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ロスジェネ世代の特徴とは?新人類やゆとり世代との違いを解説
この記事のまとめ
- ロスジェネ世代は「失われた世代」とも呼ばれ、就職氷河期に就職活動を行っていた
- ロスジェネ世代以外に、新人類やゆとり/さとり世代などがある
- 世代に関わらず非正規から正社員を目指すなら、エージェントを活用するのがおすすめ
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「怖いと言われるのは自分がロスジェネ世代のため?」「ロスジェネ世代に当てはまる他の特徴は?」と考える方もいるのではないでしょうか。厳しい就職氷河期を経験しているロスジェネ世代は、仕事に対して真面目で優秀な方が多くいます。
このコラムでは、ロスジェネ世代の特徴や問題点、就活の特徴や支援プログラムについて解説します。また、世代に関わらず非正規から正社員になるコツもまとめたので、参考にしてください。
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ロスジェネ世代とは?
ロスジェネ世代とは「ロストジェネレーション」の略で、直訳すると「失われた世代」です。1970年から1984年ごろに生まれたロスジェネ世代は、2025年現在で30代後半~50代の方が当てはまり、バブル崩壊後の約10年間が就活の時期に該当します。
就職氷河期といわれた厳しい時代には、多くの学生が希望どおりに就職することができませんでした。また、正社員を望んでも不景気のため非正規雇用として働かざるを得なかった人が多い世代でもあります。
就職氷河期時代について詳しく知りたい方は「就職氷河期とはいつのこと?世代の特徴や受けられる支援を解説!」のコラムも一読ください。
ロスジェネ世代が誕生した背景
ロスジェネ世代が誕生した背景には、バブル経済の崩壊があります。1986年から1991年にかけ、土地の価値や株価が上昇して日本は好景気になりバブルが始まりました。企業は大量雇用を行い、多くの人が正社員として働くことができた時代です。
しかし、1991年から1993年にバブル経済は崩壊し、不動産価格の下落に伴い多くの企業が倒産しました。倒産を免れた企業もリストラを行ったり雇用を控えたりしなければならず、結果的に就職氷河期になりロスジェネ世代が誕生しました。「ハタラクティブ」は、20代に特化した就職支援サービスです。専任のキャリアアドバイザーが、あなたの希望や適性を踏まえた求人提案や選考対策を行い、自己分析だけでなく就活準備までを丁寧にサポートします。
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ロスジェネ世代の4つの特徴
就職氷河期を経験しているロスジェネ世代は、働けることへの感謝の気持ちから、仕事に前向きな人が多いようです。また、ロスジェネ世代は有効求人倍率が低かったため、採用された人は優秀な人材が多いといわれています。
以下で詳しく解説しますので、ぜひご一読ください。
1.仕事に前向きな人が多い
就職氷河期で就職したくてもできなかった経験を持つロスジェネ世代は、仕事を大切に思い、意欲的に取り組みます。働けることへの感謝の気持ちを持っており、会社に自分がどのように貢献できるのかを意識しながら働いています。
就職活動中にリストラや倒産をする企業も見てきたため、会社に必要な人材と判断されるよう、自ら積極的に専門的な知識や技術を身につける努力をした人が多いのも特徴です。
2.貯金好きが多い
ロスジェネ世代は正社員として働けなかった経験があったりバブル経済の崩壊を目の当たりにしていたりするため、収入面で不安を抱きやすく貯金好きな人が多いといわれています。
バブル時代に積極的に消費して生きた世代と比較しても娯楽への興味が薄く、車やアルコール・ブランド離れが顕著に表れた世代でもあります。
3.優秀といわれる人材が多い
就職氷河期に就職活動をしていたロスジェネ世代は、厳しい競争を勝ち抜いて採用された経験を持っています。ロスジェネ世代における有効求人倍率は、1993年に0.76倍、1998年には0.48倍といずれも低い数値です。
大企業が採用を減らすなか、希望企業のランクを落として正社員で就職した人も多いため、社内で優秀な人も多いようです。そのため、仕事に意欲的で資格取得や貢献できる人材が多い特徴もあります。
参照元
独立行政法人 労働政策研究・研修機構
図1 完全失業率、有効求人倍率
4.IT企業の創設者が多い
ロスジェネ世代が就職活動してきた時代はITが急激に発達した時期と重なるため、就職ではなく起業を選択した人もいます。IT企業を設立して成功を収めた起業家や実業家も多く、ロスジェネ世代に優秀な人材が多いことを証明しています。
また、ロスジェネ世代から、会社に必要な人材となるため自分から進んでスキルや知識の習得を目指し、勉強する人も増えたようです。
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ロスジェネ以外の5つの世代
