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第二新卒とは高卒も当てはまる?主な離職理由と転職成功のコツ

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【このページのまとめ】

  • ・第二新卒とは高卒も含め、学校を卒業して就職後3年以内に辞めた人のこと
  • ・高卒の第二新卒は若いため、新しい職場への柔軟性が高いのがメリット
  • ・高卒の第二新卒は大卒者に比べて不利な面があるため、自己分析や企業研究が重要
  • ・志望動機や自己PRを添削してもらうのに、転職エージェントを利用するのも良い方法

第二新卒とは高卒も当てはまる?主な離職理由と転職成功のコツの画像

第二新卒者とはどのような人を指すのか、定義が曖昧だという方もいるでしょう。そのほか、転職活動において高卒の場合でも第二新卒という扱いをされるのか、既卒との違いは何かという疑問もあるのではないでしょうか。このコラムでは、高卒の第二新卒者について解説します。また、転職活動を成功させるためのポイントも一緒に見てみましょう。

監修者:吉田早江

キャリアコンサルタント

キャリアコンサルタントとして数々の就職のお悩み相談をしてきました。言葉にならないモヤモヤやお悩みを何でもご相談下さい!

第二新卒とは?高卒も当てはまる?

第二新卒とはどのような人に当てはまるのか、よく分からなくて悩む人が多いでしょう。そもそも、「新卒とは何か」「年齢は関係あるのか」など、就活における「新卒」「第二新卒」「既卒」の使い分けは曖昧な部分があります。ここでは、第二新卒の定義と、高卒の方にも当てはまるのかを解説していきます。

第二新卒とは

第二新卒とは、一般的に学校を卒業した後、就職をしたもののおよそ3年以内に離職をし、転職活動を行っている人を指します。よって、高卒の第二新卒とは、「高校を卒業してから」就職をした仕事先をおよそ3年以内に離職し、転職活動をしている人ということになります。しかし、第二新卒には卒業後何年以内という厳密な基準はないため、採用条件は企業によって異なります。

既卒との違い

第二新卒と既卒の違いは、就職経験の有無です。既卒は内定がないまま卒業し、フリーターなど正社員以外の雇用形態で働いている人を指します。

高卒も第二新卒として転職活動できる

高卒でも、前述の第二新卒と同じ扱いで転職活動ができます。ただし、会社によっては採用の条件を大卒以上と指定している場合もあり、就職においてやや不利な面もあるでしょう。詳しくは、「高卒の第二新卒として転職活動するデメリット」の項目で解説します。

高卒者の主な離職理由

厚生労働省が公表している若者雇用関連データの「新規学卒者の離職状況」によると、高卒の3年後の離職率は39.5%(平成29年3月卒業者)です。また、同年の大卒の離職率は32.8%で高卒よりも低い結果が出ています。ここでは、高卒の離職理由を見ていきましょう。

参考元
厚生労働省
新規学卒者の離職状況

仕事内容にギャップを感じる

高校生は大学生に比べて自己分析や企業研究のを行う時間が短い少ないため、会社とのミスマッチが起こりやすいといわれています。大学生の就活期間は約1年間あるのに比べて、高校生は約2ヶ月しかありません。さらに、一人一社制というルールがあるので、応募できるのは1社のみ。自己分析や企業研究の時間が短く、複数の企業を取捨選択できないのが、ミスマッチの原因といえるでしょう。

人間関係や労働環境が悪い

上司や先輩同士の仲が悪い、いじめやパワハラがあるといった人間関係に対するストレスや、長時間労働・サービス残業など劣悪な労働環境に耐えられずに辞めたというケースです。場合によっては、これらのストレスや過労が原因で体調を崩してしまうことも…。
高卒後、正社員に就職して3年以内に離職した人のうち、「労働時間・休日・休暇の条件がよくなかった」「人間関係がよくなかった 」という理由は男女ともに上位4位に入っており、「結婚・子育て」や「能力が活かせなかった」といった理由を上回っています。早期離職は個人的な理由より、職場の事情によるものが多いと考えれるでしょう。

参照元
労働政策研究・研修機構(JILPT)
第6章 早期離職とその後の就業状況 -図表6-7 初職が正社員であった早期離職者の 初職を辞めた理由 ①3年未満での離職

家庭の事情

引っ越しや家族の介護など、家庭の事情でやむを得ず会社を辞めることになった場合です。家庭の事情が関わってくると会社としては引き止めづらいため、比較的円満に退社できるでしょう。ただし、「家庭の事情」を本来の退職理由の建前として使っている人もいるようです。

