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フリーターの平均年収は?年齢別に正社員の収入と比較
更新日

この記事のまとめ
- フリーターを含む非正社員の平均年収は、給与所得者全体の平均年収よりも少ない
- フリーターと正社員の平均年収は、30歳以上から大きな差が開く傾向にある
- フリーターが一人暮らしするには、手取りで約17万円以上がおすすめ
- フリーターが平均年収を上げるには、正社員として就職するのがおすすめ
フリーターの方のなかには、平均年収に不安を感じている方もいるでしょう。余裕のある生活を目指したいなら、正社員になるのがおすすめです。
このコラムでは、雇用形態・年齢別で比較した平均年収や一人暮らしに必要な収入についても解説しています。また、フリーターから正社員就職を目指しやすい求人もご紹介。アルバイトで培った経験を活かして就職するために、ぜひ参考にしてみてください。
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フリーターの平均年収
国税庁の「令和5年分 民間給与実態統計調査」によると、フリーターを含む非正社員の平均年収は201万9,000円です。正社員の平均年収は530万3,000円のため、その差は328万4,000円となっています。
また、同調査における平均年収のデータを男女別に抽出した結果は、以下のとおりです。
男性 | 女性 | |
---|---|---|
給与所得者全体 | 568万5,000円 | 315万8,000円 |
正社員 | 593万6,000円 | 412万8,000円 |
フリーターを含む非正社員 | 268万5,000円 | 169万1,000円 |
引用:国税庁「令和5年分 民間給与実態統計調査(p.14)」
上記から、給与所得者全体の平均年収とフリーターを含む非正社員の平均年収には、男性で300万円、女性で146万7,000円の差があることが分かります。
フリーターが年収300万円を目指すのは難しい?
上記の結果を見て、「フリーターは年収300万円を目指すのは難しい?」と考える方もいるでしょう。しかし、アルバイトを掛け持ちしたり、勤務時間を増やしたりすることでフリーターで年収300万円を叶えられる可能性はあります。詳しくは、「フリーターも年収300万を目指せる?手取り額や収入を増やす方法を解説」をご一読ください。
フリーターの時給別月収と年収
フリーターの方がどのくらい稼いでいるのか、時給別に平均月収と平均年収を計算してみましょう。ここでは、1日8時間×5日の週40時間勤務を想定します。
厚生労働省の「地域別最低賃金の全国一覧」によると、2024年度の最低賃金は東京都が1,163円、全国の加重平均額が1,055円、最低額は秋田県の951円です。
前述したそれぞれの時給について、単純計算した平均月収と平均年収を以下にまとめました。
※平均月収:時給×8時間×20日分、平均年収:平均月収×12ヶ月分
時給 | 平均月収 | 平均年収 |
---|---|---|
951円 | 15万2,160円 | 182万5,920円 |
1,163円 | 18万6,080円 | 223万2,960円 |
引用:厚生労働省「地域別最低賃金の全国一覧(p.5)」
なお、上記の平均月収と平均年収から税金や保険料が差し引かれるので、実際の手取り額はさらに低くなるでしょう。
参照元
国税庁
令和5年分 民間給与実態統計調査
厚生労働省
地域別最低賃金の全国一覧
フリーターの平均年収の手取り額
手取り額は、給与の総額(額面)から税金や保険料を引いた金額を指します。額面給与の75〜80%程度の金額が一般的です。
たとえば、時給1,000円のフリーターが週5日・8時間働いた場合、1ヶ月の額面給与は16万円ですが、手取り額は12〜12万8,000円程度になります。そのため、手取りの平均年収は144〜153万6,000円程度です。
次の項目では、フリーターが支払う税金や保険料を紹介しているので、あわせて確認してみてください。
フリーターが支払う主な税金と保険料
フリーターも、年収額によっては所得税や住民税などの税金、保険料を支払う必要があります。フリーターの方は、平均年収から以下3つの額が引かれると想定しておきましょう。
1.所得税・住民税
所得税は、年収103万円を超える方が課税対象です。雇用形態にかかわらず、前年の収入が103万円を超えていれば所得税を納めなければなりません。住民税も前年の所得に対しての課税ですが、基本的には年収100万円を超える方が対象となります。
また、それぞれの納付先は、所得税の場合は国、住民税の場合は都道府県や市町村です。
このコラムの「フリーターの時給別月収と年収」で算出したとおり、1日8時間×週5日勤務のフリーターの場合は基本的に平均年収が103万円を超えます。そのため、所得税や住民税の課税対象となるでしょう。
年収103万円の壁とは?