ロスジェネ世代以外にも、時代や特徴に合わせて5つの世代があります。いずれの世代も、特徴や仕事に対しての姿勢が異なります。一つずつ見ていきましょう。
1.団塊世代
ロスジェネ世代よりも前にあった団塊世代は、第一次ベビーブームが起きた1947年から1949年に生まれた人が該当します。戦後に生まれた世代でもあり、リーマンショックや高度成長期の変化といった激しい時代を経験しました。
就職活動において同年代の人口が多く激しい競争を経験したものの、仲間意識も強く「努力すれば報われる」と働いてきた世代です。団塊世代は企業に就職すれば年功序列や終身雇用が一般的で、上下関係や会社への忠誠心を重んじる特徴もあります。
2.新人類世代
ロスジェネ世代から10年ほど前は、新人類世代と呼ばれます。新人類世代は1955年から1964年に生まれ、日本が豊かな国になりつつあった戦後からの高度経済成長期を過ごした経験を持っています。新人類世代では以前にはない新しい価値観を持ち始め、ゲームやアニメも流行しました。
3.バブル世代
ロスジェネ世代の一つ前が、バブル世代です。バブル世代は1965年から1969年に生まれ、日本が好景気に沸いた1988年から1992年に社会人になった人々を指します。企業が大量雇用した時代でもあり、就職活動で苦労した経験が少なく将来を楽観視する人が多いともいわれています。
そして、バブル世代は景気が良く給与も高かったために、トレンドに流行で消費に積極的な方が多くいます。パーティーや飲み会に多く参加していたこともあり、コミュニケーション能力にも優れています。
4.ゆとり世代
ロスジェネ世代の次がゆとり世代です。1987年から2004年生まれの人に当てはまり、「失敗を恐れるがゆえに指示待ちの姿勢になりやすい」という特徴があります。
ゆとり世代は学習指導要領が変更された世代でもあります。学習内容を30%減らし週休2日制にすることで豊かな人間性の育成を目指しましたが、結果的に「打たれ弱く消極的で仕事よりプライベートを優先させる人が増えた」という意見も。
ゆとり世代の特徴を詳しく知りたい方は「ゆとり世代とは?どんな特徴がある?活躍しやすい職場や就活のコツを紹介」をご覧ください。
5.さとり世代
さとり世代はゆとり世代と年齢は変わらないなか、欲がなく結婚や恋愛への興味が薄い人を指します。現実を悟ったような気質が見受けられるため「さとり」世代と呼ばれるようになりました。
さとり世代は仕事に大きな夢や上昇志向を持つ人が少ない特徴があります。インターネットが流通している時代に生きているため効率重視で、合理的な性格です。人と一定の距離を置きたがり、仕事においては自ら意欲的に行動を起こさない傾向があるといわれています。
Z世代とは?
1997年以降に生まれた人をZ世代と呼ぶこともあります。Z世代はSNSでの情報収集を得意とし、自分の価値観を重視する特徴があります。さとり世代やZ世代の特徴を詳しく知りたい方は「さとり世代とは?ゆとり世代やZ世代と何が違う?生まれた年代や特徴を解説」をご覧ください。ロスジェネ世代が抱える問題とは?
近年、ロスジェネ世代において非正規雇用者が多いことが問題視されています。原因は、新卒時に正社員になれず、スキルを伸ばせないまま非正規で働き続ける人が多いためです。
2019年に内閣府が発表した「就職氷河期世代支援プログラム関連参考資料」によると、就職氷河期世代の中心層となる35~44歳は2018年時点で約1,689万人います。そのうち、正社員として働くのは約54%の、916万人に過ぎません。
引用元:内閣府「就職氷河期世代支援プログラム関連参考資料(2p)」
一方、非正規雇用者の人数は371万人、非労働力人口は219万人です。働き盛りであるロスジェネ世代が、正社員として働いていない点が大きな問題となっています。
参照元
内閣府
就職氷河期世代支援プログラム
会社側もロスジェネ世代不足
団塊世代が現役を引退しつつあるなか、後任となるロスジェネ世代の正社員がいないことで悩んでいる企業も多くあります。中小企業は後継者不足を解消する目的で、ロスジェネ世代を積極的に雇用するケースもあるようです。ロスジェネ世代を支援する3つの対策
現在、自分の希望する職業に就けず不安定な生活を送る方が多いロスジェネ世代を支援するために、以下3つの対策が講じられています。ロスジェネ世代の方は、自分に該当するプログラムがないかチェックしてみましょう。
1. 就職氷河期世代支援プログラム
ロスジェネ世代の方のために2019年5月に内閣から発表されたのが、「就職氷河期世代支援プログラム」です。正規雇用者として働きたいものの非正規雇用者で働かざるを得ない方や短期間の離職を繰り返している方、ニートやひきこもりの方などを対象としています。
ハローワークに無料相談窓口が設けられ、正社員就職や転職を目指すロスジェネ世代の方が適切なアドバイスを受けられる体制を整えているのもこのプログラムの一環です。
