30歳の平均年収はどれくらい？必要なお金や収入アップのコツを解説

「30歳の平均年収はどれくらい？」と、気になる方も多いのではないでしょうか。特に、責任ある仕事を任されるようになる人が増える30代は、年収とともに支出も増える傾向にあります。このコラムでは、一般的な30歳の平均年収について解説。30代に必要な費用や手取り額についてもまとめているので、ぜひ参考にしてください。

自分に向いている仕事を
簡単に診断してみましょう

性格でわかる
私の適職診断

さっそく診断START

30歳の平均年収はどれくらい？

30歳になると、後輩が増えたり責任ある仕事を任されたりすることが多くなります。なかには、役職に就く人もいるでしょう。一般的に、20代に比べて年収が上がってくる年齢といえます。国税庁の「民間給与実態統計調査ー調査結果報告ー」によると、年齢別・男女別の平均給与は以下のとおりです。

引用：国税庁「令和４年分民間給与実態統計調査－調査結果報告－（第 14 図）年齢階層別の平均給与」

男性の場合、定年を迎える59歳までは年齢とともに平均年収が上がっていく傾向にあり、50〜54歳は684万円です。女性の場合は年齢ではあまり大きな差はなく、結婚や出産などライフイベントを経験する人の多い30〜34歳頃をピークにほぼ横ばい傾向にあります。ただし、上記のデータはあくまで平均です。勤めている業界や企業規模、職種によっても年収は大きく異なるため、参考程度に考えておくと良いでしょう。

参照元
国税庁
令和4年分　民間給与実態統計調査ー調査結果報告ー

30代の平均年収の中央値とは？

中央値とは、対象者の賃金分布の真ん中を示す数字を導き出す方法です。給与の平均は極端に低い人と高い人のデータが反映されることになります。リアルな数字での平均的な金額を知りたい場合は、中央値を見ると良いでしょう。

まずは、厚生労働省が公表している「令和元年賃金構造基本統計調査の概況」によると、平均賃金について以下のようなデータが出ています。

引用：厚生労働省「令和元年賃金構造基本統計調査の概況　第７表 賃金階級、性、年齢階級別労働者割合（２－１）」

上記の金額から、年収を算出してみましょう。一旦ここでは賞与はないものと考え、単純に賃金×12で計算をすると、平均年収の中央値は30代前半男性で330万2,400円、女性で283万3,200円となります。また、30代後半男性で367万800円、女性で289万2,000円ほどと算出できます。実際には、賞与などがここに上乗せされ、もう少し金額が上がることを念頭に置いておいてください。

参照元
厚生労働省
令和元年賃金構造基本統計調査の概況

30代に必要なお金

30代は、20代に比べ支出が増えてくると同時に、今後のライフプランを考え直す時期に差し掛かります。特に、この時期は結婚をする人も多く、住宅や車のローン、子どもの教育費など、今まで以上に出費がかさむことも。さらに、貯金の問題もあります。20代のころは考えていなかった人も、30代になり将来に備えて貯金もしておきたいと考えると、自分の年収に不安を感じる人もいるでしょう。ここでは、30代の生活にそれぞれ必要な費用を手取り額から割り出します。

家賃は手取りの25～30％

30代一人暮らしと仮定をする場合、月々に必要となる家賃目安は手取り月収の25〜30%ほど。家賃は固定費になるので、この割合に押さえておくと趣味や娯楽などに使える費用も確保できるでしょう。

食費は手取りの15～18%

食費は、家賃や水道光熱費などの固定費と異なり、状況に応じて調整することができます。目安としては、手取りの15～18%を目指しましょう。食事に関しては、人それぞれ考え方や趣向があるので、外食を控えたり自炊をしたりと、自分できちんとコントロールできるようにしておくことが重要です。

貯金は手取りの10～20%

貯金をする場合は、目標金額は手取りの10～20%を目指しましょう。これまで計画的に貯金ができていない人も、急に病気になったり事故にあったりする可能性を考えて緊急予備資金を備えておくことが必要です。また、結婚や出産にもまとまった費用がかかりますので、自分の将来のためにも貯金を始めるのが賢明といえるでしょう。30歳がどのように貯金をしているのか知りたい方は「30歳の貯金額はどれくらい？平均額や備えておきたい費用を解説」を参考にしてみてください。

収入を増やすにはどうすれば良い？

30代の過ごし方で、その後の生活やキャリアが変わる可能性は大いにあります。ここからは、収入を増やす方法を紹介するので、参考にしてみてください。

昇進や昇格を目指す

現在の会社で、昇給・昇進を目指しましょう。仕事で成果を上げるだけでなく、資格を取得したりキャリアシートで自分が立てた目標を達成したりと、会社で決められた規定をクリアすることが、昇進・昇給への近道です。

