第二新卒には高卒も入る？主な退職理由＆転職活動を成功させる秘訣を紹介

転職活動で「第二新卒歓迎」といった求人情報を見つけ、応募したいと思っても、高卒の自分が対象になるのか分からないという方もいるでしょう。
このコラムでは、第二新卒の定義や高卒者の退職理由、転職活動をする際のメリットやデメリットを紹介。また、高卒の第二新卒者が転職活動を成功させるためのポイントについても解説します。ぜひ参考にしてみてください。

第二新卒に高卒も含まれる？

第二新卒に高卒とはどのような人に当てはまるのか、よく分からなくて悩む人が多いでしょう。そもそも、「新卒とは何か」「年齢は関係あるのか」など、就活における「新卒」「第二新卒」「既卒」の使い分けは曖昧な部分があります。まずは、第二新卒の定義と高卒の方も第二新卒に当てはまるのかについて解説していきます。

第二新卒とは

第二新卒とは、一般的に学校を卒業した後、就職をしたもののおよそ3年以内に離職をし、転職活動を行っている人を指します。よって、高卒の第二新卒とは、「高校を卒業してから」就職をした仕事先をおよそ3年以内に離職し、転職活動をしている人ということになります。しかし、第二新卒には卒業後何年以内という厳密な基準はないため、採用条件は企業によって異なります。

第二新卒と既卒の違い

第二新卒と既卒の違いは、就職経験の有無です。既卒は内定がないまま卒業し、フリーターなど正社員以外の雇用形態で働いている人を指します。

高卒も第二新卒として転職活動が可能

高卒でも、前述の第二新卒と同じ扱いで転職活動ができます。ただし、会社によっては採用の条件を大卒以上と指定している場合もあり、転職活動においてやや不利な面もあるでしょう。詳しくは、「高卒の第二新卒として転職活動するデメリット」の項目で解説します。

高卒で第二新卒になる人の割合

高卒が第二新卒になるのは、就職した会社を3年以内に離職した場合です。令和2年10月に厚生労働省が公表している若者雇用関連データの「新規学卒就職者の離職状況（4p）」によると、高卒者の3年後の離職率は39.5％（平成29年3月卒業者）。また、同年の大卒の離職率は32.8％であることから、高卒で就職した人は大卒者と比べるとやや離職しやすい傾向にあることが分かります。

引用：厚生労働省「新規学卒就職者の離職状況（平成29年3月卒業者の状況）4p」

参考元
厚生労働省
新規学卒就職者の離職状況（平成29年3月卒業者の状況）

高卒者が第二新卒になった理由は？

ここでは3年以内に離職し、第二新卒となった具体的な理由について解説します。転職を成功させるためには離職しようと思った原因の把握が大切。転職を考えている高卒の方は、自分が当てはまるのはどれか今一度考えてみましょう。

会社とのミスマッチ

高校生は大学生に比べ、自己分析や企業研究に掛けられる時間が短く、複数の会社を取捨選択できないため、会社とのミスマッチが起こりやすいといわれています。大学生の就活期間は約1年間あるのに対して、高校生は約2ヶ月しかありません。さらに、一人一社制というルールもあるので応募できるのは1社のみ。そのため就職しても3年以内に退職し、第二新卒として転職活動を行う高卒者が多い傾向があるようです。

人間関係や労働環境の悪さ

上司や先輩の仲が悪い、いじめやパワハラがあるといった人間関係のストレスや、長時間労働・サービス残業など劣悪な労働環境に耐えられずに会社を辞め、高卒の第二新卒者として転職活動を行うケースも。場合によっては、これらのストレスや過労が原因で体調を崩してしまうこともあるようです。
令和3年3月に労働政策研究・研修機構により公表された『若年者のキャリアと企業による雇用管理の現状』の「早期離職の背景と離職後の就業状況（233p）」
によると、正社員で就職して3年以内に離職した人のうち、「労働時間・休日・休暇の条件がよくなかった」「人間関係がよくなかった 」という理由は男女ともに上位4位に入っており、「結婚・子育て」や「能力が活かせなかった」といった理由を上回っています。高卒者が早期離職して第二新卒となるのは、個人的な理由よりも職場環境が原因となることが多いようです。

（単位：％）

引用：労働政策研究・研修機構（JILPT）「若年者のキャリアと企業による雇用管理の現状」第5章 早期離職の背景と離職後の就業状況（図表5－2ー1 初職が正社員であった離職者が初めての勤務先を辞めた理由）233p」より一部抜粋

