総合職になるには？就職するための方法や一般職との違いをご紹介

この記事のまとめ

• 総合職は営業や企画、人事などの仕事を経験し管理職を目指すポジションを指す
• 総合職には仕事にやりがいがある、給与が高いなどのメリットがある
• 総合職のデメリットは転勤がある、仕事でプレッシャーを感じることがあるなど
• 総合職になるには企業研究を行い、志望動機では熱意をアピールすることが大事

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「総合職になるにはどうしたら良い？」とお悩みの方は多いでしょう。総合職になるのは、深い企業研究を行うことや志望動機では熱意を伝えることが重要です。しっかりと総合職になるための対策を整えることで、正社員として働くことは十分可能です。
このコラムでは、総合職に就職するための方法をご紹介します。総合職に興味のある方は、ぜひご覧ください。

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そもそも総合職とは？

総合職とは、営業や企画、人事などさまざまな仕事を経験し、将来的には経営幹部を目指すポジションを指します。多くの場合、全国転勤を伴う異動があり、昇給や昇進の幅も大きくなっているようです。

総合職は主に「技術系総合職」「事務系総合職」に分類されており、それぞれ業務内容が大きく異なります。

技術系総合職

技術系総合職は、研究や開発、設計、製造などの業務を中心に行う総合職を指します。主にものづくりの技術職として活躍が期待されています。

事務系総合職

事務系総合職は、人事や総務、経理などのバックオフィス業務を中心に行う総合職です。幅広い分野の仕事があるのが特徴で、若手のうちから責任のある仕事を任されることもあります。

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総合職と一般職の違い

総合職と一般職の違いは、働き方や給与、採用率などです。一般職とは、総合職に対する言葉で、総合職をサポートする事務職のポジションに当たります。以下で総合職と一般職の違いについて説明するので、ぜひご覧ください。

働き方と仕事内容

総合職と一般職の大きな違いは働き方です。総合職は将来的に管理職を目指すべく、営業や人事といった職種で経験を積むため、部署間での異動や転勤が多い傾向にあります。

一方で、一般職は総合職のサポートを行うのが仕事であるため、事務的な業務が中心となるでしょう。異動や転勤は少ない場合が多く、総合職より労働面での負担が比較的軽いのが特徴です。

給与

総合職と一般職では、給与面でも大きな違いがあるでしょう。総合職は責任ある仕事を任されたり、異動や転勤を伴ったりすることから、給与が高い傾向にあります。
総合職に比べると労働面での負担が少ない一般職は、給与も低い傾向があるようです。

採用率

総合職と一般職では、採用率にも違いがあります。企業にもよりますが、総合職は転勤があることや異動も多いことから、特定の地域や仕事で働きたいと考える人からは敬遠されることも。
一方で、一般職は多くの人材を必要とする職種ではないうえに、定着率が高いことから、そもそも募集人数が少ないことは珍しくありません。募集人数の時点で差が出ることも珍しくないため、採用率にも影響がでると考えられるでしょう。

総合職と一般職の違いについては「総合職とは？一般職との違いやキャリア選択のコツを解説！」のコラムでもご紹介しています。総合職に就きたいと考えている人は、このコラムを読んで一般職との違いも把握しておきましょう。

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総合職になるメリットとは

総合職に就職するメリットは、「キャリアアップを目指しやすい」「給与が上がりやすい」といったことが挙げられます。以下で詳しく確認していきましょう。

1.キャリアアップを目指しやすい

総合職は一般職より出世ルートが多く用意されており、キャリアアップに繋がりやすいでしょう。

「そもそも総合職とは？」でご紹介したとおり、総合職は管理職を目指すポジションです。そのため、仕事の責任が大きく、プレッシャーが掛かるポジションでもあるので、ビジネスパーソンとしてスキルアップできます。また、転職する際にも武器になる経験や実績を積めることも総合職のメリットです。

2.幅広い業務に携われる

総合職は幅広い業務に携われるメリットがあります。総合職は異動や転勤がつきものなので、同じ業務に従事するわけではありません。そのため、さまざまな現場で幅広い業務に携わり、深い知見を得られることも大きなメリットです。

また、定期的に部署間での異動のある総合職であれば、自分の好きな仕事に従事できる可能性もあります。複数の部署での経験は、今後のキャリアプランの中でも役に立つはずです。総合的な経験が積めることは、大きなメリットであるといえます。

3.給与が上がりやすい

総合職は一般職よりも、高い給与が期待できます。厚生労働省の「令和4年賃金事情等総合調査（p8）」によると、大卒者の総合職の初任給は年収ベースで225万円。また、30歳になると年収は325万円になるとの結果が出ています。

