転職後にすぐ退職するのはあり?辞める際の判断基準や理由をご紹介

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この記事のまとめ

  • 転職後にすぐ退職することは可能だが、試用期間中でも労働基準法の規定に準ずる
  • 転職後すぐに退職すると、多かれ少なかれネガティブなイメージを抱かれやすい
  • 転職後すぐに退職すべきかは、状況改善が可能かどうかや心身の状態などによる
  • 退職して再度転職活動をする際には、前の反省点を活かすのが大事

転職先の企業が合わないと感じ、すぐに退職したい人もいるでしょう。転職後短期間での退職は「こらえ性のない人」と捉えられる可能性も。しかし、企業や業界によっては転職回数をさほど気にしない場合があります。重要なのは、次の転職活動において採用担当者に前向きなビジョンを示すことといえるでしょう。このコラムでは転職後すぐ退職すべきかの判断基準をご紹介していますので、参考にしつつ慎重な判断をしてください。

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転職後すぐに退職しても良い?転職活動への影響

転職した後すぐにその職場を退職したいと思ったら、次の転職活動への影響を考慮したうえで慎重に検討するのが望ましいでしょう。以下、転職後すぐに退職する場合の立場による違いや、短期間で転職を繰り返すことの影響について解説します。

退職する理由が明確ならOK

退職理由が明確であれば、転職後すぐに退職するのはOK。しかし、転職後すぐの退職は立場によっても与える印象が異なるので、まずは自分の立場を考慮するのが大事です。それぞれの立場による印象を見ていきましょう。

新卒・第二新卒の場合

新卒や第二新卒で入った企業の退職であれば、ポテンシャルを感じてもらいやすいので転職活動への影響は比較的少ないといえるでしょう。しかし、退職理由が明確かつ納得できるものである必要があります。第二新卒で転職を繰り返すと、こらえ性がないのではないかという印象を与える恐れがあるからです。なぜまた転職することになったのか、これまでの反省を踏まえたうえで採用担当者を納得させられるような説明をしましょう。

中途採用の場合

中途採用の場合、転職回数が少なめであればさほど問題ないようです。1、2回の転職であれば通常の転職と同じように扱われるのが一般的でしょう。しかし、転職回数が3回以上になると多く感じられ、「採用してもすぐに辞めてしまうのではないか」という懸念を採用担当者に抱かれる可能性が高いので注意。転職回数が多くなってしまった場合は、これまでの経緯を伝える際に「ステップアップのため」など説得力を持たせるよう伝え方を工夫すると良いでしょう。

試用期間中の退職の場合

試用期間中の退職は在籍期間が非常に短いため、採用担当者に採用してもすぐに辞めてしまうのではと思われる可能性が高く不利になりやすいといえます。よって、試用期間中に退職する場合は明確かつ説得力のある理由が必要。パワハラや求人と雇用条件が違うなど致し方ない理由であれば、選考の際に採用担当者も納得するでしょう

短期間で転職を繰り返した場合の転職活動への影響は業界によって異なる

短期間で転職を繰り返すと、多かれ少なかれ「採用してもすぐ辞めてしまうのではないか」という印象を抱かれやすいです。よって、転職活動で不利になりやすいのは事実。しかし、短期間での転職に対する印象は業界によって異なります。IT企業やベンチャー企業など日々状況が変わりやすく、ステップアップのために転職をする人が多い業界は、転職回数が多くてもそれほど懸念を抱かれない傾向があるようです。
入社してすぐの退職が気になる方には「短期間で転職を繰り返す理由は?自分に合う会社を見つける方法も解説!」のコラムも参考になるでしょう。

転職後でもすぐ退職すべきかどうかの5つの判断基準や理由

転職後すぐに退職したいと思ったら、次の5つの判断基準に照らし合わせて検討してみてください。安易な転職は職歴に傷をつけかねないので、慎重に判断しましょう。

1.今の悩みが転職で解決できそうか

1つ目の判断基準は、仕事で今抱いている悩みが転職によって解決できそうかです。たとえば、人間関係なら「配置換えや異動はあるか」、給与なら「今後上がっていくか」など、時間によって解決しそうな問題であれば転職は待ったほうが無難。しかし、「社風が合わない」などどうしても変えられないことであれば、転職を真剣に検討する必要があるでしょう。

