転職後すぐ退職するのはあり？辞める際の判断基準や転職活動のポイントを紹介

転職先の会社が合わないと感じ、「まだ入社1ヶ月なのにつらい…」「転職したけど辞めたい…」と悩む人もいるでしょう。早期退職はマイナスイメージを抱かれる可能性もありますが、企業や業界によってはさほど気にされない場合もあります。重要なのは、次の転職活動において採用担当者に前向きなビジョンを示すことです。このコラムでは転職後すぐ退職すべきかの判断基準を解説しているので、ぜひ参考にご覧ください。

転職後すぐ退職しても良い？

新しい職場に転職したあとすぐ退職したいと思ったら、次の転職活動への影響を考慮したうえで慎重に検討するのが望ましいでしょう。以下では、転職後すぐに退職する場合の立場による違いや、短期間で転職を繰り返すことの影響について解説します。

退職する理由が明確ならOK

退職理由が明確であれば、転職後すぐ退職するのはOK。しかし、転職後すぐの退職は自身の立場によって会社や採用担当者に与える印象が異なります。ここでは、それぞれの立場で転職後すぐ退職して求職活動を行うときの印象について見ていきましょう。

新卒・第二新卒の場合

就職・転職したばかりの新卒や第二新卒の場合、まだ20代前半でポテンシャルを感じてもらいやすい年齢なので、転職活動への影響は比較的少ないといえるでしょう。しかし、退職理由は明確かつ納得できるものである必要があります。第二新卒で明確な理由がなく転職を繰り返すと、「根気がない」「飽き性」などの印象を与える恐れがあるからです。なぜすぐに退職することになったのか、これまでの反省を踏まえたうえで採用担当者を納得させられるような説明をしましょう。

中途採用の場合

20代後半以降の中途採用の場合、転職回数が少なめであればさほど問題視されないようです。転職後すぐの退職であっても、1、2回であれば通常の転職と同じように扱われるのが一般的でしょう。しかし、転職回数が3回以上になると「採用してもすぐに辞めてしまうのではないか」という懸念を採用担当者に抱かれる可能性が高いので要注意です。転職回数が多い場合は、これまでの経緯を伝える際に「経験を積むため」「ステップアップのため」など説得力を持たせるよう伝え方を工夫すると良いでしょう。

試用期間中の退職の場合

試用期間中の退職は在籍期間が非常に短いため、採用担当者に採用してもすぐに辞めてしまうのではと思われる可能性が高く、転職活動では不利になりやすいといえます。試用期間中に退職する場合は明確かつ説得力のある理由が必要です。パワハラや求人と雇用条件が違うなど致し方ない理由であれば、選考の際に採用担当者も納得するでしょう。

早期離職した場合の転職活動は業界によって難易度が異なる

入社後すぐに退職した場合の転職活動は、業界によって難易度が異なります。たとえば、IT企業やベンチャー企業など、ステップアップのために転職する人が多い業界は、転職回数が多くてもそれほど懸念を抱かれません。
入社してすぐ退職しても良いのか気になる方には、「短期間で転職を繰り返す理由は？自分に合う会社を見つける方法も解説！」のコラムも参考になるでしょう。

早期離職を繰り返すと転職活動に支障が出やすくなる

何度も早期離職を繰り返すと「採用してもすぐ辞めてしまうのではないか」という印象を抱かれやすく、転職活動で不利になりやすいのは事実です。会社は「転職後すぐ退職しそうな人を採用するのはリスクが高い」と考えます。早期離職の繰り返しは、採用されるチャンスを減らしてしまうことも覚えておきましょう。

転職後すぐ退職しても失業保険はもらえる？

受給要件を満たしていれば、転職後すぐ退職していても失業保険はもらえます。厚生労働省の「ハローワークインターネットサービス」によると、失業保険の受給要件は以下の2つです。

1.ハローワークに来所し、求職の申込みを行い、就職しようとする積極的な意思があり、いつでも就職できる能力があるにもかかわらず、本人やハローワークの努力によっても、職業に就くことができない「失業の状態」にあること
2.離職の日以前2年間に、被保険者期間が通算して12ヶ月以上あること

2つ目の受給条件である被保険者期間ですが、これは1つの会社で12ヶ月以上加入していなければならないわけではありません。雇用保険の被保険者期間は、前職や現職の期間を通算できます。転職後すぐ退職した会社だけでは12ヶ月に満たなくとも、その前の職場での被保険期間と合わせて加入期間が12ヶ月を超えれば、失業保険受給の要件を1つ満たせます。

