希望年収を伝えるときに気をつける7つのポイント！面接での悪い例も紹介

面接で希望年収を聞かれたらどう答えれば良いか悩む方は多いでしょう。
希望年収を伝える際は、具体的な額ではなく、ある程度幅を持たせて答えるのがおすすめです。適切に伝えられないと、合否に悪影響を及ぼす可能性も。まずは、現状の年収を把握し、そこから希望年収を考えてみましょう。
このコラムでは、希望年収の適切な伝え方についてご紹介。これから面接を受ける方は、ぜひ参考にしてみてください。

希望年収を伝えるときに気をつけるべき7つのポイント

希望年収は、現状維持か少し高めに伝えることが重要です。そのためには、まず現在の年収を把握しておきましょう。ここでは、希望年収を伝えるときに気をつけるべきポイントを紹介します。

1.現在の年収を把握しておく

まずは、毎月もらっていた給与明細をチェックして、現在の年収を把握しておくことが大切です。
年収交渉は、現在の収入を元に検討するのが一般的。転職して、年収が大幅に下がることは避けたいところです。年収の交渉は、基本給が基準となり、残業代や手当などは含まないことが多いでしょう。そのため、基本給や残業代、賞与等を把握しておきましょう。「残業代は含まれる？年収の定義と金額の確認方法とは」では、年収の確認方法について詳しくご紹介しているので、あわせてチェックしてみてください。

2．履歴書では希望年収を具体的に書かない

履歴書では、希望年収を具体的に書かない方が良い場合があります。企業は人材を募集する際には予算があります。しかし、「優良人材なら予算を超えても良い」と考えていることも。履歴書だけでは応募者が優良な人材であるかは伝わりにくく、具体的な希望年収額を見て、予算を超過しているために機械的に落とされる可能性があります。履歴書には「応相談」とするのがおすすめです。

3.面接では希望年収は現状維持か少し高めに伝える

希望年収は現状維持か少し高めに設定することをおすすめします。
転職することで年収が下がるということは、誰でも避けたいでしょう。そのため、これまでの経験やスキルを伝え、「これだけの働きができる」と、希望額の理由を添えると説得力も増します。一般的には「現状の年収～現状の年収の2割増し」で提示する方が多いようです。

4.総支給額で伝える

希望年収を伝える際には、総支給額で伝えましょう。応募者側は手取り額が分かりやすいですが、企業側は総支給額で考えるのが一般的です。手取り額を伝えて、それを企業側が総支給額と誤解すると手取り額はさらに少ないものとなる可能性も。源泉徴収票の「支払金額」が、総支給額にあたります。この場合、交通費は含まれていません。また、前職の年収を伝えるときに、あえて高く言うのはNGです。

5.希望年収が低くなる場合は理由を伝える

現在の年収よりも低い希望年収を伝えると、企業側から不信感を抱かれる可能性があるため、希望年収が低くなる場合は理由を伝えましょう。未経験の業種への転職の場合など、年収は下がってもやりたい仕事であることを伝える必要があります。明確な理由を用意して、面接に挑むのが良いでしょう。また、年収が低くなっても就きたい仕事であることを明確にし、やる気を伝えましょう。

6.あくまで企業の意に従うことを伝える

希望年収を伝えたうえで「御社の規定に従います」と、あくまで企業側に従う意志を伝えることも大切です。面接での評価が高くなれば、提示額が上がることもあり得ます。内定が出ても、実際に入社するかを決めるのは応募者側です。面接の際には、採用される確率を上げることを考えて行動しましょう。まずは、内定をもらうことを優先しましょう。

7.仕事内容の質問のあとで尋ねる

企業側から年収の話が出ない場合は、応募者から聞くことになります。この場合、仕事内容の質問のあとで尋ねるように心掛けてください。志望動機や仕事内容の話の前に年収の話をすると「お金のことばかりを気にしている」と思われる可能性も。自然な流れで聞くなら、面接の最後に聞いてみましょう。

年収交渉は早めの段階で行うのがベター
希望年収の交渉をするときは、早めの段階で行うのがベターです。
転職の場合は、採用が決まるまでに面接が何度かあります。希望年収の交渉を行うなら、1次面接の段階が適切であるといえるでしょう。
詳しくは「転職するときの年収交渉は未経験職種でもできる？成功させるコツとは」のコラムでも解説しているので、あわせてチェックしてみてください。

面接での上手な希望年収の4つの伝え方

希望年収は、具体的な金額ではなく、範囲で伝えると良いでしょう。前職よりも高い金額を提示する場合は、応募するポジションで自分がどれだけ働けるかを説明する必要があります。以下に、面接での上手な希望年収の伝え方をご紹介するので、確認してみましょう。

1.具体的な額ではなく範囲で伝える

希望年収を伝える際には、ある程度幅を持たせる答え方をおすすめします。たとえば、「400万円が希望ですが、350万円を最低ラインに考えています」のように、最低希望年収を伝えても良いでしょう。希望年収に幅を持たせると、企業の予算範囲に収まる可能性が高くなります。

2.給与以外の待遇面も視野に入れて伝える

年収の交渉で、希望を受け入れてもらえないようなら、待遇面も視野に入れて伝えましょう。企業の福利厚生や持ち株などの条件を交渉するのもおすすめです。自分のスキルに自信があるのなら、インセンティブの交渉も視野に入れてください。

