プレエントリーとは？インターンシップや就活に欠かせないって本当？

就活中に耳にすることの多い「プレエントリー」という言葉。選考だけでなく、インターンシップでも使われる制度ですが、エントリーとはなにが違うのでしょうか。本コラムでは、プレエントリーの重要性や必要性、行っておきたいこと、プレエントリーから選考までの流れなどを網羅的にご紹介。これから就活を始めるなら、知っておきたい内容です。

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プレエントリーとは

プレエントリーとは、興味のある企業に資料請求をすること。応募する段階まではいかなくとも、「御社に興味がある」「資料や詳しい情報が欲しい」ことをアピールする目的があります。住所や氏名、大学、メールアドレスなどの個人情報を登録すると、説明会や選考に関する情報を得られます。

本エントリーとは？

プレエントリーが資料請求であるのに対し、本エントリーは企業の選考に参加する資格を得ること。プレエントリーで得られる情報に比べ、説明会の予約や選考スケジュールなど、より選考に関係の深い情報を得られます。

プレエントリーと本エントリーの違い

双方の大きな違いは、選考に対する影響でしょう。
本エントリーもプレエントリーも、「企業に関する情報が欲しい」という意志表示ですが、プレエントリーは資料請求の意味合いが強め。一方、本エントリーは選考に参加するためのステップです。企業は、本エントリーした人を対象に、選考に関する情報を開示していきます。

プレエントリーは就活の第一歩

プレエントリーした人を対象にその後の選考フローを教えたり、プレエントリーをしていないと本エントリーに進めなかったりする企業がある一方で、プレエントリーの有無は選考に影響しない企業もあります。
企業によってプレエントリーの位置づけは異なりますが、いずれにしても「就活の第一歩」であることに変わりないでしょう。

就活をスムーズに進めるならプレエントリーは必須

多くの企業では、就活の第一段階としてプレエントリーを設けています。プレエントリーを行うことで、本エントリーや選考に関する情報の入手以外に以下の効果が期待できるでしょう。

プレエントリーをしていないと選考に参加できないこともある

先に触れたように、プレエントリーをしていないと会社説明会や本エントリーに参加できない企業が存在します。「プレ」だからと軽視し、いざ本エントリーをしようと思ったらできなかった、とならないよう、気になる企業はプレエントリーを済ませておきましょう。

プレエントリーを通して選考を受ける企業を精査できる

プレエントリーをしたあとに得られる情報をもとに、自分との適性を判断できます。本エントリーでは履歴書やエントリシートの作成が求められるので、この段階で企業を精査しておけば、不要な書類の作成時間を減らせるでしょう。

選考結果に影響はないが判断基準になる可能性は高い

プレエントリーの有無が選考結果に影響することはありません。ですが、企業によっては合否の判断基準に活用することも。特に、プレエントリー時に記述式の設問を設けている企業は、その可能性が高いといわれています。

選考とインターンシップそれぞれのプレエントリー

プレエントリーは、選考だけでなくインターンシップで使われることもあります。以下、選考とインターンシップの違いをまとめました。

選考での位置づけ

前項で述べたように、選考におけるプレエントリーは「資料請求」です。プレエントリーをしたら、必ず選考にも参加しなければいけないといった条件や規約、説明会に参加する義務はありません。

インターンシップでの位置づけ

選考と同様に、インターンシップに関する情報を得るのが目的。ただし、インターンシップ参加に際して書類選考や面接を設けていない企業もあります。
その場合は、プレエントリーやエントリーがインターンシップ参加の明確な意思表示になることもあるでしょう。

プレエントリーの方法

プレエントリーを行う方法には、主に「就活サイトを使う」「企業の採用サイトを使う」の2通りがあります。以下、具体的なエントリーの仕方を確認しましょう。

就活サイトから行う

多くの企業情報を掲載している就活情報サイトから行う方法。
サイト自体に自分の情報を登録しておけば、企業ごとに項目を埋めなくても簡単にプレエントリーが可能です。登録機能を使えば、サイトに掲載されている企業から複数を選択して、一括でプレエントリーを済ませることもできます。

企業の採用サイトから行う

企業独自の採用Webサイトから行う方法。
就活情報サイトには掲載せず、自社のWebサイトにだけ情報を載せる企業は少なくありません。また、近年ではWebサイトだけでなく、SNSツールをプレエントリーに活用する例も見られます。