「年収103万円の壁」とは、扶養控除や配偶者控除、住民税非課税措置に関わる収入基準を指します。この壁を超えると、扶養に入っている配偶者の所得税や住民税が発生し、同時に配偶者の税額控除額が減少または消失するのです。年間収入が103万円以下であれば、所得税の基礎控除(48万円)と給与所得控除(55万円)を差し引いた課税所得が0円となり、所得税が掛かりません。
詳しくは「フリーターが年収103万円を超えるとどうなる?6つの年収の壁を解説」をご一読ください。2.国民健康保険
会社の健康保険に加入していない場合、自分で国民健康保険に加入する必要があります。
国民健康保険料を支払うメリットは、医療費の負担が3割になることです。国民健康保険の支払い自体を負担に感じるフリーターの方もいるかもしれませんが、支払わないと保険証が失効して医療費が全額負担になり、万が一病気になったときの金銭的負担が大きくなるでしょう。
3.国民年金
国民年金は、フリーターだけでなく、20歳以上になるとすべての国民に支払う義務が生じます。日本年金機構の「国民年金保険料国民年金保険料」によると、2024年度の国民年金保険料は月額1万6,980円です。国民年金を未納のままにしておくと、障害や死亡などの事態が発生した場合に、障害基礎年金や遺族基礎年金を受けられない場合があります。
また、将来老齢基礎年金を受けられないこともあるので注意しましょう。
国民年金保険料の支払いが難しい場合は?
国民年金保険料が支払えないフリーターの方は、申請によって支払いを免除できる場合があります。制度を上手く活用して、国民年金保険料が未納状態にならないようにしましょう。
また、家族を養っている納税者の負担を軽くする「扶養控除」の制度もあります。年収が103万円以下であれば控除の対象になるようです。
フリーターが払う税金や保険料をより詳しく知りたい方は、「フリーターが払う税金とは?払い方や計算シミュレーションも紹介」をあわせてチェックしてみてください。
参照元
日本年金機構
年金の制度・手続き
フリーターと正社員における平均年収の差
フリーターと正社員の平均年収の違いが気になる方もいるでしょう。下記で、国税庁の調査結果をもとに正社員とフリーターの平均年収を比べてみました。
正社員の平均年収は約530万円
国税庁の「令和5年分民間給与実態統計調査」によると、正社員の平均年収は530万3,000円です。男女別では、男性が593万6,000円、女性は412万8,000円となります。
このコラムの「フリーターの平均年収」で述べたとおり、フリーター含む非正社員の平均年収は201万9,000円です。そのため、フリーターと正社員の収入には大きな差があることが分かるでしょう。
参照元
国税庁
令和5年分 民間給与実態統計調査
年齢別比較!フリーターと正社員の平均年収
厚生労働省の「令和5年賃金構造基本統計調査の概況」をもとに、フリーターと正社員の平均年収を年齢別にまとめました。
以下に、年齢と雇用形態別の賃金差を示しました。
年齢 | 正社員の平均賃金 | フリーターを含む 正社員以外の平均賃金 | 正社員とフリーターの 賃金の差 |
---|---|---|---|
20~24歳 | 22万8,700円 | 19万4,800円 | 3万3,900円 |
25~29歳 | 26万3,600円 | 21万6,400円 | 4万7,200円 |
30~34歳 | 29万4,100円 | 22万1,400円 | 7万2,700円 |
35~39歳 | 32万7,000円 | 22万500円 | 10万6,500円 |
参照:厚生労働省「令和5年賃金構造基本統計調査の概況(p.12)」
上記を参考にすれば、年齢を重ねるにつれてフリーターと正社員の収入差が大きくなっていることが分かるでしょう。
20代のフリーターと正社員の平均年収
上表の平均賃金をもとに算出した、20代の正社員とフリーターの平均年収は以下のとおりです。
※平均年収:平均賃金×12ヶ月分で算出
年齢 | 正社員の平均年収 | フリーターを含む 正社員以外の平均年収 | 正社員とフリーターの 平均年収の差 |
---|---|---|---|
20~24歳 | 274万4,400円 | 233万7,600円 | 40万6,800円 |
