「転職するなら何月がいい？」と疑問に感じる方もいるでしょう。転職活動に向いているのは、「求人数が増加する1〜3月・9〜10月」「ボーナス支給後の6〜7月・12月」などです。

このコラムでは、転職におすすめのタイミングや注意が必要な時期を解説します。転職しやすい時期に活動するメリット・デメリットもご紹介するので、自分に適した転職活動の時期を見極めるのにご活用ください。

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転職するなら何月がいい？

1年のなかで何月に転職活動をしたらいいか迷ったら、企業が積極的に採用活動を行う傾向のある「1〜3月」「9〜10月」がおすすめです。収入面に着目する場合は、ボーナス支給後の「6〜7月」「12月」を選ぶのも一つの手でしょう。

ここでは、転職活動をするのに適した時期をご紹介します。「転職を検討しているものの、何月に動けばいいか迷う」とお悩みの方は、ぜひ参考にしてみてください。

4月入社が狙える1～3月

4月入社が狙える1〜3月は、転職活動をするのに適した時期です。企業は新年度が始まるタイミングに合わせて新体制を構築するために、採用活動を通して人員補充や体制強化を行う傾向があります。求人数や採用人数が増えるため、転職者にとってチャンスといえるでしょう。

一方で、4月入社を目指して応募者が集中する可能性もあります。競争率が高まることが予測されるため、ほかの応募者と差別化を図るよう意識することが大切です。「転職しやすい時期だから大丈夫」と油断せずに、事前にしっかりと選考対策を行うようにしましょう。

第二新卒は4月入社を目指すのがおすすめ

第二新卒の転職では、4月入社を目指すのがおすすめです。4月入社は新卒者と一緒に研修を受けられる場合があり、ビジネスマナーや業務スキルを基礎から身につけられます。同時期に入社した、年が近い仲間との連帯感が生まれやすいといったメリットもあるでしょう。

下半期の入社が狙える9～10月

下半期の入社が狙える9〜10月も、転職活動に適した時期です。下半期が始まるタイミングでの人事異動や事業立ち上げなどに合わせて、9〜10月に採用活動を積極的に行う企業は多い傾向があります。

ただし、下半期からの入社を想定した採用選考では、4月入社の場合よりも即戦力を重視されやすいようです。十分な研修の時間が設定されず、すぐに現場に配属される可能性も否定できません。未経験の職種へ転職する場合は、応募企業が求める人材の条件や教育体制を確認したうえで求人を選びましょう。

ボーナス支給後の6～7月・12月

ボーナスをもらってから退職をしたい場合は、支給後の6〜7月・12月以降を選ぶのがおすすめです。ボーナスが支払われる条件は企業により異なるものの、在籍期間をもとに査定されるのが一般的。転職時期によっては条件を満たせずに、ボーナスを得られなかったり、金額が減額されたりする場合もあり得ます。

もらえるボーナスへの悪影響を避けるためにも、就業規則に記載されている支給時期や条件を確認してから転職時期を選びましょう。なかでも、ボーナスの支給直後の退職は査定に影響する可能性があるため、支給されたあとに退職を申し出るのが無難です。

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転職しやすい時期に活動するメリット

転職しやすい時期に求職活動をするメリットは、「求人数が多いので採用される可能性が高まる」「幅広い選択肢から希望に合うものを探せる」などです。下記で詳しく解説するので、「何月に転職するかを決めるための参考にしてみてください。

求人数が多く採用される可能性が高まる

先述したとおり、1〜3月や9〜10月はほかの月に比べて求人が多く、同じタイミングで複数の企業に挑戦しやすいため、選考に受かる確率を上げられるでしょう。

また、求人数が多く採用が活発に行われている時期は、選考がスムーズに進む傾向があります。「求職活動の期間を最小限に抑えたい」といった場合は、求人数が増える時期を狙って準備を進めるのも方法の一つです。

幅広い選択肢から希望に合うものを探せる

転職しやすい時期に活動すると、豊富な選択肢から自分の希望に合う求人を探しやすいメリットもあるでしょう。普段よりも多くの求人が出されるため、希望する業務内容や条件がそろった仕事に出会える確率が高まります。

視野に入れていなかった業界や職種に興味が湧いたり、未経験からスキルを活かせる仕事を思いがけず発見したりと、キャリアの幅が広がる可能性があるでしょう。

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転職しやすい時期に活動するデメリット

転職しやすい時期に求職活動を行うデメリットには、「大手や有名企業の求人に応募が集中しやすい」「求人内容を吟味する時間を確保しにくい」などの点が挙げられます。自身の状況に合う転職時期を見極めるためにも、転職しやすい時期を選んだ際に起こり得ることをシミュレーションしてみましょう。