2.心身に支障をきたしていないか

仕事の悩みが心身に影響を及ぼしている場合は、すぐに転職を検討すべき。「精神的に辛くてどうしても出勤できない」「悩みが気になって眠れない」といった状態で働き続けると心身ともに負担が大きくなり、日常生活に支障をきたしてしまうからです。心身に違和感を感じたら無理をせず、転職を前向きに検討しましょう。

3.他人のせいにしていないか

「上司が仕事を教えてくれないから」など転職理由が他人のことである場合、転職はいったん考え直すのをおすすめします。働いていればどうしても自分の思いどおりに行かないことがありますが、その際、深く考えずに辞めてしまっていてはどの仕事も長続きしない可能性も。また、何かあったら他人のせいにする思考の癖がついてしまうこともあるので、注意が必要です。
他人のことで辞めたいと思ったら、まずは自分で解決できないか考えるのが大切。他人は直接変えられませんが自分が変われば状況に変化が起きることもあり、悩みが解決に向かう場合があるからです。自分の行動や考え方を振り返って、できることはないか一度探してみてください。

4.状況を改善しようと努力をしたか

仕事で何らかの悩みや問題を抱えたときには、退職を考える前に状況改善を試みてみてください。問題のなかには自分の考え方や行動次第で解決するものも多いため、まずは対策を考えてみるのが大事です。退職を簡単には選ばず、あくまで「退職は最後の手段」と思ったうえで行動するとそのまま働き続けられる場合も少なくないでしょう。

5.自分自身の成長やキャリアアップに繋がるか

最後に、自分自身の成長やキャリアアップに繋がるかどうかも大切なポイントです。例え仕事内容や今の給与に不満を感じていたとしても、将来的にキャリアアップできる環境であれば転職しない選択の方が良い場合もあります。逆に、将来的なキャリアプランが決まっており、現職ではそれを達成できないと感じるのであれば、早めに見切りを付けた方が良いでしょう。

転職するか迷っている方には「転職に迷うときにやるべきことを解説!やめたほうがいい人の特徴も紹介」のコラムがお役に立ちます。併せて参考にしてみてください。

転職後にすぐ退職する際の手続きの流れ

退職する際、一般的には以下のような手続きを行います。退職を決めたら、辞めるまでにどのような手続きが必要なのか把握しておきましょう。

退職手続きの流れ

退職までの手続きの大まかな流れは、以下のとおりです。

直属の上司に退職したい旨を告げる

まずは自分の上司にアポイントメントを取り、退職したい旨を告げます。このとき、必ず直属の上司に相談するのがポイント。他の上司や同僚などに先に相談すると、直属の上司に他の人を通じて退職を考えていることが伝わってしまう可能性があるからです。退職は、最初に自分の業務を管理している直属の上司に言うのがマナー。どんなに親しい同僚や先輩などであっても、伝える順番はしっかり意識しましょう。

退職届を提出する

社内で退職の承認を得られたら退職届を提出します。退職届は通常企業ごとに独自のフォームがある場合が多いので、上司に聞いたうえで慣例に従いましょう。退職届については「退職届は横書きでもいい?退職願や辞表との違いも解説」のコラムも参考にしてください。

引継ぎをする

退職届を提出したら少しずつ後任者への引継ぎを進めます。退職ギリギリになってしまうと、慌ただしい説明になってしまったり引継ぎが間に合わなくなってしまったりする危険があるので、引継ぎ期間には余裕を持っておくのが望ましいです。期間に余裕があれば後任者と業務を一緒に行いながら直接引き継ぐのが理想ですが、難しい場合は資料にまとめても良いでしょう。

最終出勤日に挨拶をする

最終出勤日には、出勤したらまず直属の上司に軽く挨拶します。午前中は通常業務を進め、午後になったら自部署、他部署の順に挨拶に周りましょう。基本的に自部署の人は全員挨拶をしますが、人数が多い場合、他部署の人は特にお世話になった人のみでも構いません。最後に、自部署のある社内や営業所内で最も権限のある人に挨拶をして退勤します。

試用期間中の退職はどうなる?