給与に不満があった

高卒と大卒では年収に差があります。以下は厚生労働省の調査による、平均賃金の結果です。

<男性>
・大学、大学院卒 約400万円
・高卒 約290万円
賃金差 約110万円

<女性>
・大学、大学院卒 約300万円
・高卒 約215万円
賃金差 約85万円

また、生涯賃金にも大きな差があります。男性の場合、高卒と大卒の生涯賃金の差は6千万円、女性は7千万円もあるのです。
このような結果から、同年代の大卒者と比べてしまい、給与が不満となって辞めるケースが考えられます。また、販売職や営業職などのインセンティブがある職種であれば、大卒者と同じくらいの収入が見込めるため、転職する場合もあるでしょう。

参照元
厚生労働省
令和元年賃金構造基本統計調査 結果の概況

労働政策研究・研修機構
『ユースフル労働統計2019』 21 生涯賃金など生涯に関する指標

そもそも理想とする企業への就職ではなかった

高校生が就職活動をする場合、学校に届く求人票の中から応募したい企業を選ばなければいけません。また、前述のとおり「一人一社制」というルールがあるため、高校生は一定期間1つの企業にしか応募できないという制限もあります。内定をもらったら原則として辞退してはいけないこともあり、自分が本当に行きたい企業に就職できなかったという背景があるようです。

高卒の第二新卒として転職活動するメリットとデメリット

ここでは、高卒の方が第二新卒として転職活動する際のメリットとデメリットをそれぞれ紹介します。

メリット

1.若くて柔軟性が評価されやすい
高卒の第二新卒者は若いため、柔軟性が評価されやすいのがメリット。前職での勤続年数が長かった中途採用の人は、新しい職場の風土や仕事のやり方に馴染めるかという懸念がありますが、高卒の第二新卒者は経験が少ない分、新しい職場の環境にも柔軟に対応できるでしょう。

2.自己分析などによりミスマッチが起こりにくい
第二新卒は学校からの斡旋や限定された職種から企業を選んでいたときとは違い、自由に応募したい会社を選ぶことができるようになります。また、過去に企業選びを失敗したという経験から自己分析や企業研究を慎重に行うようになるため、ミスマッチが起こりにくくなるでしょう。高校では自己分析や企業研究の必要がほとんどなかったために、最初の就職ではミスマッチが起きてしまったと考えられます。

3.社会人経験をアピールできる
就職してから早期退職してしまったといっても、1年から3年の社会人経験は大きいものです。前職で新人研修やビジネスマナー研修などを受けているため、基本的なビジネススキルが身についていると評価される可能性があります。新卒の人に比べて教育コストが削減できるのは企業にとってメリットです。短期間でも社会人経験があることは、面接の際にアピールできるポイントになります。

デメリット

1.忍耐力のなさを懸念されて転職活動で不利になる
採用担当者からすれば、短期間で退職したという事実はやはり良くない印象に映ってしまいます。「採用しても、また同じように辞められてしまうのでは?」と思われてしまうことは多いでしょう。
面接では退職理由を明確にすることで懸念を払拭できる可能性があります。また、「入社後はどのような仕事がしたいか」を説明して、意欲をアピールするのも良い方法です。
退職理由の説明については、後の項で解説します。

2.応募できる企業が大卒よりも少ない
第二新卒と一口にいっても、高卒を含めないという考え方の企業も多く、大卒の第二新卒者に比べて応募できる企業が少ないのは事実です。しかし、高齢化の影響で若手の人材が不足しているため、業界や職種によって採用される可能性は十分にあります。

3.大卒者や中途経験者と比べられやすい
第二新卒は新卒と違い、ライバルが大卒者や中途経験者になります。企業にとって、大卒の新卒一括採用は採用活動や教育が一斉にできるのがメリットであり、中途経験者は即戦力になるのがメリット。両者と比較されると高卒の第二新卒者は不利になってしまう可能性があります。
しかし、若い分ポテンシャルが高かったり、就職のタイミングが早いため長く勤めてもらえたりと、高卒ならではのメリットもあるでしょう。

高卒の第二新卒者が転職を成功させる5つのポイント

高卒の第二新卒者が転職を成功させるためのポイントを5つ紹介します。

1.自己分析をする

自己分析の目的とは、自分にどのような職種が向いているのか、自分の能力はどのような仕事で活かせるのかを理解することです。今までの経験や、自分の長所・短所などを分析することで、自分に合う企業を見つける足掛かりになるでしょう。大変な作業ではありますが、就職後企業とのミスマッチをなくすためには重要な工程です。