参照元
独立行政法人 労働政策研究・研修機構（JILPT）
資料シリーズNo.236 若年者のキャリアと企業による雇用管理の現状「平成30年若年者雇用実態調査」より
第5章 早期離職の背景と離職後の就業状況（図表5－2ー1 初職が正社員であった離職者が初めての勤務先を辞めた理由）

家庭の事情

引っ越しや家族の介護など、家庭の事情でやむを得ず早期退職する高卒者もいるようです。家庭の事情が関わってくると会社としては引き止めづらいため、比較的円満に退職できます。しかし、「家庭の事情」を本来の退職理由の建前として使い、第二新卒として転職活動を行う人も中にはいるようです。

給与への不満

高卒と大卒では年収に差があります。厚生労働省が公表した『令和2年賃金構造基本統計調査』の「学歴別にみた賃金」によると、平均賃金の結果は以下のとおりです。

＜男性＞
・大卒　約391万円
・高卒　約295万円
賃金差　約96万円

＜女性＞
・大学　約288万円
・高卒　約218万円
賃金差　約70万円

また、生涯賃金にも大きな差があります。独立行政法人 労働政策研究・研修機構が公表している『ユースフル労働統計2020』の「生涯賃金など生涯に関する指標（317p）」によると、男性の場合、高卒と大卒の生涯賃金の差は6千万円、女性は7千万円もあるのです。このような結果から、同年代の大卒者と比べて給与に不満を感じ、会社を辞めるケースも。
また、販売職や営業職などのインセンティブがある職種であれば、実力次第では大卒者と同じくらいの収入を見込めるため、第二新卒として転職する場合もあります。

参照元
厚生労働省
令和2年賃金構造基本統計調査　結果の概況
労働政策研究・研修機構
『ユースフル労働統計2020』 21 生涯賃金など生涯に関する指標

そもそも理想の業界・企業への就職ではなかった

高卒者が早期退職する理由として、そもそも理想の業界・企業への就職ではなかったというケースも少なくないようです。
高校生が就職活動をする場合、学校に届く求人票の中から応募したい企業を選ばなければいけません。また、前述のとおり「一人一社制」というルールがあるため、一定期間で1つの企業にしか応募できないという制限もあります。さらに、内定をもらったら原則として辞退できません。このような背景から、自分が本当に行きたい企業に就職できなかったという高卒者が入社後に比較的早く退職し、第二新卒として転職することもあるようです。

高卒の第二新卒として転職活動するメリット・デメリットは？

ここでは、高卒の方が第二新卒として転職活動する際のメリットとデメリットをそれぞれ紹介します。

高卒の第二新卒として転職活動するメリット

高卒の第二新卒として転職する場合のメリットには、以下のようなものが挙げられます。強みとしてアピールできるポイントとして、しっかりと把握しましょう。

1.若くて柔軟性がある

高卒の第二新卒者は若いため、柔軟性が評価されやすいのがメリット。前職での勤続年数が長かった中途採用の人は、新しい職場の風土や仕事のやり方に馴染めるかということが懸念されます。しかし、高卒の第二新卒者は経験が少ない分、新しい職場の環境にも比較的柔軟に対応できるでしょう。

2.自己分析や企業研究をしっかり行っている

高卒の第二新卒者が転職活動をする際には、自己分析や企業研究をしっかりと行う傾向があり、会社とのミスマッチが起こりにくくなるのもメリットの一つ。
高校生のときに学校からの斡旋や限定された職種から会社を選んでいたときとは違い、転職活動では自由に応募先を選べるようになります。過去に会社選びを失敗したという経験から、自己分析や企業研究を慎重に行うため、「思っていた会社ではなかった」と早期退職することも少ないでしょう。

3.社会人経験がある

高卒の第二新卒者は、前職ですでに新人研修やビジネスマナー研修などを受けているため、基本的なビジネススキルが身についていると評価される可能性があります。就職してからすぐに退職してしまったとはいっても、1年から3年の社会人経験は大きいものです。新卒の人に比べて教育コストが削減できるのは企業にとってメリット。短期間でも社会人経験があることは、面接の際にアピールできるポイントになります。

高卒の第二新卒として転職活動するデメリット

高卒の第二新卒として転職活動をする場合、以下のようなデメリットが考えられます。転職活動ではデメリットをきちんと理解したうえで、応募先の会社への上手なアピール方法を考えることが大切です。