プレエントリーの時期と企業数

就活の第一歩であるプレエントリーは、いつ行うのでしょうか。以下で、プレエントリーの時期と理想的な企業数を確認してください。

開始時期は情報解禁日が基本

プレエントリーが行われるのは、就活の情報が解禁されてから。例年の「就活スケジュール」に沿うと、3月からプレエントリーを開始する企業が多いでしょう。

締め切りは企業によって異なる

プレエントリーの締め切りは、企業によって異なります。
開始から数週間で締め切る企業もあれば、数ヶ月後まで受付を行う企業もあり、対応はさまざま。
さらに、プレエントリーの締め切りを4月末・6月末・8月末など複数日設けることも。この場合は、最終の締め切りに間に合えば問題はありませんが、時期が遅くなればなるほど内定者が確定する可能性は高め。採用の枠は狭くなり、自然と倍率も上がりますので、早めに済ませておきましょう。

プレエントリーの平均数は50～100社

プレエントリーの数に明確な決まりはありませんが、50～100社ほど行う人が多いようです。本命や志望度の高い企業に限らず、少しでも気になる企業があればプレエントリーをしておきましょう。

可能性やチャンスを広げるために候補は多めに

繰り返しになりますが、プレエントリーは就活の第一歩。プレエントリーをしたからといって、本エントリーに進む必要はないですし、プレエントリーで得た情報をもとに本エントリーする企業を絞り込むこともあるでしょう。
プレエントリーの数が少ないと、その後の本エントリーや選考の数も減るのが常。内定の獲得率を上げ、チャンスや可能性を広げるためにも、プレエントリーは多めに行ってください。

プレエントリーまでに行っておきたい3つのこと

プレエントリーが始まるまでに、自己分析と企業研究を行い、就活の軸を決めておきましょう。
前項で、できる限り多くプレエントリーすることをおすすめしましたが、闇雲に行うのは良くありません。以下を参考に、事前準備を行ってください。

1.自己分析

自己分析とは、これまでの経験やスキルを棚卸しして、自分について理解を深めること。
どんな仕事に興味があるのか、そのきっかけとなったエピソードはなにか、将来はどうしたいかなどを分析し、自分に合う企業選びに役立てます。

2.企業研究

企業研究とは、企業の基本情報だけでなく、経営ジョビンや詳しい業務内容、社風などを調べること。企業に対する理解を深めることで、企業と自分の適性を比較でき、入社後のミスマッチが防げるでしょう。
また、企業研究を行うことで、説得力のある志望動機や自己PRを作成できるようになります。

3.就活の軸の明確化

就活では、「自分が会社に求めること」「企業選びで重視するポイント」を明らかにすることが大切。自己分析を行って自分の就活の軸を明確にすれば、プレエントリーすべき企業も自然に見えてくるはずです。

プレエントリーから選考までの流れ

ここでは、プレエントリーから選考に参加するまでの基本的な流れを紹介します。

IDやパスワードのリスト化

プレエントリーを終えたら、就活情報サイトや企業のWebサイトで使用したIDとパスワードをリストにしてまとめましょう。このとき、単に書き出すだけでなく、エントリー先の企業ごとにページを設けた「就活ノート」を作成するのがおすすめ。IDとパスワードだけでなく、説明会やエントリー締め切りの日程、企業研究の内容なども記載すると、就活をスムーズに進められます。

説明会への参加

プレエントリーで得た情報をもとに本エントリーを決めたら、説明会に参加しましょう。
気をつけたいのは、プレエントリーの場合、企業側から説明会の連絡が来るとは限らないこと。あくまでも説明会の日程を教えるだけで、予約に関しては自分で情報を探す…といった企業もあります。連絡を待っている間に本エントリーが締め切っていた、とならないよう、自ら積極的に情報を取りに行きましょう。

本エントリー

プレエントリーで得た情報をもとに説明会に参加し、選考を前向きに検討したなら本エントリーに進みましょう。
ほとんどの企業では、エントリーシートの提出をもって本エントリー完了とするので、志望企業のエントリシート締め切り日を必ず確認すること。説明会のあと、希望者はその場でエントリーシートを提出したり、作成したりする企業もあります。さらに、エントリーシートだけでなく筆記試験を設ける場合も。いずれにしても、説明会の案内メールや説明会の中で言及されていますので、見落としのないよう気をつけましょう。

プレエントリーをする企業選びで迷うならエージェントに相談を

プレエントリーする企業を選べない、自分に合う企業が分からないといったお悩みなら、就職エージェントのハタラクティブに相談しましょう。
ハタラクティブでは、最初に丁寧な就職カウンセリングを行っています。カウンセリングの結果をもとに、自己分析や企業研究の進め方をアドバイス。担当アドバイザーによる適性に沿った求人紹介も行っていますので、企業探しで悩んでいる方におすすめです。
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