参照元
厚生労働省
ハローワークインターネットサービス

転職後すぐ退職して良いかどうかの5つの判断基準

転職後すぐ退職したいと思ったら、次の5つの判断基準に照らし合わせて検討してみてください。衝動的な転職は職歴に傷をつけかねないので、慎重に判断しましょう。

1.今の悩みが転職で解決できそうか

転職後すぐ退職したい方は、仕事で今抱いている悩みが転職によって解決できそうかを考えてみましょう。たとえば人間関係なら「配置換えや異動はあるか」、給与なら「今後上がっていくか」など、時間によって解決しそうな問題であれば転職は待ったほうが無難です。しかし、「社風が合わない」「労働基準法に違反している」など、自身の努力で変えられないことであれば、転職を真剣に検討する必要があるでしょう。

2.心身に支障をきたしていないか

仕事の悩みが心身に影響を及ぼしている場合は、転職後すぐであっても退職を検討すべきといえます。「精神的に辛くてどうしても出勤できない」「悩みが気になって眠れない」といった状態で働き続けると心身ともに負担が大きくなり、日常生活に支障をきたしてしまうからです。心身に違和感を感じたら無理をせず、前向きに転職を検討しましょう。

3.他人のせいにしていないか

「上司が仕事を教えてくれないから」「同僚や先輩と仲良くできないから」など転職理由が他人のことである場合、転職はいったん考え直すことをおすすめします。働いていればどうしても自分の思いどおりにいかないことがありますが、その度に辞めてしまってはどの仕事も長続きしない可能性も。また、何かあったら他人のせいにする癖がついてしまうこともあるので、注意が必要です。
他人が原因で辞めたいと思ったら、まずは自分で解決できることがないか考えてみましょう。他人は直接変えられませんが自分が変われば状況に変化が起きることもあり、悩みが解決に向かう場合があります。自分の行動や考え方を振り返って、できることはないか一度探してみてください。

4.状況を改善しようと努力をしたか

仕事で何らかの悩みや問題を抱えたときには、転職後すぐ退職を考える前に状況改善を試みてみてください。前述したとおり、悩みや問題は自分の行動次第で解決に向かうこともあります。そのため、まずは対策を考えてみるのが大切です。あくまで「退職は最後の手段」と思ったうえで行動すると、そのまま働き続けられる場合も少なくないでしょう。

5.自分自身の成長やキャリアアップにつながるか

転職後すぐ退職して、自分自身の成長やキャリアアップにつながるかどうかも大切なポイントです。たとえ仕事内容や今の給与に不満を感じていたとしても、将来的にキャリアアップできる環境であれば転職しない方が良い場合もあります。反対に、将来的なキャリアプランが決まっており、現職ではそれを達成できないと感じるのであれば、早めに見切りを付けた方が良いでしょう。

転職するか迷っている方には「転職に迷うときにやるべきことを解説！やめたほうがいい人の特徴も紹介」のコラムがお役に立ちます。あわせて参考にしてみてください。

転職後にすぐ退職する際の手続きの流れ

退職する際、一般的には以下のような手続きを行います。転職してすぐ辞めることを決めたら、辞めるまでにどのような手続きが必要なのか把握しておきましょう。退職までの手続きの大まかな流れは、以下のとおりです。

直属の上司に退職したい旨を告げる

まずは自分の上司にアポイントメントを取り、退職したい旨を告げます。このとき、退職の相談は直属の上司にするのがポイント。別の上司や同僚などに先に相談すると、ほかの人を通じて直属の上司に退職を考えていることが伝わってしまう可能性があります。退職は、最初に自分の業務を管理している直属の上司に言うのがマナー。親しい同僚や先輩などにも退職を伝えたい気持ちは分かりますが、伝え方はしっかり意識しましょう。

退職届を提出する

社内で退職の承認を得られたら退職届を提出します。退職届は通常企業ごとに独自のフォームがある場合が多いので、上司に聞いたうえで慣例に従いましょう。退職届については「退職届は横書きでもいい？退職願や辞表との違いも解説」のコラムも参考にしてください。

引継ぎをする

退職届を提出したら、少しずつ後任者への引継ぎを進めます。慌ただしい説明になってしまったり引継ぎが間に合わなくなってしまったりする事態を避けるため、引継ぎ期間には余裕を持っておくのが望ましいです。期間に余裕があれば後任者と業務を一緒に行いながら直接引き継ぐのが理想ですが、難しい場合は資料にまとめても良いでしょう。