25~29歳 | 316万3,200円 | 259万6,800円 | 56万6,400円 |
参照:厚生労働省「令和5年賃金構造基本統計調査の概況(p.12)」
上記によると、20代前半のうちはフリーターと正社員の収入差はそこまで大きくないことが分かります。フリーターもアルバイトを掛け持ちすれば、正社員より月収が高くなることもあるでしょう。
しかし、正社員の場合はキャリアを積むことで昇給が実施され給与に反映されるため、徐々にフリーターとの平均年収の差が開き始めるでしょう。
30代のフリーターと正社員の平均年収
前出の厚生労働省の平均賃金データをもとに算出した、30代の正社員とフリーターの平均年収は以下のとおりです。
※平均年収:平均賃金×12ヶ月分で算出
年齢 | 正社員の平均年収 | フリーターを含む 正社員以外の平均年収 | 正社員とフリーターの 平均年収の差 |
---|---|---|---|
30~34歳 | 352万9,200円 | 265万6,800円 | 87万2,400円 |
35~39歳 | 392万4,000円 | 264万6,000円 | 127万8,000円 |
参照:厚生労働省「令和5年賃金構造基本統計調査の概況(p.12)」
上記の平均年収を見て分かるとおり、30歳以上になると正社員とフリーターにおける平均年収の差がおよそ100万円前後開いていきます。30代の正社員は、同じ会社で勤務を続けていれば中堅やベテランの立場となり、昇進して部下がいる方もいるでしょう。昇進に伴う昇給や手当で、平均年収が20代のころよりも上がっているのが一般的です。
また、年功序列の会社なら、勤続年数が長くなるにつれて平均年収も上がるでしょう。
一方、フリーターは昇進や賞与がないことも多く、長く働いていても平均年収が上がりにくい傾向にあります。アルバイトの場合も昇給する可能性はありますが、数十円〜数百円程度の場合が多いようです。
フリーターの年収や正社員との働き方の違いは、「バイトの平均月収は?収入アップのコツやおすすめの職種を紹介」も参考にしてみてください。
参照元
厚生労働省
令和5年賃金構造基本統計調査 結果の概況
フリーターを続ける3つのデメリット
フリーターを続けることは、社会的信用や経済面の影響、将来性など、さまざまなデメリットがあります。下記でそれぞれのデメリットについて詳しく述べているので、自分の今後について改めて考えてみましょう。
フリーターを続けるデメリット
- 社会的信用を得にくい
- 貯金が難しく生活が不安定になる恐れがある
- 年齢を重ねても収入アップが見込めない
1.社会的信用を得にくい
社会的信用は、主に経済力の高さや社会的地位によって判断されるものです。フリーターのままでは雇用が不安定だったり平均年収が低めだったりして、社会的信用を得られない可能性があります。社会的信用が得られないとローンの審査が通りにくくなり、車や家などの大きな買い物が困難になってしまうでしょう。
2.貯金が難しく生活が不安定になる恐れがある
貯金をしにくく生活が不安定になりやすいのも、フリーターを続けるデメリットの一つです。フリーターは基本的に働いた時間に応じて賃金が支払われる時給制のため、ケガや病気などで休めば収入が減ります。
また、基本的に住宅手当や賞与もないため、将来の生活に困らないだけの貯金をするのは難しいでしょう。特に、一人暮らしをする場合は収入に対して家賃や生活費の比重が大きくなりやすいため、貯蓄が難しいと感じることもあるようです。
フリーターの1人暮らしにおける家賃の目安は、「フリーターの一人暮らしはきつい?入居審査や家賃など気になる疑問を解決」をご一読ください。
3.年齢を重ねても収入アップが見込めない
フリーターを続けるデメリットは、年齢を重ねても収入アップが見込みにくい点です。その理由として、フリーターはあくまでも非正規雇用のため、基本的に大幅な昇給や昇進、賞与がなく、福利厚生も正社員に比べて充実していないことなどが挙げられます。
また、雇用期間に定めがあるため、役職についたり重要な仕事を任されたりすることも少ないでしょう。
「フリーターにはデメリットが多い!社会保険や税金について正社員と比較」のコラムでは、フリーターのメリットやデメリットを解説しているので、ぜひご一読ください。
フリーターの平均年収で一人暮らしはできる?