上記の調査結果から分かるように、年齢を重ねるにつれて、総合職の年収は上がる傾向があるようです。総合職は昇進や出世ルートもしっかりしているため、給与の伸びも期待できるでしょう。

参照元
厚生労働省
令和4年賃金事情等総合調査

4.仕事にやりがいがあり評価基準が分かりやすい

総合職は、仕事にやりがいがあり、評価されやすい傾向があります。たとえば、社内の重要なプロジェクトを任されたり、大きな商談を任されたりすることもあるでしょう。そのような大きな仕事や目標を達成すれば、会社からはしっかりと評価される可能性が高いといえます。

総合職に就職する3つのデメリット

総合職に就職するデメリットは、「仕事量が多く多忙になりがち」「異動や転勤がある」といったことが挙げられます。それぞれデメリットについて具体的に解説するので、「やめとけ」といわれたことがある人や総合職への就職を希望している人は、確認してみましょう。

1.仕事量が多く忙しい

総合職に就職すると、仕事量が多く忙しくなりがちです。すべての企業が忙しいとは言い切れませんが、一般職より残業や休日出勤が増えてしまうことは否めないでしょう。また、繁忙期になると長期的に長時間労働をする期間も増えてしまうこともあるようです。

給与がしっかり出る分、プライベートとの両立が難しくなることもあります。そのため「仕事よりも、自分の趣味や好きなことに当てる時間を最優先したい」という人は、一般職の方が向いている可能性があります。

2.異動や転勤がある

これまで説明してきたように、総合職には定期的な異動や転勤があります。そのため「やっと仕事や部署の人間関係にも慣れてきたのに、転勤になってしまった」といったパターンも考えられるでしょう。

同じ場所に住み続けたい人や、環境の変化がストレスになりやすい人にとってはデメリットといえます。また、結婚をしていると単身赴任せざるを得ない状況になる可能性もあるようです。

3.プレッシャーを感じやすい

総合職は、大きなプロジェクトを任されたり、達成しなければいけないノルマがあったりして、仕事をプレッシャーに感じてしまうことが多いようです。そのため「ゆっくり自分のペースで働きたい」という人には、あまり向いていない可能性があるでしょう。

総合職になるには？就活の際に気をつけるべきポイント

総合職を目指して就活する際には、「企業研究や業界研究を行う」「志望動機ではやる気や熱意をアピールする」の2つがポイントです。以下で詳しくご紹介していくので、チェックしてみましょう。

企業研究や業界研究をしっかり行う

企業の総合職で内定を獲得するには、企業研究や業界研究をしっかり行う必要があります。特に転職の場合であれば、総合職の既卒枠は少ないこともあり、他の応募者と差をつけることが大事です。

また、総合職は将来的に企業の管理職を担うであろうポジションです。そのため、採用担当者は「うちの社風とマッチしているか、考え方や業界に対する知見はどうか」などを採用基準にしているようです。企業研究や業界研究をしっかり行い、応募する企業が求めている人物像に近づく努力をしましょう。

志望動機ではやる気や熱意をアピール

志望動機では、企業研究などで分かったことにプラスして、やる気や熱意を最大限アピールしてください。既卒採用の場合は、新卒と比べて数年の遅れがあります。そのため、年齢の割に教育コストが掛かってしまうことが企業側のデメリットといえます。しっかり教育コストをかけた分、会社側に還元できる人材かの見極めは、スキル以上にやる気や熱意が評価されます。

面接官に響く志望動機の作り方は、「志望動機の作り方！未経験の仕事に応募する際の書き方や例文もご紹介」のコラムでご紹介しています。未経験の仕事に応募する際の書き方についても解説しているので、未経験で総合職への就職・転職を考えている人は、ぜひ参考にしてみてください。

総合職で働くためには、上記でご紹介したとおり対策を整えることが大事です。しかし、「1人で就活を行うのは心配」「未経験で総合職に転職できるか不安」という方もいるでしょう。そのような場合は、就職・転職エージェントの活用がおすすめです。
エージェントを利用することで、プロのアドバイザーに就職や転職に関するお悩みを相談できるほか、適切なアドバイスがもらえるでしょう。

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監修者：後藤祐介キャリアコンサルタント

一人ひとりの経験、スキル、能力などの違いを理解した上でサポートすることを心がけています！

京都大学工学部建築学科を2010年の3月に卒業し、株式会社大林組に技術者として新卒で入社。
その後2012年よりレバレジーズ株式会社に入社。ハタラクティブのキャリアアドバイザー・リクルーティングアドバイザーを経て2019年より事業責任者を務める。

資格

• 国家資格キャリアコンサルタント
• 国家資格中小企業診断士

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