日本のニートの割合は多い?少ない?世界と比較!

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この記事のまとめ

  • 日本のニートの割合は約14人に1人であり、世界規模で見るとニート率は高くない
  • 日本でニートとは、「15歳~34歳で就労・就学や職業訓練をしていない状態の人」を指す
  • ニートから就職を目指す際、年齢を重ねるごとに求人数が減少することに注意
  • ニートから就職を目指す際、資格取得や職業訓練受講などの前向きな行動が大切

「日本のニートの割合って?」「ニートから就職はできる?」と疑問を持つ方はいるでしょう。日本のニートは約14人に1人とされています。ニートから就職を目指すには、年齢を重ねる前に就職に向けた行動を起こすのがおすすめです。このコラムでは、日本のニート率やニートの定義などをまとめています。ニートから就職を目指す際に役立つ方法も解説していますので、ぜひ参考にしてみてください。

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世界で見る日本のニート率

経済協力開発機構(OECD)では、世界におけるニートの割合を調査しています。ただし、日本で定義付けられているニートとは少し異なり、調査した対象年齢は15歳~29歳。専業主婦も調査対象に当たります。

OECDの「Youth not in employment, education or training (NEET)」によると、2014年の日本のニート率は7.3%となっており、約14人に1人がニートです。同年の1位はギリシャの26.9%、2位はイタリアの26.7%、3位はスペインの24.4%、4位はフランスの15.1%となっています。

参照元
OECD
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日本のニートの定義

厚生労働省の「よくあるご質問について」によると「15歳~34歳で、非労働力人口のうち家事も通学もしていない人」をニートとし、内閣府の「若年無業者に関する調査(中間報告)」によると、「15歳~34歳で、通学や収入を伴う仕事をしていない独身者である人」をニートと呼んでいます。

ニートとは、“Not in Employment, Education, or Training”の頭文字を取った略語で、言葉の発祥はイギリスです。直訳すると「就学や就労、職業訓練のいずれもしていない人」となりますが、イギリスでは16歳~18歳と定義付けているのに対して、日本では15歳~34歳が一般的。義務教育を修了してから若年層と呼ばれる年齢までが対象として定義付けられているようです。

ニートとフリーターの違い

ニートと混同されやすい言葉に「フリーター」があります。「フリーター」は、アルバイトやパートなど収入を得るために何らかの仕事をしている場合が該当。また、就労意欲があり求職活動を行っている場合も、ニートには該当しないといえます。フリーターについて詳しく知りたい方は、「フリーターとは?正社員とは何が違うの?」のコラムをチェックしてみてください。

参照元
厚生労働省
よくあるご質問について
内閣府
トップページ

年齢は就職に関係する?

年齢によって、就職活動で企業から求められるものが変わります。「ニートやフリーターから就職を目指す」「正社員として長いブランクがある」といった状態から就活を進めるには、「29歳の壁」「34歳の壁」といった言葉を知っておくことが大切です。

たとえば、20代前半であれば、経験よりも柔軟な考え方や吸収率の高さといったポテンシャルを重視され、30代や40代は、リーダーシップやキャリア、知識力、技術力などが求められるようになります。

また、年齢を重ねるにつれて求人数が減少することも留意しておきたいポイント。行政や民間などで就職支援を行っている機関も、年齢制限を設けていることがあります。ニートから就職を目指すには、早めに行動し始めるのが良いでしょう。20代から就職を目指す方は、「転職希望の20代が知っておきたいポイントは?スキルなしで成功させるコツ」のコラムも参考にしてみてください。

ニートからの就活方法

ニートから正社員を目指すことは可能です。ニート期間中に前向きなアクションを起こすことで、内定獲得へと近づきます。具体的にできることを以下で解説しているので、ぜひ参考にしてみてください。

人手不足の業界を選ぶ

ニートから就職を目指すには、人手不足の業界の求人に注目するのが方法の一つです。人手不足の業界は「未経験歓迎」「経歴不問」といった求人を出していることが多く、教育体制の充実化や職場環境の改善などを図って失業率の低下を目指しているところも。「採用率が高い」「入社後働きやすさを感じられる」などといったメリットがあると考えられるでしょう。人手不足の業界については、「人手不足の業界とは?原因を考察するとともにメリット・デメリットも解説」のコラムもご確認ください。