フリーターの平均年収で一人暮らしをすることはできますが、あまり生活に余裕はもてないでしょう。余裕をもつためには、少しでも削れる費用を探して節約する必要があります。
この項で、フリーターの一人暮らしに必要な金額や費用の詳細を把握しておきましょう。
フリーターの一人暮らしには17万円程度が必要
居住地や家賃にもよりますが、フリーターが一人暮らしをするには最低でも手取り16万円程度は必要でしょう。そのため、一人暮らしをしたいフリーターの方は、より高時給のアルバイトでフルタイム勤務をするか、掛け持ちで働く必要があります。
一人暮らしに必要な費用の詳細
総務省統計局の「家計調査報告 家計収支編2023年(令和5年)平均結果の概要」では、一人暮らしに必要な費用の詳細が以下のように記されています。
食料費 | 4万6,391円 |
住居費 | 2万3,815円 |
水道光熱費 | 1万3,045円 |
生活用品費 | 5,955円 |
被服および履物費 | 4,712円 |
保健医療費 | 7,426円 |
交通および通信費 | 2万1,796円 |
教育費 | 2円 |
教養娯楽費 | 1万9,425円 |
その他の消費支出 | 2万5,051円 |
参照:総務省統計局「家計調査報告 〔 家計収支編 〕 2023年(令和5年)平均結果の概要」
上記はフリーターを含む単身世帯における消費支出の月平均額で、合計すると16万7,620円です。フリーターで平均年収が低い場合も、月17万円以上の月収があれば一人暮らしができると分かるでしょう。
しかし、フリーターの一人暮らしに必要な費用は、居住地や家賃によって変動します。
まずは、住宅の種類によって家賃がどのように変わるのか、同局が発表した「令和5年住宅・土地統計調査 住宅及び世帯に関する基本集計(確報集計)結果」のデータから確認してみましょう。
住宅の種類 | 1ヶ月あたりの家賃・間代 |
---|---|
借家総数 | 5万9,656円 |
公営の借家 | 2万4,961円 |
都市再生機構(UR)・公社の借家 | 7万1,831円 |
民営借家(木造) | 5万4,409円 |
民営借家(非木造) | 6万8,548円 |
給与住宅 | 3万7,993円 |
参照:総務省統計局「令和5年住宅・土地統計調査 住宅及び世帯に関する基本集計(確報集計)結果(p.10)」
前出のデータでは居住費が2.5万円ほどなのに対し、住宅・土地統計調査の結果における民間借家の家賃は5.5〜6.8万円と大きな差が生じています。上記の結果を考慮すると、一人暮らしに必要な費用は20万円を超える可能性も。
平均年収に不安を感じているフリーターの方が一人暮らしをする際は、住宅の種類も考慮して必要な費用を確保しましょう。
フリーターの家賃相場については、「フリーターの家賃相場はどのくらい?一人暮らしの生活費もご紹介」で詳しく紹介しているので、あわせてご覧ください。
働けなくなった場合は家賃が支払えない恐れもある
フリーターは基本的に時給制のため、急なケガや病気などで休職せざるを得なくなった場合はその分勤務時間が減り、給与が減ってしまいます。特に、平均年収が低めで貯金が十分にできていない場合は、ケガや病気の際に家賃が払えなくなる可能性もあるでしょう。
また、フリーターの場合は雇用期間に定めがあるため、働けない期間が長引けば雇用契約を切られてしまう恐れもあります。正社員はよほどのことがない限り解雇されることはなく、福利厚生や手当も充実していることが多いため、万が一の場合も安心です。
平均年収に不安を感じているフリーターの方が一人暮らしをする場合は、月々の費用だけでなく、ケガや病気で働けなくなったときの対処法も想定しておきましょう。
参照元
総務省統計局
家計調査年報(家計収支編)2023年(令和5年)
