「プレエントリーって何？」と疑問に思っている方もいるのではないでしょうか。プレエントリーとは、興味のある企業の採用情報・資料を請求するために、就職情報サイトなどで個人情報を登録することです。企業によってプレエントリーの位置づけは異なりますが、選考に良い影響を与える可能性もあるため、行っておくと良いでしょう。このコラムでは、プレエントリーを行うメリットや方法について解説しています。

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プレエントリーとは

プレエントリーとは、興味のある企業の採用情報・資料を請求をするために、就職情報サイトや公式ホームページなどで個人情報を登録することです。氏名や連絡先などの個人情報を登録すると、説明会や選考などに関する情報を得られます。応募する段階まではいかなくとも、プレエントリーを行えば「御社に興味がある」「資料や詳しい情報が欲しい」というアピールにつながるでしょう。

プレエントリーと本エントリーの違い

双方の大きな違いは、選考に対する影響でしょう。プレエントリーが採用情報や資料の請求であるのに対し、本エントリーは選考に参加する資格を得ることを指します。どちらも「企業に関する情報が欲しい」という意志表示ではありますが、本エントリーを行った方がより詳しい情報を得ることができるでしょう。そのため、選考に対する影響も大きいと考えられます。

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プレエントリーを行うメリット

企業では、就活の第一段階としてプレエントリーを設ける傾向があります。企業によってプレエントリーの位置づけは異なりますが、就活に良い影響を与える可能性があるため、迷う場合は行っておくと良いでしょう。ここでは、プレエントリーを行うメリットについて紹介します。

プレエントリーを通して企業を精査できる

プレエントリーを行うと企業の詳しい情報が得られるため、本エントリー前に自分と企業の相性を判断するのに役立てられます。本エントリーを行うと履歴書やエントリシートの作成が求められるため、プレエントリーを通して前もって企業を精査しておくことで、不要な書類の作成時間を減らせるでしょう。

プレエントリーをしていないと選考に参加できない企業がある

なかにはプレエントリーをしていないと、会社説明会や本エントリーに参加できない企業が存在するようです。気になる企業はプレエントリーを行っておけば、いざ本エントリーをしようと思ったときにできないという事態を回避できるでしょう。

プレエントリーが選考の判断基準になる可能性がある

企業によっては、プレエントリーの有無が合否の判断基準に活用されるケースもあります。特に、プレエントリー時に記述式の設問を設けている企業は、判断基準に活用される可能性があるようです。選考を受けるかどうかは分からなくても、気になる企業にはプレエントリーを行っておくのが賢明だといえるでしょう。

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選考とインターンシップでのプレエントリーの違い

プレエントリーは、選考だけでなくインターンシップでも行うことがあります。ここでは、選考とインターンシップにおけるプレエントリーの位置づけの違いをまとめました。

選考での位置づけ

選考では、「プレエントリーしたら絶対に説明会や選考に参加しなければいけない」といった条件や規約、義務はありません。あくまで採用情報や資料の請求を目的に行うものとされており、説明会や選考への参加は自由とされています。

インターンシップでの位置づけ

インターンシップの場合は、プレエントリーが「インターンシップに参加する」という明確な意思表示になることがあります。インターンシップを募集している企業の中には、書類選考や面接を設けていない場合もあるようです。基本的には選考と同様に、プレエントリーは情報を得るのが目的とされていますが、インターンシップへの参加希望を伝える手段であるケースもあることを覚えておくと良いでしょう。

プレエントリーを行う方法

プレエントリーを行うには、主に「就活サイトを使う」「企業の採用サイトを使う」の2通りの方法があります。具体的なエントリーの仕方を確認しておきましょう。

就活サイトから行う場合

サイト自体に自分の情報を登録しておくことで、企業ごとに項目を埋めなくても簡単にプレエントリーができます。登録機能を使えば、サイトに掲載されている企業を複数選択して、一括でプレエントリーを済ませることも可能です。

企業の採用サイトから行う場合

採用サイト内の指示に従って個人情報などを入力し、プレエントリーを行いましょう。就活サイトには掲載せず、自社のWebサイトにだけ情報を載せる企業も少なくありません。また、近年ではWebサイトだけでなく、SNSツールをプレエントリーに活用するケースもあるようです。気になる企業が就活サイトに掲載されていない場合は、別の媒体でプレエントリーができないか確認してみると良いでしょう。