1.忍耐力のなさを不安視されやすい

採用担当者からすれば、高卒の第二新卒者は「短期間で退職した＝忍耐力がない」と受け取られてしまい、あまり良い印象を与えないこともあります。「採用しても、また同じように辞められてしまうのでは？」と思われてしまうことは多いでしょう。面接では退職理由を前向きな内容にすることで、マイナスな印象を払拭できる可能性があります。また、「入社後にどのような仕事がしたいか」を説明して、意欲をアピールするのも良い方法です。退職理由の説明については、「2.退職理由を前向きな内容にする」の項目で詳しく解説します。

2.応募できる企業が大卒と比べて限られる

第二新卒と一口にいっても、高卒を含めないという考え方の企業も多く、大卒の第二新卒者に比べて応募できる企業が少ないのは事実です。しかし、高齢化の影響で若手の人材が不足しているため、業界や職種によって採用される可能性は十分にあります。

3.大卒者や中途経験者と比較されやすい

第二新卒は新卒と違い、ライバルが大卒者や中途経験者になります。企業にとって、大卒の新卒一括採用は採用活動や教育が一斉にできるのがメリットであり、中途の経験者は即戦力になるのがメリット。両者と比較されると高卒の第二新卒者は不利になってしまう可能性があります。
しかし、若い分ポテンシャルが高かったり、就職のタイミングが早いため長く勤めてもらえたりするなど、高卒ならではのメリットもあるでしょう。

高卒の第二新卒者が転職を成功させる7つのポイント

高卒の第二新卒者が転職を成功させるためのポイントを7つ紹介します。ポイントを押さえ、自分に合った職場を見つけましょう。

1.自己分析をする

まずは、自己分析を行いましょう。自己分析の目的とは、自分にどのような職種が向いているのか、自分の能力はどのような仕事で活かせるのかを理解することです。今までの経験や、自分の長所・短所などを分析することで、自分に合う会社を見つける足掛かりになるでしょう。大変な作業ではありますが、就職後、会社とのミスマッチをなくすためには重要な工程です。自己分析のやり方については「効果的な自己分析のやり方とは？」で詳しく解説しているので、参考にしてみてください。

2.退職理由を前向きな内容にする

退職理由をそのまま伝えるのではなく、前向きな印象を与える内容にして伝えることも大切なポイント。転職活動の面接では、前職を辞めた理由について聞かれることが多々あります。前述のとおり、高卒の第二新卒者で、前職をすぐに辞めてしまった経験があると、退職の理由次第では「うちに入社してもまた同じ理由で辞められてしまうのでは？」と採用担当者に思われてしまう可能性も。

退職理由がネガティブでなものである場合は、そのまま伝えるのは避けた方が良いでしょう。 退職理由と志望理由に一貫性を持たせられるよう、退職理由から志望理由への流れをあらかじめ考えておくのがおすすめです。「前職で○○ができなかったので、今度の職場では○○をしたい」というように、応募先の仕事内容とあわせて、退職理由をポジティブに説明すると説得力とともに好印象を与えられます。

3.企業・業界研究を念入りに行う

企業・業界研究を念入りに行うことも大切です。高卒の第二新卒者の場合、前職を選ぶ際には企業研究や業界研究をあまり積極的に行わなかったという人も多いかもしれませんが、企業や業界についての理解を深めることは、自分に合った仕事や会社を探すための重要な過程です。
イメージやインターネット上の評判だけで選んでしまうと、入社後に実際の仕事内容や労働環境にギャップを感じて長続きしない可能性があります。企業規模や事業内容だけでなく、理念なども確認して、「なぜその会社を志望するのか」を明確にするのが重要です。また、入社してどのような仕事をしたいのかを考え、それが実現できそうかといったキャリアプランも検討してみると良いでしょう。
企業・業界研究は、ホームページや本、業界誌を参考にするほかにも、OB・OG訪問や会社説明会に参加するなどの方法もあります。自分だけで企業・業界研究をすることに不安がある場合は、転職エージェントを使ってアドバイスをもらうのも選択肢の一つです。