令和5年住宅・土地統計調査 調査の結果
フリーターが平均年収を上げるための3つの手段
フリーターが平均年収を増やすための方法は、「長時間勤務」「高時給の仕事に転職」「正社員として働く」などです。それぞれのコツを以下で詳しく解説します。
フリーターが平均年収を上げるための手段
- アルバイトの時間を増やす
- 高時給の仕事に転職する
- 正社員になる
1.アルバイトの時間を増やす
フリーターは時給制で働く場合が多いので、勤務時間を増やせばその分収入が上がるでしょう。また、アルバイトを掛け持ちするのも勤務時間を増やす方法として有効です。
ただし、労働基準法により働く上限が一日8時間・週に40時間と定められているため、それ以上超えないように注意しましょう。
2.高時給の仕事に転職する
フリーターが平均年収を上げるためには、高時給の仕事に転職するのも選択肢の一つです。たとえば、深夜のコンビニエンスストアや塾講師、イベントスタッフなどのアルバイトは時給が高い傾向にあります。そのため、「平均年収に届く程度に稼ぎたい」というフリーターの方にはおすすめです。
ただし、高時給のアルバイトのなかには重労働や深夜労働の仕事もあり、生活リズムが乱れやすくなったり、体調に影響が出たりすることも考えられます。年齢を重ねると体力的に続けるのが厳しくなる可能性もあるため、よく考えてから転職しましょう。
3.正社員になる
フリーターが平均年収を増やすのに有効な手段として、正社員就職することも挙げられます。フリーターから正社員になれば、賞与や昇給も望めるので、実績によっては平均年収をアップできるでしょう。
また、社会保険料は会社が半額を負担してくれたり、各種手当がもらえたりする場合もあります。退職金制度がある企業を選べば、老後の不安解消にもつながるでしょう。
フリーターの収入を上げるためには、「フリーターの収入を上げるには?おすすめの方法をご紹介」をご一読ください。
平均年収を上げたいフリーター向けの5つの職種
平均年収を上げたいフリーターの方が正社員を目指す場合は、未経験歓迎の事務職や営業職などの求人を選ぶのがおすすめです。詳しくは、以下を参考にしてみてください。
平均年収を上げたいフリーター向けの職種
- 事務職
- 営業職
- 技術職
- ドライバー
1.事務職
真面目にコツコツと仕事をするのが好きなフリーターの方には、事務職がおすすめ。主な仕事内容は、データ集計や書類作成などです。企業によっては電話対応や経理なども事務の仕事とされ、業務内容は多岐にわたります。
どのような業種であっても基本的に事務の職種はあるため、就職しやすいのがメリットです。事務職として平均年収を上げたい場合は、パソコンスキルの習得や資格取得に力を入れることも検討してみましょう。
事務職の仕事内容について詳しく知りたい方は、「事務の仕事内容とは?求められるスキルや働くメリット・デメリットを解説!」をあわせてご覧ください。
2.営業職
コミュニケーション能力に自信のあるフリーターの方は、営業職も検討してみましょう。特に、アパレルや飲食店などでの接客経験があるフリーターの方は、身につけたスキルを活かせる可能性があります。営業職は、物腰の柔らかい人や聞き上手な人に特に向いているでしょう。
成績次第ではインセンティブがつくこともあり、正社員の平均年収を上回ることもあり得ます。未経験の場合も、人柄の良さやポテンシャルの高さがあれば採用される可能性がある職種なので、フリーターから正社員を目指す方にはおすすめの仕事です。
3.技術職
大工や鉄筋工といった技術職も、平均年収を上げたいフリーターの方におすすめの職種。技術職は給与水準が比較的高めなので、日本人の平均年収以上に稼げる可能性があります。
建築業界における技術職は、団塊世代の引退や建物の老朽化により、若手のニーズが高まっているようです。「体力に自信がある」「肉体労働の経験がある」フリーターの方は検討してみてください。
