退職を上司に相談する際のマナーとは？ポイントを押さえて円満退職を目指そう

「退職を上司に相談する際に気を付けることは？」「トラブルなく円満退職したい」という方もいるでしょう。退職を上司に相談する際は「1ヶ月前までに伝える」「会社への不平不満を話さない」などに気を付ける必要があります。
このコラムでは、退職を上司に相談する際のマナーや、引き止められたり転職先を聞かれたりしたときの対処法についてまとめました。退職が決まったあとに行うことも紹介しているので、ぜひ参考にしてみてください。

自分に向いている仕事を
簡単に診断してみましょう

性格でわかる
私の適職診断

さっそく診断START

退職を上司に相談する際のマナー

退職を決意したら、まずは上司にその旨を伝えましょう。相談する際のマナーには、「1ヶ月前までに伝える」「会社への不平不満を話さない」「直属の上司に相談する」などがあります。以下で詳しく紹介します。

1ヶ月前までに伝える

退職の相談は、1ヶ月前までに行うのが一般的とされています。退職希望者が出れば、企業は後任者を決めたり新たに従業員を雇ったりする必要があるためです。また、企業によっては就業規則に「△ヶ月前までに伝えること」と明記されているため、事前に確認したうえで相談するようにしましょう。業務の引き継ぎを円滑に行うためにも、退職の相談はできるだけ早い段階で済ませるのが賢明です。

「退職は何ヶ月前に会社へ言うのが一般的？相談の時期や法律上のルールを紹介」のコラムでも、退職を相談する時期について紹介しています。あわせて参考にしてみてください。

会社への不平不満を話さない

上司に退職の相談をすると、理由を聞かれることがあるでしょう。会社への不満から退職を決意したとしても、そのまま伝えるのは避けるのがおすすめです。上司の気分を害して円満退社から遠ざかったり、不満要素を改善すると持ちかけられて引き止めに合ったりする可能性があります。そのため、「新たな職場でやりたい仕事がある」など、キャリアに関する退職理由を伝えるのがおすすめです。
円満退社に向けた退職理由の考え方について詳しく知りたいという方は、「退職理由は建前を伝えてもいい？仕事を辞める本当の理由と効果的な伝え方」のコラムを参考にしてみてください。

直属の上司に相談する

基本的に、退職の意思は直属の上司に相談するのがマナーです。直属の上司に相談せず同僚や別部署の役職者などに相談をすると、自分の知らないうちに上司に話が伝わってしまう場合があります。職場でのトラブルを避けるためにも順序を踏んだ相談を心掛けましょう。退職の相談で気を付けるべき点については「退職の相談は誰にする？伝えるポイントや会社を辞めるまでの流れも解説」のコラムでもまとめています。

また、退職の相談について切り出し方に悩む方は、「退職したいときの言い方！切り出し方のコツや辞めたい理由の例なども紹介」のコラムを参考にしてみてください。

退職を上司に相談をするときのパターン別対処法

上司に退職を相談すると、引き止められたり転職先を聞かれたりすることが考えられます。以下で対処法をまとめたので、参考にしてみてください。

引き止められたとき

退職の意思を伝えた際に、職場環境や待遇の改善を条件として引き止められる場合があります。しかし、転職先がすでに決まっている場合は、退職日を先延ばしにする余裕はないでしょう。退職交渉が長引かないようにするためには、迷いを見せないことを意識します。なぜなら、迷っている段階であれば説得できると思われてしまうからです。情に流されず筋の通った退職理由を説明し、退職の意思に変わりがないことを伝えましょう。

転職先を聞かれたとき

転職先について聞かれた際は、業界や職種を伝えるだけに留めて企業名は答えないのが無難です。転職先が同業界や競合企業の場合、知的財産の流出が懸念されトラブルになる可能性もあります。退職準備をスムーズに進めるためにも、不安要素はできるだけ作らないことが大切です。

「転職先は言わないほうが良い？生じるトラブルや知られたときの対処法を解説」のコラムでは、転職先を聞かれたときの対処法のほか、言わないほうが良い理由について詳しく解説しているので、こちらも参考にしてみてください。

退職が決まったあとに行うこと

退職が決まったあとは、退職届の提出と業務の引き継ぎを行いましょう。それぞれについて、以下で詳しく紹介します。

退職届の提出

退職をする際は、基本的に退職届の提出が求められます。退職届の形式は、会社の規定に従うようにしましょう。提出先も、人事宛てや上司宛てなど企業によって取り決めが異なるため、事前に確認することをおすすめします。

退職に向けてのスケジュール作成

上司と一緒に引き継ぎに掛かる大まかな日数を逆算し、退職日を決めましょう。残っている有給の日数も確認して、退職に向けた具体的なスケジュールを作成します。転職先がすでに決まっている場合は、次の会社への入社日を考慮したうえでスケジュールを組むようにしてください。双方の職場に迷惑をかけないように検討しましょう。

業務の引き継ぎ

業務の引き継ぎも、退職が決まったあとに行う大切な行程の1つです。後任者に業務内容を説明するほか、リストやマニュアルを作成して渡すと引き継ぎをスムーズに行えます。また、後任者とともに取引先を訪問し顔合わせも行うと、退職後の仕事が円滑に進みやすいでしょう。
引き継ぎのポイントや注意点について詳しくは、「退職時の引き継ぎにおけるポイントとは？辞めるまでの手順も解説」のコラムを参考にしてみてください。

身の回りの整理

退職に向けて、使用していたデスク周りやロッカーなどを整理しましょう。また、返却の必要がある備品を把握しておくことも大切です。制服や名刺、資料などを会社に返却する必要があるため、返却忘れがないようにしましょう。

「円満退社したい」「転職を考えている」とお悩みの方は、就職・転職エージェントのハタラクティブにご相談ください。ハタラクティブは、若年層の就職・転職をサポートしています。プロのキャリアアドバイザーによるマンツーマンのカウンセリングで、一人ひとりの強みを活かせる求人を紹介。就職・転職のお悩みに関する相談も受け付けています。サービスはすべて無料のため、まずはお気軽にお問い合わせください。