副業を行う

副業で収入アップを目指すのも一つの手。ただし、企業によっては副業を禁止している場合があるので、事前に就業規則を確認してから始めるようにしましょう。本業の勤務後や休日などの空いた時間を使って副業をするのが効率的です。また、パソコンがあれば場所や時間を問わずに行える仕事も多くあるので、自分の生活スタイルにあった副業を見つけてみてください。

今よりも高待遇の企業へ転職する

転職をすることも収入を増やす手段の一つです。同じ業界・業種にいたとしても、企業によって評価の基準は異なるもの。そのため、別の企業に転職することで収入が増える可能性があります。また、高収入が期待できる業界へ新たに挑戦してみるのも良いでしょう。

「そもそもの年収が低い」「今の会社では今後も昇給の見込みがない」という方は、転職を検討してみてください。ハタラクティブは、若年層に特化した転職エージェント。プロのアドバイザーがカウンセリングから書類の添削、面接対策、企業との連絡代行まで全面的にサポートするので、在職中でも転職活動がスムーズに行えます。30歳になる前に転職したいとお考えの方は、ぜひハタラクティブをご利用ください。

30歳の平均年収に関するQ&A

30代の平均年収に関して、よくある質問に回答をしていきます。

30代年収の中央値はいくらですか？

当コラムの「30代の平均年収の中央値とは？」で紹介したとおり、男性の平均賃金の中央値は30代前半で27万5,200円、30代後半で30万5,900円です。一方、女性の平均賃金の中央値は、30代前半で23万6,100円、30代後半で24万1,000円となっています。賞与などは考えずに、12ヶ月分の年収を計算すると30代前半の男性は約330万円、30代後半の男性は約367万円、30代前半の女性は約283万円、30代後半の女性は約289万円になります。

30歳公務員の平均年収はいくらですか？

人事院が行っている「令和５年国家公務員給与等実態調査の結果」によると、国家公務員の行政職で32～36歳の場合、平均給与月額は33万8,135円。平均給与月額×12で計算すると、平均年収は405万7,620円になります。一方、地方公務員については総務省が公表している「地方公務員給与実態調査」によると、32〜36歳全地方公共団体の一般行政職の平均給料月額は、26万3,213円。平均給料月額×12で計算すると、平均年収は315万8,556円になります。ただし、こちらの計算は単純に月給を1年間分に換算しただけのものであり、賞与などは含めていないことに留意してください。あくまでも参考値として押さえておくと良いでしょう。

参照元
人事院
令和５年国家公務員給与等実態調査の結果
総務省
地方公務員給与実態調査

30歳の手取りでの平均月収はいくらですか？

厚生労働省が公表している「令和５年賃金構造基本統計調査の概況」 によると、30代前半正社員・正職員男性の月々の賃金は30万7,000円、女性は27万200円でした。また、30代後半正社員・正職員男性の月々の賃金は34万4,800円で、女性は28万6,400円というデータが出ています。なお、手取り額は額面の約75～85％が目安。手取り額の計算方法や額面からなにが引かれるか知りたい方は「給料の手取りとは？額面の収入から逆算する方法も解説」を、参考にすると良いでしょう。

参照元
厚生労働省
令和５年賃金構造基本統計調査の概況

のサービスについて

こんな人におすすめ

• 経歴に不安はあるものの、希望条件も妥協したくない方
• 自分に合った仕事がわからず、どんな会社を選べばいいか迷っている方
• 自分で応募しても、書類選考や面接がうまくいかない方

ハタラクティブは、主にフリーター、大学中退、既卒、そして第二新卒の方を対象にした就職・転職サービスです。
2012年の設立以来、18万人以上(※)の就職・転職をご支援してまいりました。経歴や学歴が重視されがちな仕事探しのなかで、ハタラクティブは未経験者向けの仕事探しを専門にサポートしています。
経歴不問・未経験歓迎の求人を豊富に取り揃え、企業ごとに面接対策を実施しているため、選考過程も安心です。

※2023年12月～2024年1月時点のカウンセリング実施数

サポート登録フォーム

ハタラクティブサービスTOP

監修者：後藤祐介キャリアコンサルタント

一人ひとりの経験、スキル、能力などの違いを理解した上でサポートすることを心がけています！

京都大学工学部建築学科を2010年の3月に卒業し、株式会社大林組に技術者として新卒で入社。
その後2012年よりレバレジーズ株式会社に入社。ハタラクティブのキャリアアドバイザー・リクルーティングアドバイザーを経て2019年より事業責任者を務める。

資格

• 国家資格キャリアコンサルタント
• 国家資格中小企業診断士

メディア掲載実績

• 働きたいだれもが就職できる社会を目指す「ハタラクティブ」
• 「働く」をmustではなくwantに。建設業界の担い手を育て、未来を共創するパートナー対談
• 定時制高校で就活講演 高卒者の職場定着率向上へ
• 厚労省認定「サポステ」で若者の就労支援厚労省認定「サポステ」で若者の就労支援

SNS

• LinkedIn®
• YouTube

詳しいプロフィールはこちら