4.ドライバー
運転免許証をもっているフリーターの方には、ルート配達や送迎ドライバーもおすすめです。バスやトラックのように大型の免許が不要なこともあるので、比較的正社員として始めやすいでしょう。未経験歓迎の求人もあるのが特徴です。
アルバイト経験がある業界や職種を目指すのもおすすめ
正社員を目指すフリーターの方は、アルバイトしていた業界や業種への就職を目指すのもおすすめです。アルバイト先で身につけたスキルがあれば、面接で強みになる可能性があります。
ただし、どれほど長く働いていてもアルバイト経験は一般的に職歴と認められないため、正社員として採用してもらえないことも。その場合は、未経験歓迎として掲載されている職種からスタートしましょう。そこでスキルを活かして実績を積んだり転職したりすれば、次第に収入が上がり、平均年収を上回る可能性があります。
平均年収アップを目指すフリーターが正社員就職する4つのコツ
平均年収を上げたいフリーターの方が正社員就職を目指すなら、早めに行動し面接に向けて十分な準備をすることが大切です。下記でフリーターから正社員に就職するためのコツを解説しているので、これから就活を始める方は参考にしてみてください。
平均年収アップを目指すフリーターが正社員就職するコツ
- 20代のうちに就活を始める
- 正社員になるための準備をする
- 面接で頻出する質問の回答を用意する
- 就職支援サービスを活用する
1.20代のうちに就活を始める
平均年収を上げるためにフリーターから正社員としての就職を目指すなら、20代のうちに就活を始めましょう。なぜなら、フリーター期間が長くなるほど正社員就職率は低下傾向にあるからです。
独立行政法人労働政策研究・研修機構の「労働政策研究報告書No.213大都市の若者の就業行動と意識の変容」には、フリーター継続期間と正社員になれた割合が以下のように掲載されています。
引用:独立行政法人労働政策研究・研修機構「労働政策研究報告書No.213大都市の若者の就業行動と意識の変容」(p.128)」
また、このコラムの「年齢別比較!フリーターと正社員の平均年収」では、30代になると正社員とフリーターで平均年収に大きな差が生じると解説しました。これも、20代のうちに就職するのがおすすめな理由の一つです。
20代のフリーターに対して、潜在的な力を重視する「ポテンシャル採用」を積極的に行っている企業もあります。年齢が高くなるにつれて企業側はポテンシャルではなく、即戦力を求める傾向にあるようです。そのため、経験が少ないフリーターの方も、早めに行動を起こして就労意欲をアピールすれば正社員になれる可能性があるでしょう。
参照元
独立行政法人労働政策研究・研修機構
労働政策研究報告書 No.213 大都市の若者の就業行動と意識の変容―「第5回 若者のワークスタイル調査」から―
2.正社員になるための準備をする
年収アップを目指して就活すると決めたら、フリーターから正社員になるための準備を整えましょう。まずは自己分析を行い、これまでのアルバイト経験から仕事に活かせそうなことを洗い出します。正社員を目指す場合は就活の軸をもっておくと、迷うことなく選考を進められるでしょう。
また、面接で聞かれたときのために「なぜその企業を志望したのか」「正社員になったあとどのように活躍していきたいか」なども考えておくのがおすすめです。ほかにも、企業とのメールやり取りや面接での礼儀作法、言葉遣いなど、社会人としてのマナーを身につけておきましょう。
就活の軸を作りたい方は、「転職軸の作り方と面接での答え方を解説!具体例の一覧や回答例も紹介」をご一読ください。
3.面接で頻出する質問の回答を用意する