大手や人気の求人には応募が集中しやすい

転職に適した時期は、大手や人気の求人に応募が集中しやすく競争力が高くなることが考えられます。特に、業界未経験だったり、社会人経験が浅かったりする場合、経験豊富なほかの応募者と比較されて不利になる恐れがあるでしょう。

確実に転職を成功させるためには、「知名度に関わらず応募してみる」「どうしても入りたい会社は時間をかけて準備する」といった工夫が必要です。

求人内容を吟味する時間を確保しにくい

求人内容を吟味する時間を確保しにくいことも、転職しやすい時期に活動するデメリットの一つです。転職しやすい時期は、求人の募集期間が短いことがあり、選考に応募するかどうか、速やかに決断しなければならない場合があります。勤務条件や仕事内容に関する認識が曖昧なまま入社すると、ミスマッチを感じて早期退職につながる恐れがあるでしょう。

転職のチャンスが増えることで選考に通過しやすくなる可能性は高まるものの、募集時期によっては、時間を掛けて企業研究を進めるのが難しい場合があります。希望に合うかを見極める時間を確保できるかどうかも、自分にマッチした職場を選ぶうえでは大切なポイントといえるでしょう。

転職するのに注意が必要な時期

転職するのに注意が必要な時期としては、「求人数が少ない時期」「勤務先の繁忙期にあたる月」「税金・保険料の支払いに影響がある時期」などが挙げられます。

これらの時期は、場合によって転職活動が難航したり、退職後の生活に影響を及ぼしたりする可能性も否定できません。

ここでは、転職するのに注意が必要な時期をご紹介するので、何月が転職時期に適しているかを判断するのにお役立てください。

求人数が少ない傾向のある時期

求人数が少ない傾向のある時期は、転職につながるチャンスも減りやすいため注意が必要です。厚生労働省の「一般職業紹介状況(令和7年8月分)について」によると、2024年の有効求人倍率は、「5月」「6月」「4月」の順に低いことが分かりました。

有効求人倍率とは、求人や求職者の状況をもとにした雇用動向の指標のことです。有効求人倍率が低いほど、一人あたりの求人数が少ないことを示しています。

参照：厚生労働省「一般職業紹介状況（令和7年8月分）／第4表　一般職業紹介状況（全数）（新規学卒者を除きパートタイムを含む)（p.7）」

先述したように、「5月」は、4月入社の内定辞退者や新体制の構築による欠員の補充を目的に採用ニーズが高まる企業もあるでしょう。求人数が少ない時期が転職するのに悪い時期というわけではありませんが、「数多くの求人から自分に合う転職先を選ぶ」のは難しいといえます。

参照元：厚生労働省「一般職業紹介状況(令和7年8月分)について」

勤務先の繁忙期

勤務先の繁忙期にあたる月も避けるのが無難です。繁忙期に退職を申し出ると、手続きや引継ぎをするのに十分な時間が確保できなかったり、「今チームから抜けられると困る」と引き止められたりする恐れがあるからです。

また、仕事が忙しいと、転職活動を並行して進めることも難しいでしょう。繁忙期だからといって転職できないとは限りませんが、周囲との円満な関係を維持したまま会社を辞めるためには、繁忙期を避けるのが得策といえます。

税金・保険料の支払いに影響がある時期

転職するタイミングが、税金・保険料の支払いに影響がある場合も注意が必要です。転職先が決まっていても、退職日から次の入社日までに空白期間があれば、住民税・国民年金・健康保険などの手続きを自身で行わなければならなくなる場合があります。

また、年末調整に間に合わないタイミングでの転職だった場合、自身で確定申告の手続きをしなければいけません。

転職する際は、税金や保険料の金額や手続きに影響があるかを確認したうえで、時期を選ぶのも方法の一つです。

ローンの借り入れの予定がある時期

住宅や車の購入でローンの借り入れを検討している場合も、転職時期に気をつけましょう。ローンの借り入れの審査基準には、勤続年数や年収の見込み額が含まれる傾向があります。そのため、転職直後にローンの借り入れを申請した場合、審査に通過しにくくなる可能性も否定できません。

転職直後だとしても、安定した収入を得られることを証明すれば審査に通過できる場合はありますが、ローンの借り入れを予定している際は、収入状況を確認したうえで転職時期を決めるようにしましょう。

配置転換や入社した直後

配置転換や入社した直後の転職は、職場に与える影響により円満退社が難しくなる場合があります。転職活動においても、前職の退職理由やタイミングを伝えることで「今回も早期退職につながるのでは」と懸念されて選考に通過できなくなるリスクが考えられるでしょう。