プレエントリーの時期と企業数

就活の第一歩であるプレエントリーは、いつから行うものなのでしょうか。ここでは、プレエントリーを行う時期や企業数について解説しています。

プレエントリーはいつから行う？

プレエントリーを行うのは、基本的に就活の情報が解禁されてからです。そのため、企業は3月からプレエントリーの受付を開始する傾向があります。ただし、情報解禁日は年によって変動する可能性があるため、就活する時期に合わせて調べておくと良いでしょう。

プレエントリーはいつまでできる？

プレエントリーの締め切りは、企業によって異なります。開始から数週間で締め切る場合もあれば、数ヶ月後まで受付を行う場合もあり、対応はさまざまです。さらに、プレエントリーの締め切りを4月末・6月末・8月末など複数日で設けることもあります。この場合は、最終の締め切りに間に合えば問題はありませんが、時期が遅くなればなるほど内定者が確定する可能性は高くなるでしょう。採用の枠が狭くなり、倍率も上がる恐れがあるので、早めに済ませておくのがおすすめです。

プレエントリーは何社で行う？

明確な決まりはありませんが、厚生労働省「若年者雇用対策の現状等について」（34p）によると、2019年卒のプレエントリーする企業数は平均27社ほどです。志望度の高い企業に絞らず、少しでも気になった企業にはプレエントリーをしておくのがおすすめ。そして、プレエントリーで得た情報をもとに、本エントリーする企業を絞り込むと良いでしょう。内定の獲得率を上げ、チャンスや可能性を広げるためにも、プレエントリーは多めに行ってください。

参照元
厚生労働省
若年者雇用対策の現状等について

プレエントリーまでに行っておきたい3つのこと

プレエントリーが始まるまでに、自己分析と企業研究を行い、就活の軸を決めておきましょう。できる限り多くの企業にプレエントリーするのは大切ですが、闇雲に行うのは良くありません。どのように準備すると良いかを以下で紹介しますので、参考にしてみてください。

1.自己分析

自己分析とは、これまでの経験やスキルを棚卸しして、自分について理解を深めることです。「どんな仕事に興味があるのか」「そのきっかけとなったエピソードはなにか」「将来はどうしたいか」などを分析し、自分に合う企業選びに役立てましょう。自己分析を行うメリットについては、「自己分析とは？実施のメリットと就活・転職活動での必要性を解説」でも解説していますので、ぜひチェックしてみてください。

2.企業研究

企業研究は、会社の基本情報だけでなく、経営ビジョンや詳しい業務内容、社風などを調べることを指します。企業に対する理解を深めることで自分との相性を確認でき、入社後のミスマッチを防ぐことにもつながるでしょう。また、企業研究を行うことで、説得力のある志望動機や自己PRの作成もできるようになると考えられます。企業研究の詳しいやり方については、「企業研究ってどうやるの？基本的なやり方と目的を解説」をご覧ください。

3.就活の軸の明確化

就活では、「自分が会社に求めること」「企業選びで重視するポイント」を明らかにすることが大切です。自己分析を行って自分の就活の軸を明確にしましょう。そうすることで、プレエントリーすべき企業も自然に見えてくると考えられます。

プレエントリーしたあとの流れ

最後に、プレエントリーしてから選考に参加するまでの基本的な流れを紹介します。

IDやパスワードをリスト化する

プレエントリーを行ったら、就活情報サイトや企業のWebサイトで使用したIDとパスワードをリストにしてまとめましょう。このとき、単に書き出すだけでなく、エントリー先の企業ごとにページを設けた「就活ノート」を作成するのがおすすめです。IDとパスワードだけでなく、説明会やエントリー締め切りの日程、企業研究の内容なども記載すると、就活をスムーズに進めるのに役立つでしょう。

説明会へ参加する

プレエントリーで得た情報をもとに本エントリーする企業を決めたら、説明会に参加しましょう。気をつけたいのは、プレエントリーのみを行っている場合、企業側から説明会の連絡が来るとは限らないということです。あくまでも説明会の日程を教えるだけで、予約に関しては自分で情報を探して行う必要がある企業もあります。「連絡を待っている間に本エントリーが締め切られていた」とならないよう、自ら積極的に情報を取りに行きましょう。

本エントリーを行う

選考を前向きに検討できる企業があれば、本エントリーに進みましょう。本エントリーは、エントリーシートの提出をもって完了となる傾向があります。そのため、志望する企業のエントリーシート提出の締め切り日を必ず確認しておきましょう。なかには説明会のあと、その場でエントリーシートを作成し、提出するケースもあるようです。また、エントリーシートだけでなく、筆記試験を実施する企業も存在します。いずれにしても、説明会の案内メールや当日の説明の中で言及されるので、見落としや聞き逃しがないよう気をつけましょう。

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