平均年収を上げるために正社員就職を目指すフリーターの方は、面接で頻出する質問の回答を用意しておきましょう。フリーターの方が就職活動の面接で聞かれることが多いのは、「正社員になりたい理由」や「今までフリーターでいたのはなぜか?」などです。
それぞれの質問に対する回答例を下記に挙げているので、しっかりと答えられるように準備しておきましょう。
正社員になりたい理由は何ですか
フリーターから正社員として就職したい理由は、生活の安定や「平均年収を上げるために稼ぎたい」という給与面の理由が考えられます。
しかし、面接時の回答としてはあまり望ましくありません。「正社員として働く先輩や友人の姿を見て、『自分も責任のある仕事に就きたい』『生き生きと働きたい』と感じるようになりました」といったポジティブな回答を心掛けるのがおすすめです。
アルバイト先で貢献したことは何ですか
「アルバイト先で貢献していたことは何ですか?」という質問には、「フリーターの経験をこの仕事で活かせるか」といった意図も含まれている可能性があります。そのため、面接に行く会社の社風やニーズに合った回答を心掛けましょう。
たとえば、営業職なら「接客業をしていたからコミュニケーションを取るのが得意です。営業職としてスキルを活かせると考えています」、建築系なら「引っ越しのアルバイトをしていたので体力に自信があります」などの回答がおすすめです。
10年後の自分はどうなっていると思いますか
「10年後の自分はどうなっていると思いますか?」という質問で企業側は、将来的なビジョンがあるかを見極める傾向があります。フリーターの方は、正社員になってからどのようにしていきたいかを考えておく必要があるでしょう。
ただし、「結婚して幸せな家庭を築いている」というようなプライベートに関する回答は控えるのが無難です。
就活する際は将来のビジョンを明確にしておこう
フリーターから正社員を目指す際は、将来のビジョンを明確にしたうえで就活をすると就職成功につながる可能性があります。ビジョンを明確化すれば長期的な目線で仕事について考えられるようになり、「なりたい自分を目指して頑張ろう」という就活や仕事へのモチベーション維持が期待できるでしょう。
一方、ビジョンが描けていないと目先の仕事にとらわれやすくなり、仕事で辛いことがあったときに乗り越えるのが難しくなるかもしれません。
なぜ今まで正社員にならなかったのか
そのほかに面接で聞かれる可能性があるのが、「今まで正社員にならなかった理由」です。「学生時代に就活はしたものの失敗した」という場合は考えられる原因を、そもそも就活しなかった場合はその理由を明確に答えられるようにしましょう。なんとなくフリーターになった場合は、「やりたいことを見つけるため」といった回答を心掛けるのがおすすめです。
ビジネスマナーは身についていますか
フリーター時代のアルバイト経験から基本的なビジネスマナーが身についている場合は、自信をもって「身についています」と答えましょう。ただし、「間違った敬語を使っていないか」「身だしなみはきちんとしているか」などの確認をしておくことが大切です。
嘘をつくのは避けよう
面接でフリーターでいた期間に明確な理由がないことから、嘘をついて自分を良く見せようとするのは避けましょう。面接官はこれまでに何百・何千人と面接をしてきているため、嘘をついてもバレてしまいます。仮に嘘がバレず採用になったとしても入社後に嘘がバレると解雇になる可能性も。マイナスな印象になる理由の場合も「自分がこれからどのように変えていくか」を伝えられれば問題ありません。
面接で嘘をついた場合のリスクは、「面接で嘘をついたら調べられる?バレたらどうなる?考えられるリスクとは」をご一読ください。
4.就職支援サービスを活用する