配置転換や入社した直後に転職を考えるなら、「現在の職場で働き続けるより転職する方がメリットがあるか」を十分に検討したうえで決断することが大切です。

税金のことを考えたら転職するのは何月がいい？

退職・転職のタイミングを考える際、住民税と所得税の税額や納税方法が気になる方もいるでしょう。何月に退職・転職しても、最終的に納める税額は基本的に変わりません。

ただし、退職時期によって納税方法や出費のタイミングが変わるので、把握しておくと安心です。

住民税は退職月によって納税方法が異なる

住民税は前年度の所得に応じて課税され、当年度の徴収が始まるのは6月です。そのため、1月1日〜5月31日に退職した場合、5月までの住民税が最後の給与から一括で引かれます。

退職月が6月1日～12月31日に該当し、転職先が決まっていない場合は、自治体から送られてくる納付書で収めるのが一般的です。納付書は4分割できるようになっていますが、一括で支払っても問題ありません。

なお、希望すれば、退職時に会社へ依頼して、退職月から翌年5月分までの住民税を最後の給与で一括納付してもらうこともできます。

所得税の確定申告を避けたいなら12月末の退職がおすすめ

その年の所得税の納税を年末調整で済ませたいなら、退職時期を12月末にする必要があります。1〜11月中の退職では年末調整が行われないため、自分で確定申告をしなければなりません。

また、12月の途中で退職する場合は、給与の支払い時期やほかの収入の有無によって、年末調整をしてもらえるケースもあります。その場合は、確定申告をしなくて問題ありません。

【年齢別】転職するならいつのタイミングがいい？

転職活動を進めるうえで大切なのは、20代の場合「ポテンシャルをアピールしやすい時期を選ぶこと」、30代の場合「自身のスキルに合う求人を見つけたタイミングを狙うこと」です。

転職に年齢制限はありませんが、企業側からチェックされるポイントの違いを理解することで、年齢に適した転職のタイミングを見極めやすくなるでしょう。

20代

20代の場合は、できるだけ早い時期に転職活動を始めるのがおすすめです。企業側は20代の求職者を採用する際に「将来の成長が期待できる人材であるか」「長く働いて企業へ貢献してくれるか」をチェックする傾向があります。即戦力を求める企業もありますが、そうでない場合は経験やスキルよりもポテンシャルを評価されやすいでしょう。

応募企業に対する志望度の高さや入社後の活躍に対する意欲をアピールすることで、好印象につながりやすくなります。

30代

30代の場合は、自身の経験やスキルを活かせる求人が見つかったタイミングに転職活動を進めるのが大切です。年齢を重ねると、企業側から「即戦力になる人材なのか」を見極められます。特に、「専門性のあるスキル」や「マネジメントスキル」が備わっている人材が評価されるでしょう。

転職活動をスムーズに進めるためにも、自身の経験やスキルを活かせる職種や業界の求人動向に注目して、タイミングを図るのが得策です。

しかし、未経験の仕事に転職できないとは限りません。未経験であっても、これまでの仕事で培った情報収集力やコミュニケーション能力などのポータブルスキルを評価される場合もあります。

転職で後悔しないための成功ポイント

理想の職場への転職を実現するためには、何月に転職をするかよりも、自分に合う仕事選びや選考対策を計画的に進めることが大切です。

ここでは、転職で後悔しないための成功ポイントをご紹介します。「転職活動の進め方が分からず不安…」と感じる方は、ぜひ参考にしてみてください。

転職の目的を明確にして本当に辞めるべきか考える

求職活動を始める前に、転職の目的を明確にして、「本当に今の仕事を辞めるべきか」を考えてみましょう。目的が曖昧な状態で応募企業を選ぶと、転職後にミスマッチに気づき、離職につながるリスクがあります。

まずは、「なぜ現在の職場だと理想の働き方ができないのか」を具体的に考えてみてください。上司に相談したり、配置転換の希望を申し出たりしたとしても、希望に合う働き方ができないことが明らかであれば、転職の必要性があるでしょう。

転職が必要である場合は、「退職を希望する理由」を通して、仕事に求める条件を考えてみてください。条件を定めておくことで、自分にマッチした求人を絞りやすくなります。ただし、希望条件が多過ぎると、選択肢を狭めてしまう可能性があるため、優先順位を決めておくことが大切です。

転職に掛かるおおよその期間を把握しておく

転職活動を計画的に進めるために、準備に掛かるおおよその期間を把握しておきましょう。求人探しや選考対策、入退職の引継ぎなどの転職活動は、1〜3ヶ月程度掛かるのが一般的です。