経験をアピールする

面接では、「空白期間」について聞かれる可能性があります。その際、ニート期間中も就労意欲があったことをアピールできれば、好印象を与られるでしょう。アピール材料としては、職業訓練の受講や資格の取得がおすすめ。ただし、闇雲にチャレンジするのではなく、興味のある分野や仕事に役立つ資格を見極めることが大切です。取得した資格と志望動機に一貫性がなければ、面接官から「本当にやりたいことは何だろう?」と不安に思われてしまいます。

プロの手を借りる

行政や自治体などが行っている就職支援を活用するのも方法の一つ。以下で、どのようなサービスがあるのかご紹介します。

若者サポートステーション

若者サポートステーションは、15歳から39歳までの方を対象にした厚生労働省委託の支援機関。通称サポステと呼ばれています。「人間関係がうまくいかない」「コミュニケーションを取ることが苦手」「面接が怖い」といった働くことになかなか踏み出せない場合の悩みを解消する機関です。キャリアコンサルタントや臨床心理士などの専門スタッフから、自分の悩みに合ったサポートを受けられます。

ジョブカフェ

ジョブカフェは、カウンセリングや職業紹介、職業体験、就職セミナーなど、就職に必要なサービスを1ヶ所で受けられることが魅力。正式名称は、「若者のためのワンストップサービスセンター」です。各都道府県が所管しており、現在46の都道府県が設置しています。対象年齢は15歳~34歳としていますが、都道府県によって上限の年齢は異なるようです。

サポステとジョブカフェの違い

サポステとジョブカフェの違いは、職業紹介の有無にあります。サポステでは職業紹介は行わず、働けるようになるための訓練がメイン。一方ジョブカフェでは、ハローワークが併設されていることが多いため、職業紹介まで行えます。働く能力自体に自信のない場合はサポステ、就職まで一括で行いたい場合はジョブカフェ向きといえるでしょう。

第三者に頼ったり、現在の自分ができることを早めに行動を起こすことで、ニートから仕事に就ける可能性は十分にあります。
行政や自治体の就職支援機関だけでなく、民間の就職支援を活用するのもおすすめです。若年層向け就職エージェントのハタラクティブでは、求人紹介や応募書類の添削、面接対策など、就活を有利に進めるための就職支援サービスを提供。実際にハタラクティブスタッフが取材した企業から、あなたのニーズや適性に合った企業をご紹介します。まずはお気軽にご相談ください。

日本のニートの割合に関するQ&A

ここでは、日本のニートの割合に関連した疑問をまとめています。就職活動でニート期間が不利になる可能性や就活を始めた方が良い年齢についても回答しているので、ぜひ参考にしてみてください。

ニートの期間があると就職で不利になりますか?

ニート期間があっても、しっかり選考対策を行うことで正社員就職を目指せます。志望動機の作成や面接での受け答えを工夫すれば、面接官に好印象を与えられるでしょう。「『ニートは就職できない』は嘘!正社員になる方法やおすすめの職業を紹介」のコラムもぜひご覧ください。

何歳までに就活を始めるべきですか?

就活は、早いうちに始めるのが良いでしょう。20代はポテンシャル採用をしてもらえますが、30代以降は経歴やスキルも重視されます。「正社員になれるのは何歳まで?フリーターの最終期限やメリット・デメリット」のコラムでも、就活を始めたほうが良い年齢について解説しているので、ぜひご一読ください。

ニートから就職できる自信がありません

自分だけで就活を進めるのが不安な場合は、就職エージェントに頼るのも手。20代のニート・フリーター・第二新卒を対象とする就職エージェントのハタラクティブでは、専任のアドバイザーがマンツーマンで就活をサポートします。自己分析の深掘りから内定獲得まで一貫して支援を行いますので、お気軽にお問い合わせください。

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