平均年収を上げるためにフリーターから正社員就職を目指す際は、ハローワークや就職エージェントなどの支援サービスの活用も検討しましょう。就職支援サービスを利用すれば、就職活動をあらゆる面からサポートしてもらえるので、1人で就活をするのが心細いフリーターの方にもおすすめです。
ハローワーク
ハローワークでは、全国の求人情報を検索できるので、平均年収を増やしたいフリーターの方や地元で就職したいフリーターの方におすすめです。
また、これまでのアルバイトと違った職種で働きたい方や、スキルを身につけたい方は職業訓練も受けられます。職業訓練とは、仕事に役立つスキルや知識を受講できる制度です。機械関係や建築系、調理、ファッション系などさまざまなカリキュラムがあり、無料で受講できる分野もあります。
就職エージェント
就職エージェントは、企業と人材の橋渡しをしてくれるサービスです。キャリアアドバイザーがカウンセリングを行い、求職者に適した求人を紹介します。「正社員就職するのが不安」「まずは一般的な正社員の平均年収に追いつきたい」など、さまざまな悩みを相談することも可能です。
就職・転職エージェントのハタラクティブでは、若年層を中心としたフリーターや既卒の方の就職支援を行っています。専任のキャリアアドバイザーが企業選びから応募書類の添削、面接対策、給与などの条件交渉まで、就職成功に向けて全面サポート。サービスは無料なので、「アルバイトの収入が少なくて不安を感じている」「今よりも平均年収が上がる仕事に就きたい」という方は、ぜひお気軽にお問い合わせください。
フリーターの平均年収に関するお悩みQ&A
ここでは、平均年収に関するフリーターのお悩みをまとめました。Q&A形式で回答するので、ぜひチェックしてみてください。
フリーターが正社員就職以外で平均年収を上げるには?
高時給のアルバイトに就く、仕事を掛け持ちするといった方法が有効です。
また、フリーランスになる方法もあります。フリーランスとは、企業から独立し、自分のスキルを活かして収入を得る人のこと。たとえば、デザイナーやライター、翻訳などの仕事があります。
フリーターと正社員の平均年収以外の違いは?
福利厚生にも差が出るようです。正社員は休暇制度を受けられたり、住宅手当で家賃を安くなったりする可能性もありますが、フリーターの場合は基本的に正社員のような充実した福利厚生は期待できないでしょう。
フリーターと正社員の違いを詳しく知りたい方は、「正社員とフリーターの違いは?待遇や将来性を比較!就職成功のコツも解説」もあわせてご参照ください。
平均年収を上げるために正社員が副業するのはアリ?
正社員が副業をすることは、法律上問題ないとされています。ただし、企業によっては副業を禁止している場合もあるので、会社の規定に従いましょう。
詳しくは、「正社員は副業してOK?働く際の注意点と確定申告の基礎知識」をご覧ください。副業する目的が平均年収を上げることであれば、今より収入が高い仕事に転職するのも一つの手です。1人で就職活動をするのが不安な場合は、ハタラクティブにぜひご相談ください。
- 経歴に不安はあるものの、希望条件も妥協したくない方
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ハタラクティブは、主にフリーター、大学中退、既卒、そして第二新卒の方を対象にした就職・転職サービスです。
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※2023年12月~2024年1月時点のカウンセリング実施数
一人ひとりの経験、スキル、能力などの違いを理解した上でサポートすることを心がけています!
京都大学工学部建築学科を2010年の3月に卒業し、株式会社大林組に技術者として新卒で入社。
その後2012年よりレバレジーズ株式会社に入社。ハタラクティブのキャリアアドバイザー・リクルーティングアドバイザーを経て2019年より事業責任者を務める。