「退職理由は上司に正直に話すべき？」「転職面接で退職理由を聞かれたらどう答えよう」と迷っている方もいるでしょう。退職理由は、内容によって正直に伝えたほうが良い場合と言い換えたほうが良い場合に分かれます。

このコラムでは、退職理由の伝え方のコツを紹介。退職理由の説明方法の仕方によって、円満退職できるか、転職先の内定を得られるかは変わってきます。このコラムを参考にして、適切に退職理由を伝えましょう。

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退職理由は正直に話すべき？

仕事を辞めるときに退職理由を正直に話すかどうかは、内容によって異なります。夢の実現やキャリアアップのためといった前向きな理由の場合は、退職理由を正直に話しても良いでしょう。また、病気や怪我といったやむを得ない事情の場合も正直に話して問題ありません。

しかし、退職理由を正直に話すと上司や同僚との関係に支障をきたす恐れがあるときは、言い回しを変えたほうがトラブルを避けられます。

退職理由の伝え方については「人間関係で仕事を辞めるのはあり？ストレスになる理由や対処法などを解説」のコラムも参考にしてください。

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正直に話して良い退職理由

夢や目標のためといった前向きな退職理由は、正直に話しても問題ありません。また、病気や怪我の治療、家族の事情など、個人ではどうしようもない理由の場合も正直に話して良いでしょう。

夢や目標

退職理由を上司に説明する際、前向きな理由の場合は正直に伝えたほうが良いでしょう。前向きな理由であれば上司は反対しづらく、スムーズに退職できる可能性が高まります。

なお、退職後の具体的なプランをあわせて伝えるとより効果的です。本気度が伝わり、引き止められる可能性がさらに低くなります。たとえば、「◯◯の分野に興味があり、退職後は大学に通って◯◯の資格を取得するつもりです」といった説明の仕方をすると良いでしょう。

怪我や病気

怪我や病気が原因で仕事が続けられない場合は、退職理由を正直に話しましょう。上司に症状の詳細を伝えれば、合理的配慮のもとで仕事を続けられる可能性があります。仕事の継続が難しくても、怪我や病気が理由の退職を責めたり引き止めたりする人は少ないでしょう。

症状を上司に説明する際は、病気や怪我について詳しくない人にも分かるように、丁寧に話す必要があります。どのような症状が原因で仕事を続けられないのかが正しく理解されないと、スムーズに退職できない場合があるためです。医師の診断書も忘れずに提出しましょう。

体調不良による退職については「体調不良で退職できる？診断書の必要性や転職活動のコツを解説」でも詳しく解説しています。

家族の事情

家族の事情で退職する場合も、上司に退職理由を正直に話して問題ありません。会社側ではどうしようもないケースがほとんどのため、引き止められる可能性は低いでしょう。

家族の事情で退職を希望する際も、状況が正しく伝わるように事実を分かりやすく説明する必要があります。家業の手伝いや両親の介護など、伝えたくない理由でなければできるだけ具体的に述べましょう。

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正直に話すべきではない退職理由

上司に説明する退職理由には、正直に話さないほうが良いものがあります。会社への不平不満や個人への中傷などネガティブな理由は、円満退社がしづらくなるので避けましょう。
また、引き止められてしまいそうな理由だとスムーズに退職できなくなるので、正直に話さないほうが良いでしょう。

会社への不平不満

上司に退職理由を話す際に、会社の不平不満をそのまま伝えるのは避けたほうが無難です。改善策を持ち出され、引き止められる可能性があります。また、会社に残って働き続ける人に不平不満を伝えると、上司や同僚との関係が悪くなり円満退社がしづらくなりがちです。

円満退社できないと辞めるときの手続きがスムーズに進まない可能性があるので、会社への不平不満が退職理由の場合はほかの理由を伝えるようにしましょう。

特定の人物とのトラブル

特定の人物とのトラブルが原因の場合、退職理由は正直に話さないほうが良いでしょう。いじめやパワハラなど、一方的に相手が悪く自分に非がないときは、正直に話して対策を取ってもらうのも一つの方法です。

しかし、「意見が合わない」「相性が悪い」といったどちらか一方に非があるわけではない理由の場合、上司が退職に納得せずに引き止められる可能性があります。

仕事へのモチベーションがなくなった

仕事へのモチベーションがなくなったという退職理由を、正直に話すのはおすすめできません。特に、入社して日が浅い人の場合は、継続する大切さを説かれて辞めづらくなる可能性があります。「やる気がなくなったから辞めたい」と伝えるのではなく「ほかに挑戦したいことが見つかった」など、前向きな言い方にすると良いでしょう。

 

上司への退職理由の上手な伝え方

上司へ退職理由を上手に伝えるには、話したいことをまとめてから事実を客観的に伝えるのが大切です。退職理由を正直に話す場合でも、伝え方を工夫すれば上司に与える印象が変わるでしょう。

