先企業から希望年収を聞かれます。しかし、面接時に希望年収を聞かれなければ、内定前の条件提示のときに切り出すのが自然です。先方に希望年収を伝えることなく内定になると、給与交渉が難しくなるでしょう。
転職で年収をアップさせるための4つのポイント
転職で年収アップを叶えるには、いくつか押さえるべきポイントがあります。やみくもに転職活動をした結果、転職先が合わずに早期離職すると、次の転職がより不利になる恐れがあるので注意しましょう。以下、転職活動を成功させるための考え方を紹介します。
転職で年収をアップさせるためのポイント
- 自分の経験やスキルに見合った額を希望する
- 転職市場で有効な経験やスキルを身につける
- 年収アップだけを転職の目的にしない
- 転職エージェントで年収アップの相談をする
1.自分の経験やスキルに見合った額を希望する
先述のとおり、希望する年収は、自分の経験やスキルに見合った額である必要があります。企業から提示される年収は、自分の経験やスキルに対する評価です。相応の価値やスキルがなければ、年収アップの実現は難しくなります。
いくら若さややる気といったポテンシャルがあっても、志望先企業で役立つ経験やスキルがなければ、企業は希望する年収を対価として支払う価値を見い出せません。希望する年収を提示する場合は、自分の経験やスキルに見合っているのか検討しましょう。
2.転職市場で有効な経験やスキルを身につける
転職市場で有効な経験やスキルを身につける方法も有効です。収入に不満があるなら、まずは今の業務で転職に役立つスキルや知識を習得し、経験を積んでから転職を試みましょう。すぐに転職するのが難しければ「今は努力のとき」と気持ちを切り替え、スキルの習得を目指すのが得策です。
高収入につながる資格は「高卒で取れる資格はある?高収入を目指す方法やおすすめの職種も紹介!」でも紹介しているので参考にしてください。
3.年収アップだけを転職の目的にしない
年収アップだけを転職の目的にしないことも大事です。業務内容や職場環境・働き方・将来性など、収入以外にも転職によって変わる点はたくさんあります。
仕事内容にやりがいがあれば成果に繋がりやすく、将来的に昇進・昇給できる可能性が高まります。逆に、年収アップだけを重視していると、ほかの条件の検討がおろそかになり、早期離職になりかねません。年収だけでなく、業務内容や職場環境もしっかり確認しましょう。
4.転職エージェントで年収アップの相談をする
転職で年収アップしたいときは、転職エージェントに相談してみましょう。転職エージェントとは、利用者の希望や条件に沿った転職先を紹介してくれるサービスのことです。あらかじめ「年収アップを叶えたい」と伝えておけば、希望に応じた転職先を紹介してもらえます。
求人紹介以外にも履歴書や職務経歴書の添削、面接対策など転職活動に関するサポートをしてもらえるのもメリットです。転職サイトやハローワークなどを利用して自分でも応募先企業を探せますが、転職エージェントを利用すればより効果的に転職活動を進められるでしょう。
ハタラクティブは、20代向けに転職を支援している転職エージェント。専任のアドバイザーが丁寧にカウンセリングを行い、年収アップというお望みにピッタリの求人をご紹介します。ハタラクティブが保有する求人はすべて就活アドバイザーが取材した企業なので、求人情報だけでは分からない職場の雰囲気や、社風などもしっかり伝えられるのが魅力です。サービスの登録・利用はすべて無料なので、ぜひお気軽にご相談ください。
転職で年収をアップさせる方法に関するFAQ
転職で年収をアップさせる方法について、よくある質問と回答をご紹介します。
転職で年収がアップする理由は?
中途採用ではスキルや経験が高く評価されるため、企業は優秀な人材を確保するために高い報酬を提示するケースがあります。転職先で自分のスキルをより高く評価してもらえたり、前職より高いポジションにキャリアアップできたりすれば、自然と年収アップが叶うでしょう。現在の会社の給与水準が低いようなケースも、より労働条件の良い会社に転職すれば年収アップが望めます。転職で年収がアップする理由は「転職で年収アップはできるの?職種や企業の選び方・ポイントを解説」のコラム内でも詳しく解説しているので、参考にしてください。
転職で年収がアップしやすい職種は?
転職で収入アップを目指せる職種には、ITエンジニアや営業職、クリエイター職、コンサルタントなどがあります。なかでもITエンジニアは、未経験からでも高収入を狙える代表的な職種です。「平均収入の実態を年代別・男女別・地域別にご紹介!年収アップの方法も解説」のコラムにもあるとおり、ITエンジニアが活躍する情報通信業界は、平均年収が600万円以上と高い傾向があります。興味のある方は「IT業界は未経験者も挑戦できる?おすすめな職種と転職成功のコツをご紹介」もご覧ください。
転職で年収アップできるような求人を見つけるには?
今より年収アップできそうな求人を見つけるには、転職エージェントの利用がおすすめです。自分の希望額が適正かどうか就活のプロである就活アドバイザーに判断してもらいましょう。就活アドバイザーは応募者の経歴を踏まえたうえで、年収アップできそうな額や内定を得られそうな求人のアドバイスを行います。年収アップの交渉を代行するエージェントもあるので、利用を検討してみましょう。詳しくは「転職エージェントの利用で年収アップ?」のコラムをチェックしてみてください。
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その後2012年よりレバレジーズ株式会社に入社。ハタラクティブのキャリアアドバイザー・リクルーティングアドバイザーを経て2019年より事業責任者を務める。
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