3.質問を希望年収の話題からそらす

未経験の業種にチャレンジするのであれば、その業種についてリサーチができていないこともあります。そのようなときには、希望年収の話題をそらすことも有効です。あとで具体的に、話ができるようにしておきましょう。そのときまでに、リサーチに基づいた数字を用意してください。

4.自分の中でしっかり根拠を持って伝える

前職よりも高い希望年収を伝える場合は、自分の中でしっかり根拠を持って伝えることが重要です。応募者が説明もなく「前職では250万円ですが、350万円希望します」と伝えても、企業側ではその100万円アップの妥当性が判断できません。情報とデータに基づいた根拠を提示できなければ、希望が通る可能性は低くなるでしょう。

企業が希望年収を尋ねる4つの理由

企業が希望年収を尋ねるのには、「自社の採用条件に合っているか」「応募者の自己評価を確認するため」といった理由があります。以下で企業が希望年収を尋ねる理由について知り、適切な回答ができるようにしておきましょう。

1.自社の採用条件に合っているか確認するため

企業は、自社の採用条件に合っているかを確認するために希望年収を尋ねているようです。
企業には既に同じような仕事内容で同じような経験の人材が在職しています。その人が年収400万円とすると、同じ程度の年収以上は出しにくいのが現状です。応募者のレベルが高過ぎて、企業側の採用条件に合わないこともあります。

2.応募者の自己評価を確認するため

企業は、応募者が自分のスキルと経験を客観的に評価できているかを見ています。自分のスキルを過大評価している人は、希望年収よりも安い年収で入社した場合、「給料が安い」と不満を持ち続けることも。また、希望どおりの高い年収で入社しても、年収と実績に大きなギャップが生じる場合もあるでしょう。応募する前に、自分の客観的な市場評価をチェックすることが大事です。

3.自社と応募者のレベルが合っているか確認するため

企業は、希望年収を尋ねることで、自社と応募者のレベルが合っているかを確認しています。予定よりも高い年収を希望する応募者は、募集している職種には高過ぎるスキルを持っている可能性も。また、希望年収が低い応募者は、企業が期待しているよりもスキルが低いと判断されることもあるようです。

4.予算内で採用を行うため

企業の人材採用には、あらかじめ予算が決められています。その予算に収まるかどうかを確認しているのです。優秀な人材であっても、希望年収が予算を超過している場合は、採用の合否を検討しなければなりません。希望年収を伝える場合は、企業の予算内での年収にするのが無難でしょう。求人票には、目安の年収（月収）が提示されている場合が多いようです。

希望年収は伝えて平気？

面接時、質問されたことについて答えるに越したことはありませんが、他業界や未経験職種へ転職する場合の年収交渉は控えるのが一般的です。
同業界での転職であれば経験やスキルが備わっていますが、未経験スタートとなれば実績やスキルはゼロに等しいでしょう。特別な事業がない限り、「御社の給与規定に従います」と伝えるのがベターです。
また、同様に実際の業務に活かせるか分からない資格を交渉材料にしたり、やる気だけで年収交渉をしたりするのは避けたいもの。自分を過大評価していないか、冷静に判断することが重要です。

自分のキャリアに見合った年収で働きたいと考えている人は「キャリアに見合った年収で働きたい…転職活動のポイント」のコラムを参考にし、ポイントを押さえておきましょう。

希望年収を伝える5つの悪い例

希望年収を伝えるときの悪いとして、「自分の実力に釣り合わない金額を伝える」「希望年収に対する回答に一貫性がない」などが挙げられます。希望年収を伝えるのは悪いことではありませんが、答え方によっては合否に悪影響を及ぼす可能性も。ここでは、希望年収を伝える際の悪い例についてご紹介します。

1.能力や実績に釣り合わない金額を伝える

能力や実績に釣り合わない金額を希望すると、「自己評価ができていない」というマイナス評価につながる可能性があるでしょう。また、未経験の仕事への応募で前職より高い年収を希望すると、常識に欠けると判断されることもあるようです。

2.個人的な事情から具体的金額を提示する

個人的な事情から具体的金額を提示することは避けましょう。たとえば、「結婚をする」「家のローンのため」などは、企業側には関係のないことです。高めの金額を提示する場合は、どのくらいの働きをするかを、経験とスキルに基づいた根拠で示す必要があります。

3.尋ねられてもいないのに年収の質問ばかりする

企業側から尋ねられてもいないのに年収の質問ばかりすると、年収を上げるためだけの転職と思われる可能性があります。仕事内容の質問をメインにし、合間に希望年収の話題を切り出すよう心掛けましょう。細かい詰めの交渉は内定をもらってからするのがベターです。

4.希望年収に対する回答に一貫性がない

履歴書や一次面接、二次面接などを通して、希望年収に対する回答に一貫性がないと、いい加減な人という印象を与えてしまいます。希望年収については、よく考えたうえで一貫性のある金額を提示しましょう。

5.相手の反応ばかり気にする

相手の反応ばかり気にして怖気づいてしまうと、悪印象につながります。高い金額を提示しても、それに見合う仕事ができるという自信を持ちましょう。自信がなさそうな態度は、不信感を招く可能性があります。

希望年収を上手に伝えて転職を成功させよう

お金の話はしにくいですが、希望年収を上手に伝えて、転職を成功させましょう。しかし、年収が高くなればいいということではありません。能力以上の給与をもらうと、仕事でもプレッシャーが掛かります。まずは、能力に応じた適正な年収額をもらえるように努力しましょう。

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