試用期間中の退職手続きに関しても、基本的に本採用後と同じです。試用期間中の労働契約は「解約権留保付労働契約」にあたり、企業側は労働者の本採用を拒否できます。しかし、本採用に至る前でも退職や解雇については正社員と同じ扱いのため、本採用後と同様に労働者側から退職を申し出ることができるのが特徴です。注意すべき点は、試用期間中だからといってすぐにでも辞められるわけではないこと。「退職は最短で退職日の2週間前までに申し出る」という労働基準法の規定が、正社員同様に適用されます。

転職後すぐに転職活動をする場合の5つのポイント

転職後、またすぐに転職活動を始めると決めたら「転職目的を明確にする」「職歴で嘘をつかない」など5つのポイントを押さえておくと良いでしょう。以下、それぞれご紹介します。

1.転職目的を明確にする

再度転職活動をするまえに、まずは転職目的を明確にしましょう。職場や業務内容への漠然とした不満から転職活動をすると、また同じような不満を抱く可能性があるからです。自分には何の不満があり、どんな職場に転職すれば解消できるのかを明らかにしてから転職活動を始めてください。

2.転職後のキャリアビジョンを描く

転職によって不満を解消しようとするだけでなく、転職先でどんな仕事をしたいのかを考えておくことが大事です。採用担当者は明確な転職理由だけでなく、企業にどう貢献してくれるのかを知りたいと考えています。よって、転職後はどのように仕事に取り組み、どんな結果を出したいのかを具体的に考えておきましょう。「○年後」など期限を一緒に決めるとより説得力を持ちます。

3.転職理由をポジティブで明確な伝え方にする

転職理由を採用担当者に伝える際は、内容をポジティブな方向に持っていくのを心がけてください。短期間での転職理由はネガティブなものである場合が多いため、難しいと感じる人もいるでしょう。しかし、ネガティブな理由を踏まえたうえで次の転職先では何を実現したいのかが主に採用担当者の知りたい点なので、そこまで気にする必要はありません。応募先企業に入社できれば、自分のどんな希望が実現するのかを具体的に説明するのが大事です。

4.職歴で嘘をつかない

短期間で転職を繰り返している場合は職歴を重ねがちですが、履歴書の職歴欄は正直に記入してください。たとえ「試用期間で辞めたから書かなくても良いのでは」と思ったとしても雇用保険の加入履歴で判明したり、入社後何らかの事情によって分かってしまったりする場合があります。そうすると、経歴詐称とみなされて解雇されてしまうことも。職歴をできるだけ減らしたかったとしても正直に記入し、面接官との応答でネガティブなイメージを払拭しましょう。

5.視野を広げて求人を探す

再度転職活動をするときには、これまでより求人探しの幅を広げて取り組むのが大事。先ほど述べたように退職を繰り返すと転職活動において不利になるため、これまでと同じ探し方では内定が決まりにくい可能性があるからです。前回の活動時よりも不利な立場であることを念頭に置いて、できるだけ多くの求人を検討するようにしてください。

転職後にすぐ退職してしまうと次の転職活動が憂鬱になったり、自信をなくしてしまったりすることもあるでしょう。しかし、前回の転職の反省点を活かして気持ちを新たに取り組めば、自分の希望条件の企業に巡り合える可能性も。焦らずに落ち着いて取り組むことが、転職活動を成功させるコツといえます。
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転職後すぐに退職したい方のお悩みに関するQ&A

ここでは、転職したものの短期間ですぐに退職を考えている方に向けて、よくある質問と回答をご紹介します。

転職後すぐに退職するのは許される?

転職後すぐに退職するのは可能です。ただし、労働基準法で定められているように退職日の2週間前までに申し出ることが必要。たとえ試用期間中であっても、即日退職はできないので注意しましょう。試用期間中の退職について知りたい方は「試用期間中に退職したい!退職理由の伝え方や注意点を解説」のコラムも参考にしてみてください。

転職後すぐに退職すると印象が悪くなる?

「採用してもすぐに退職してしまうのでは…」とネガティブなイメージを抱かれやすいのは事実。しかし、伝え方によっては面接で挽回することは十分に可能です。前の企業に不満があったのが原因でも、「前職の不満点を転職によってどう解消できるのか」「転職先でどう活躍していきたいのか」が説明できると、ネガティブなイメージをある程度払拭できるでしょう。「短期退職の言い訳はどうする?よくある理由と伝え方を解説!」のコラムでは短期退職の伝え方について詳しく解説しています。

転職後すぐに退職していても採用される?

転職活動において不利なのは否めませんが、採用する企業も多いでしょう。転職回数に対するイメージは、業界や企業の体質によって異なります。IT企業やベンチャー企業などキャリアアップのための転職が多く、実力主義の企業であれば転職回数の多さはさほど問題にならないようです。転職回数については「転職回数が多いのは不利?経験を上手にアピールしよう」のコラムをご参照ください。

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