事実を客観的に伝える

退職理由を上司に話す際は、事実を客観的に伝えます。自分の主観や感情のままに退職理由を話しても、上司に納得してもらうのは難しいでしょう。そのため、「医師から△△と診断された」「両親が要介護△と認定された」といった、客観的な事実を中心に話します。退職理由が明確だと上司は引き止めにくく、スムーズに退職が進むでしょう。

話したいことをまとめてから伝える

上司に退職理由を話すときは、伝えたいことをまとめてからにしましょう。話す内容に矛盾があったり曖昧な点があったりすると、上司に指摘されてスムーズに退職しづらくなる可能性があります。自分のなかで主張を整理し、上司が納得できるような伝え方を心掛けましょう。紙に書き出すと自分の考えを可視化できるのでおすすめです。

また、上司に話す内容が適切かどうか不安なときは、おかしなところがないか家族や友人にチェックしてもらいましょう。練習にもなるので、実際に上司と話すときに緊張して上手に伝えきれないという事態を防げます。

 

転職面接での退職理由の上手な伝え方

転職面接で退職理由を伝える場合は、前向きな表現を意識して前職の悪口を言うのは避けましょう。面接官にポジティブな人物であるという印象を与え、「この会社に来てほしい」と思ってもらうためです。

前向きな表現を心掛ける

前職の退職理由がネガティブなものだったとしても、転職面接では前向きな表現に言い換えます。虚偽の退職理由を話すのは良くありませんが、同じ内容でも伝え方で印象が大きく変わります。

たとえば、前職の仕事内容が不満で退職した場合は、「仕事内容が嫌になった」と伝えるのではなく「ほかの仕事に挑戦してみたくなった」と前向きな表現で伝えます。そうすることで、向上心のある人材だと思ってもらえるでしょう。多くの企業は、後ろ向きな人よりも前向きな人と一緒に働きたいと考えています。面接官に与える印象を意識して退職理由を伝えましょう。

前職の不満を口にしない

転職面接では、前職のネガティブな不満を口にするのはやめましょう。自分本位な思考の持ち主だと思われる可能性があります。たとえ別の会社であっても、不満を聞かされて良い気はしないでしょう。会社の体制や待遇への不満が前職の退職理由だったとしても、事実を伝えることだけにとどめて話す必要のない不平不満は控えます。

また、面接を受けている会社を褒めるために前職を悪くいうのも良くありません。褒めているつもりでも、面接官は不快に感じる恐れがあります。前職の不平不満ではなく、面接を受けている会社に惹かれた部分のみを伝えるほうが印象が良くなるでしょう。

転職面接での退職理由の伝え方は「転職理由を面接で聞かれたら本音を伝える？前向きさを示す書き方の例文とは」のコラムも参考にしてみてください。

円滑退職をするためのコツ

円滑退職をするには、早めに退職の意思を伝え、引継ぎや各種手続きは余裕をもって行う必要があります。また、在職中に転職活動を行う場合は業務に支障が出ないように注意しましょう。

なるべく早めに退職の意思を伝える

退職しようと思ったら、できるだけ早く上司に退職の意思を伝えましょう。いつまでに申し出るかは、会社の就業規則によって異なるものの、「1～2ヶ月前までに報告」と定めている会社が多いようです。

しかし、役職に就いていたり、自分にしかできない業務を担当していたりする場合は、会社の負担を考えて退職の意思が固まった時点で伝えたほうが良いでしょう。自分の都合で即日に退職を希望するのはマナー違反です。

引継ぎを漏れなく行う

円満退職を望むなら、引継ぎはしっかりと行いましょう。引継ぎに不備があるとトラブルが起こりやすく、退職日にスムーズに辞められなくなる可能性があります。前もって自分の業務に関する資料やマニュアルを作り、分かりやすくまとめておくと便利です。

円満退職に向けた引き継ぎのコツは「円満退職を叶えよう！上手な引き継ぎのコツをご紹介」で詳しく紹介しています。

保険の手続きについて調べておく

退職直前になって慌てることのないように、失業保険や健康保険の手続きについて事前に調べておくことをおすすめします。健康保険は、退職後すぐに次の会社に入社する場合は新しい会社で社会保険加入の手続きをします。

しかし、次の会社が決まっていない場合は「任意継続」「国民保険に加入」「家族の扶養に入る」のいずれかを選択しなくてはなりません。退職後のライフプランや家族の事情もふまえて選択する必要があるので、退職前から余裕をもって手続きの方法や必要書類を調べておくと安心です。

転職活動は業務に支障が出ないように行う

円満退職をするために、転職活動は仕事に影響が出ない範囲で行います。ほかの人が働いているなかで堂々と転職先の情報を調べたり、面接のための欠席を続けたりするのは良くありません。自分の退職が上司や同僚に周知されているとしても、周りの人へ配慮しながら転職活動を行いましょう。現在やるべき仕事に集中しつつ、転職活動を並行して行えるようスケジュール管理を工夫しましょう。

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