準備期間に個人差はあるものの、一般的な期間や流れを把握しておくことで、転職活動のスケジュールを組みやすくなります。

先述したような転職しやすい時期を狙って行動に移すためにも、準備に掛かる期間や流れをシミュレーションしてみましょう。

業界・企業研究をして応募求人を選ぶ

自分に合った職場を選ぶうえで、業界・企業研究は欠かせません。希望する業界や企業の情報を集めると、入社後の働き方がイメージしやすくなります。これまでの経験やスキル、自身の強みが発揮できる職場なのかどうかも見極められるでしょう。

また、企業研究を行うことで、求められる人材と自分がマッチしているかも確認できるため、応募先に合わせた選考対策をするのにも役立ちます。

周囲へ相談して意見を得る

周囲からの意見を得るのも、効果的な選考対策の一つです。周囲へ相談すれば、「応募先が自身にマッチしているか」を客観的に判断できるでしょう。たとえば、以下のような点を確認できます。

• ・・新たな強みの発見
• ・・応募先とのマッチ度の確認
• ・・応募先に響きそうなアピールポイントのアドバイス

周囲からの客観的な意見によって、効果的な選考対策ができるでしょう。

できるだけ在職中に転職活動を進める

転職活動はできるだけ在職中に進めるのが無難です。転職先が決まった状態で退職ができれば、職歴にブランクが生じないのはもちろん、収入が途切れる心配をする必要もありません。退職の申し出をする際にも、引き止められにくいでしょう。

反対に、退職後に転職活動を進めた場合、想定していた期間よりも長く掛かり、焦って職場選びをしてしまう可能性も否定できません。「自分に合う職場であるか」よりも「収入を確保できるか」を優先して、ミスマッチの職場を選んでしまうリスクもあるでしょう。

自分に合った職場なのかを十分に見極めてから応募先を選ぶためにも、できるだけ在職中に転職活動を進めることを検討してみてください。

有休を消化してから転職するのがおすすめ

有休の消化は退職までに済ませておくことをおすすめします。在職中に転職活動をする場合、準備に掛ける時間を捻出するのが難しいこともあるでしょう。有休を活用すれば、求人探しや選考対策も丁寧に進められます。

ただし、有休は労働者の権利ではあるものの、取得する時期は上司と相談して決めることが大切です。有休を完全に取得してから転職するためにも、早めに計画を立てるようにしましょう。

【まとめ】自分にとって最適な転職時期を見極めよう

転職するなら求人数の多い時期や、ボーナス支給後など退職者が増える時期がおすすめですが、最終的には自分に合った時期を見極めることが大事です。

転職の目的や現職の状況など、考慮すべき点はさまざまあるので、第三者に相談しながら決めるのもおすすめ。ハローワークや転職エージェントなど、就職事情に詳しい人に相談することで、最適な選択ができるでしょう。

「転職するなら何月がいいか分からない…」とお悩みの場合は、ぜひハタラクティブにご相談ください。ハタラクティブは、20代の第二新卒や既卒といった若年層に特化した転職エージェントです。専任のキャリアアドバイザーが、適性や希望に合った求人情報を厳選してご紹介します。

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転職に適した時期に関するQ＆A

ここでは、転職に適した時期に関するお悩みをQ＆A方式で解決します。

転職時期でおすすめなのはボーナスをもらったあとですか？

ボーナスをもらったあとのタイミングも、転職をするのにおすすめな時期です。
企業により、賞与の支給条件や査定方法の内容は異なるものの、在籍期間が考慮される傾向があります。ボーナスをもらえる時期が転職直後だと金額が減ってしまう場合もあるでしょう。

転職先の入社時期でおすすめなのはいつ？

転職先への入社時期を決める際は、今の会社と転職先の状況に合わせて判断するのが大切です。時期を検討する際は、引継ぎの状況や繁忙期、転職先の要望などを考慮することが求められます。
また、独断で決めるのではなく、それぞれの会社と相談しながら決めるのが望ましいでしょう。

退職するなら何月がいい？

転職を見据えて退職するなら、求人数が増える1〜3月や9〜10月を目途にするのがおすすめです。求人数が増える時期は、中途採用を積極的に行う企業を見つけやすい時期といえます。
中途採用枠に応募する場合は、「即戦力」につながる人材であるアピールが効果的です。

女性が考えるべき転職のタイミングは？

転職のタイミングに男女の違いはありませんが、出産の予定がある場合はタイミングを検討した方が望ましい場合もあるでしょう。転職後すぐに産休・育休に入ると、1〜2年間は実績がない状態となる点に注意が必要です。
ただし、会社の理解があれば問題なくキャリアアップができる場合もあります。

仕事をしながら転職活動を進められるか不安です…

仕事と並行しての転職活動に不安を抱いている方は、転職エージェントの利用を検討してみましょう。転職エージェントとは、プロのキャリアアドバイザーが求人探しから内定獲得までを一貫してサポートする就職支援サービスのこと。
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