4.面接対策をしっかりとする

前述のとおり、高卒の第二新卒者は、大卒や中途経験者に比べて不利な面があるため、面接対策に力を入れる必要があります。面接官から、前職を辞めた理由や、今後のキャリアプランを聞かれたときに対応できるようにしておきましょう。特に、離職理由はマイナスの印象を与えやすいので、「そこから何を学んだか」「応募先の会社でどう活かすか」も説明できるようにしておき、ポジティブな印象につなげられるようにすることが大切です。

5.専門学校へ行く

専門学校へ通うのも、高卒の第二新卒者が転職を成功させるのに有効な方法の一つです。専門学校に通うには、学費などの金銭面や時間が掛かるといった面でデメリットはありますが、仕事で役立つ知識や技術の習得ができ、応募先からの評価も得やすくなります。また、専門学校には、会社に就職したものの新たな目標を持ち、退職して通う人も多いので良い刺激を受けられるでしょう。最終学歴も専門学校卒となるため、高卒の第二新卒として転職活動を行うよりも有利になることが期待できます。

6.資格の取得を目指す

資格の取得を目指すのもおすすめです。応募先の会社の仕事に役立つ資格を取得していれば、高卒の第二新卒も、学歴に関係なく「必要な知識がある」と評価されて就職につながる可能性が高まります。資格は、大学や専門学校などで必要な勉強をしなければ取得できないものや実務経験を積まなければ取得できないものばかりではありません。独学で学べるものや働きながらでも取得できる資格も多くあります。今後のキャリアプランを考えて仕事で活かせそうな資格の取得を目指し、「高卒の第二新卒＋資格」で転職活動を進めるのも、就職を成功させる有効な方法です。「高卒で取れる資格を紹介！取得すると就職は有利になる？高収入は狙える？」でも詳しく解説しているので、チェックしてみてください。

7.第三者に書類の添削をしてもらう

応募書類は、親や親しい友人などの身近な第三者に添削してもらうと良いでしょう。単純な誤字・脱字の確認だけでなく、自分の魅力をしっかりとアピールした内容になっているか、応募書類のマナーを守れているかといったことも、他人の目を通して確認できます。添削をお願いできる第三者が周囲にいない場合は、転職エージェントを利用するのもおすすめです。

就職・転職エージェントの「ハタラクティブ」では、第二新卒や高卒者向けの就職サポートを実施しています。就活を熟知した専任アドバイザーによるヒアリングをもとに、一人ひとりの条件に合った求人紹介のほか、面接対策や自己分析の指南も実施。これらのサービスはすべて無料です。内定獲得に向けて手厚いサポートを受けられるため、自分だけでは不安という方も、安心して転職活動を進めることができます。

高卒・第二新卒に関するお悩みQ&A

最後に、高卒や第二新卒に関するお悩みをQ＆A方式で解決していきましょう。

第二新卒の強みとは？

「社会人経験」や「柔軟性」などです。
第二新卒は、1度企業に入社し業務に従事しています。そのため、企業側から「社会人としての常識やビジネスマナーを身につけている」と判断されます。そのほか、実績や柔軟性を評価されることも多いようです。また、企業から通年採用してもらえる強みもあります。新卒の場合、通常4月の一斉入社のみ。そのタイミングで思うように人材確保できなかった企業にとっては、通年で採用できる第二新卒はメリットの大きい存在といえるでしょう。
若い人材の需要が高まる近年、第二新卒を積極採用する企業も増加傾向にあるようです。詳しくは「第二新卒で目指す大手企業への転職」をご覧ください。

第二新卒で公務員を目指せる？

目指せます。
4年制大学の第二新卒であれば、国税専門官や地方上級公務員、教師など、幅広い選択肢があります。公務員試験は、論文や面接の自己PRが重視される「社会人採用枠」での応募をおすすめします。第二新卒は、フリーター、高卒、大学中退の正社員より職歴をPRしやすいため、公務員就職に有利といえるでしょう。詳細は「第二新卒から公務員になれる？種類や採用試験について解説」をご確認ください。

第二新卒の面接対策を教えてください。

企業は第二新卒に、「ポテンシャル」や「前向きな姿勢」を求めています。
第二新卒がよく聞かれる「退職理由」は、なるべく前向きに答えるのがポイントです。ネガティブな退職理由を伝えると、悪印象を与える恐れがあるので注意しましょう。質問に答える際は、具体的に自分の強みを伝えてください。第二新卒の面接対策は「第二新卒が転職の面接で聞かれることは？よくある質問や注意点を解説！」のコラムをチェックしてみてください。

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