最終出勤日に挨拶をする

最終出勤日には、出勤したらまず直属の上司に軽く挨拶します。午前中は通常業務を進め、午後になったら自部署、他部署の順に挨拶に周りましょう。基本的に自部署の人は全員挨拶をしますが、人数が多い場合、他部署の人は特にお世話になった人のみでも構いません。最後に、自部署のある社内や営業所内で最も権限のある人に挨拶をして退勤します。

早期離職後に転職活動をする場合の5つのポイント

退職後すぐに転職活動を始めるとき、「転職目的を明確にする」「職歴で嘘をつかない」など5つのポイントを押さえておくと良いでしょう。以下でそれぞれご紹介します。

1.転職の目的を明確にする

再度転職活動をするまえに、まずは転職の目的を明確にしましょう。職場や業務内容への漠然とした不満から転職活動をすると、また同じような不満を抱く可能性があります。自分には何の不満があり、どんな職場に転職すれば解消できるのかを明らかにしてから転職活動を始めるようにしましょう。

2.転職後のキャリアビジョンを描く

転職によって不満を解消しようとするだけでなく、転職後のキャリアビジョンを考えることも大事です。採用担当者は明確な転職理由だけでなく、企業にどう貢献してくれるのかを知りたいと考えています。よって、転職後はどのように仕事に取り組み、どんな結果を出したいのかを具体的に考えておきましょう。「○年後にはどうなっている（何をしている）」といった期限を一緒に決めるとより説得力を持ちます。

3.転職理由をポジティブで明確な伝え方にする

転職理由を採用担当者に伝える際は、内容をポジティブな方向に持っていくことを心掛けてください。転職後すぐ退職した場合の転職理由はネガティブなものも多いため、難しいと感じる人もいるでしょう。しかし、ネガティブな理由を踏まえたうえで次の転職先では何を実現したいのかが採用担当者の知りたい点なので、そこまで気にする必要はありません。応募先企業に入社できれば、自分のどのような希望が実現するのかを具体的に説明するのが大事です。

4.職歴で嘘をつかない

転職後すぐ退職を繰り返している場合は職歴を重ねがちですが、履歴書の職歴欄は正直に記入してください。職歴をごまかしても雇用保険の加入履歴で判明したり、入社後何らかの事情によって分かってしまったりする場合があります。そうすると、経歴詐称とみなされて解雇されてしまうことも。職歴をできるだけ減らしたかったとしても正直に記入し、面接でネガティブなイメージを払拭しましょう。

5.視野を広げて求人を探す

再度転職活動をするときには、これまでより求人探しの幅を広げて取り組むのがおすすめ。退職を繰り返すと転職活動において不利になるため、これまでと同じ探し方では内定が決まりにくい可能性があります。前回の活動時よりも不利な立場であることを念頭に置いて、できるだけ多くの求人に目を通してみましょう。

転職後すぐ退職してしまうと次の転職活動が憂鬱になったり、自信をなくしてしまったりすることもあるでしょう。しかし、前回の転職の反省点を活かして気持ちを新たに取り組めば、自分の希望条件の企業に巡り合える可能性も。焦らずに落ち着いて取り組むことが、転職活動を成功させるコツといえます。
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転職後すぐに退職したい方のお悩みに関するQ＆A

ここでは、転職したものの短期間ですぐに退職を考えている方に向けて、よくある質問と回答をご紹介します。

転職後すぐ退職するのは許される？

転職から日が浅くても退職することは可能です。ただし、労働基準法で定められているように退職日の2週間前までに申し出ることが必要。たとえ試用期間中であっても、即日退職はできないので注意しましょう。試用期間中の退職について知りたい方は「試用期間中に退職したい！退職理由の伝え方や注意点を解説」のコラムも参考にしてみてください。

転職後すぐ退職すると印象が悪くなる？

「採用してもすぐに退職してしまうのでは…」とネガティブなイメージを抱かれやすいのは事実です。しかし、伝え方によっては面接で挽回することは十分に可能。前の企業に不満があったのが原因でも、「前職の不満点を転職によってどう解消できるのか」「転職先でどう活躍していきたいのか」が説明できると、ネガティブなイメージをある程度払拭できるでしょう。「短期退職の言い訳はどうする？よくある理由と伝え方を解説！」のコラムでは短期退職の伝え方について詳しく解説しています。

転職後すぐ退職していても採用される？

転職活動において不利なのは否めませんが、採用する企業も多いでしょう。転職回数に対するイメージは、業界や企業の体質によって異なります。IT企業やベンチャー企業などキャリアアップのための転職が多く、実力主義の企業であれば転職回数の多さはさほど問題にならないようです。転職回数については「転職回数が多いのは不利？経験を上手にアピールしよう」のコラムをご参照ください。

転職後すぐ退職を繰り返していて自信がないです…

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