2.退職理由を明確にする

転職活動の面接において、前職を辞めた理由について聞かれることは多いです。前述のとおり、前社をすぐに辞めてしまった経験があると、退職の理由次第では「うちに入社してもまた同じ理由で辞められてしまうのでは?」と採用担当者に思われてしまう可能性があります。退職理由がネガティブであっても、そのまま伝えるのは避けたほうが良いでしょう。 退職理由と志望理由に一貫性を持たせられるよう、退職理由から志望理由への流れをあらかじめ考えておくのがおすすめ。「前職でこのようなことができなかったから、今度の職場でこのようなことがしたい」というように、仕事内容で説明すると説得力を持たせられます。

3.企業・業界研究をする

企業研究や業界研究は、自分に合った仕事や会社を探すための重要な過程です。イメージやインターネット上の評判だけで選んでしまうと、入社後に実際の仕事内容や労働環境にギャップを感じて長続きしない可能性があります。企業規模や事業内容だけでなく、理念などを確認し、同業他社ではなく、「なぜ、その会社を志望するのか」を明確にするのが重要です。
また、、入社してどのような仕事をしたいのかといったキャリアプランを考え、実現できそうかを検討するのも良いでしょう。。
企業・業界研究はホームページだけでなく、本や業界誌を参考にするほか、OB・OG訪問をするなどの方法もあります。自分だけで企業・業界研究をすることに不安がある場合は、転職エージェントを使ってアドバイスをもらうのも選択肢のひとつです。

4.書類の添削をしてもらう

新卒と違い、大卒者もライバルとなる転職では、応募書類でのアピールも重要です。新卒の際に就活をした大学生は、自己分析や面接対策を行った経験が豊富ですが、就活時間が約2ヶ月だった高校生はそのような経験が不足しています。1人で書類を作成するより、第三者から客観的なアドバイスをもらったほうが、より説得力のある内容になるでしょう。
プロのアドバイスを受けるため、転職エージェントでアドバイザーから添削を受けるのも良い方法です。

5.面接対策に力を入れる

前述のとおり、高卒の第二新卒者は、大卒や中途経験者に比べて不利な面があるため、面接対策に力を入れる必要があります。前職を辞めた理由や、今後のキャリアプランを聞かれた場合にしっかりとした対応ができるようにしておきましょう。特に、離職理由はマイナスの印象を与えないように、そこから何を学んだかを自己分析しておくことが大切です。上記のように、高卒の第二新卒には、若いうえに社会人経験があるという強みがあります。転職のコツをしっかりと身につけ、自分に合った職場を見つけましょう。

高卒・第二新卒に関するお悩みQ&A

最後に、高卒や第二新卒に関するお悩みをQ&A方式で解決していきましょう。

第二新卒の強みとは?

「社会人経験」や「柔軟性」などです。
第二新卒は、一度企業に入社し業務に従事しています。そのため、企業側から「社会人としての常識やビジネスマナーを身につけている」と判断されます。そのほか、実績や柔軟性を評価されることも多いようです。また、企業から通年採用してもらえる強みもあります。新卒の場合、通常4月の一斉入社のみ。そのタイミングで思うように人材確保できなかった企業にとっては、通年で採用できる第二新卒はメリットの大きい存在といえるでしょう。
若い人材の需要が高まる近年、第二新卒を積極採用する企業も増加傾向にあるようです。詳しくは「第二新卒で目指す大手企業への転職」をご覧ください。

第二新卒で公務員を目指せる?

目指せます。
4年制大学の第二新卒であれば、国税専門官や地方上級公務員、教師など、幅広い選択肢があります。公務員試験は、論文や面接の自己PRが重視される「社会人採用枠」での応募をおすすめします。第二新卒は、フリーター、高卒、大学中退の正社員より職歴をPRしやすいため、公務員就職に有利といえるでしょう。詳細は「第二新卒から公務員になれる?種類や採用試験について解説」をご確認ください。

第二新卒の面接対策を教えてください。

企業は第二新卒に、「ポテンシャル」や「前向きな姿勢」を求めています。
第二新卒がよく聞かれる「退職理由」は、なるべく前向きに答えるのがポイントです。ネガティブな退職理由を伝えると、悪印象を与える恐れがあるので注意しましょう。質問に答える際は、具体的に自分の強みを伝えてください。第二新卒の面接対策は「第二新卒が面接の質問で聞かれることは?自己紹介や服装も解説!」のコラムをチェックしてみてください。

就職・転職エージェントのハタラクティブでは、第二新卒や高卒向けの就職サポートを実施しています。就活を熟知した専任アドバイザーによるヒアリングをもとに、一人ひとりの条件に合った求人紹介のほか、面接対策や自己分析の指南も実施。これらのサービスはすべて無料です。内定獲得に向けて、就職・転職活動を徹底サポートします。ぜひお気軽にご利用ください。

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