加えて、短期間で資格を取得し転職に活かせるような支援や、職場実習プログラムを通してリカレント教育を行い、採用の増加を目指します。企業に対してはロスジェネ世代の方を採用するメリットについて啓発活動が行われ、今後の就職活動がスムーズにいくように支援が行われているのです。
参照元
内閣官房
就職氷河期世代支援プログラム
2.就職氷河期世代活躍支援プラン
ロスジェネ世代の方を支援するために厚生労働省が実施しているのが、「就職氷河期世代活躍支援プラン」です。
現在の雇用状況を見直したい方、無業から就職を目指す方、社会とのつながりを持って社会参加からスタートしたい方など、フェーズごとに適切な支援を提供します。
ハローワークを中心に、サポステやひきこもり地域支援センターといった専門機関を活用し、一人ひとりの目標に合わせたサポートを提供するプランです。
参照元
厚生労働省
就職氷河期世代活躍支援プラン
3.企業への助成金やインセンティブ制度
ロスジェネ世代の方を積極的に雇用する企業を応援するために、ロスジェネ世代の方を試行的に雇用する場合にはトライアル雇用助成金、正社員経験がない方を正社員として雇用する場合には特定求職者雇用開発助成金など、企業の努力に応じて助成金が支給されるのです。
ロスジェネ世代の方がよりやりがいのある仕事に就けるように、国も企業も努力を払っているといえるでしょう。
正社員として働きたいロスジェネ世代の方が利用できる支援機関については、さらに詳しく書かれたコラム「引きこもりから目指せる正社員の仕事7選!おすすめの支援サービスも紹介」をご覧ください。
非正規から正社員就職を叶える就活のポイント
世代に関わらず、正社員を希望していても非正規として働く人は一定数存在します。しかし、近年は少子化の影響から多くの業界で働き手が不足しているため、意欲があれば正社員就職は十分可能。
非正規から正社員就職を叶えるには、過去を振り返って反省を示したうえで仕事に対する意欲を伝えることが大切です。
非正規となった理由を振り返る
非正規から正社員の採用試験を受ける場合、必ずといっていいほど「なぜ新卒で正社員にならなかったのか」を問われます。相手が納得できるような理由を伝えられるよう、しっかりと振り返りましょう。
ただし、ロスジェネ世代のように「求人が少なく就職難だった」という理由は他責と判断される可能性が高いです。就職難でも正社員として就職している人はいるため、自分の行動を振り返り、必要に応じて反省の色を示すことも必要でしょう。
正社員として働きたい理由を考える
「正社員にならなかった理由」と同時に、「なぜ正社員として働きたいのか」も問われます。正社員として働きたい理由は仕事に対する意欲や将来性を見る目的もあるため、根拠とともにしっかりと伝えられるよう準備しておきましょう。
「「なぜ就職するのか」と面接で聞かれたときは?例文と理由の見つけ方を紹介」のコラムも参考にしてください。
経験を問われない仕事に応募する
非正規として働いた経験は職歴にならないため、履歴書上は「学校を卒業してから職歴がない」となってしまいます。そのため、非正規から正社員を志望する場合は経験を問わない仕事を選ぶのがポイントです。
求人に「未経験歓迎」「経歴不問」と記載されているものを選びましょう。
なお、アルバイトやパートの経験は職歴にはならないものの、身に付けたスキルを評価してもらえることも。長く続けてきたアルバイトは職歴として記載できるケースもあるため、「履歴書の職歴欄にアルバイトは書いて良い?好印象につながる書き方のコツ」のコラムを参考にしてください。
就職のプロにサポートしてもらう
新卒として就活経験がある場合でも、非正規を経てからの就活では立場が変わっているためサポートを受けるのがおすすめです。代表的なのが、ハローワークやサポステ、エージェント。
ハローワークやサポステは公的機関のため気軽に利用できるのがメリットです。その一方で、ハローワークは専任担当制ではなかったり、サポステは求人紹介を行っていなかったりと求める支援が行われていないこともあるでしょう。
エージェントは、民間企業が運営を行う就職支援サービス。基本的な支援内容はハローワークやサポステと同じですが、きめ細かな対応や独自の求人、企業とのやり取り代行、就業条件のすり合わせなどを行っています。
また、登録後はチャットツールを利用して担当者と連絡が取れるのもポイント。「ハローワークより気軽に利用できる」という方も多いようです。
「無職におすすめの就職支援とは?各サービスの違いや年代別の活用方法を解説」のコラムも参考にしながら、自分に最適な支援サービスを活用してみてください。
まとめ
ロスジェネ世代をはじめ、希望しても正社員としての就職が叶わなかった方もいるでしょう。しかし、労働人口の減少により働き手を求める企業は多くあるため、行動を起こすことが正社員就職の成功につながります。
なかなか一歩を踏み出せないときは、支援サービスを活用するのがおすすめ。公的支援から民間のエージェントまで幅広くあるため、自分にとって使いやすいサービスを見極めることがポイントです。
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