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既卒は資格を取るべき？取得するメリットや就活でアピールするコツを紹介
公開日
この記事のまとめ
- 既卒者の就職に資格は必須ではなく、資格があっても企業に採用されるとは限らない
- 「簿記2級」「MOS」など、仕事を問わずに活用できる資格がおすすめ
- 既卒者が資格を取得すると、仕事に対する意欲を伝えやすいメリットがある
- 既卒者が資格取得を目指す場合は、長期化しないように期限を決めることが大事
- 資格対策だけではなく、自己分析や面接対策といった基本的な就活対策もしっかり行う
就業経歴のない既卒者のなかには、資格を取得することで就職が有利になるか知りたい方もいるでしょう。資格があればスキルの証明にはなりますが、一概に「資格があれば就職に有利」とは言い切れません。このコラムでは、就活での資格の必要性や資格取得のメリット・デメリット、面接でのアピール方法を紹介。簿記2級やMOSなどの既卒者におすすめの資格もお伝えします。本当に資格が必要かどうかを見極めて計画を立てましょう。
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既卒が就職するのに資格は必要？
既卒から正社員就職を目指す場合、必ずしも資格が要るわけではありません。資格があると有利になる可能性はありますが、専門的な職業ではない場合、資格なしでも就職は可能です。
資格があっても採用されるとは限らない
資格があるからといって、無条件で採用されるわけではありません。企業は「資格取得者」を求めているのではなく、資格取得のプロセスで得た知識やスキルを業務に活用できる人材を求めています。
資格があっても採用されるとは限らない、逆に捉えると特定の資格がなくても業務に関するスキルや経験が十分にあれば採用される可能性はある、と考えられるでしょう。
資格や経験がなくてもスタートできる仕事は多い
専門的な資格がないと業務を行えない職種でなければ、資格や未経験がなくても挑戦できる仕事は多くあります。たとえば、専門知識が求められる介護関連の仕事は、人手不足を理由に働きながら知識やスキルを身につけてほしいと考える企業が多い傾向です。
会社が資格を取得するための勉強会を開催したり、取得費用を負担してくれたりする企業も少なくありません。「資格がないと就職できない」と考えず、働きながら資格取得を目指せる企業の求人があるか探してみましょう。
既卒におすすめの資格とは？
既卒から就職に向けて資格取得を目指す場合におすすめなのは、業界や職種を問わずに活用できる「MOS」「簿記」などの資格です。また、特定の業界で需要の高い資格を取得しておくと、より就職や転職を有利に進められるでしょう。
仕事を問わずに活用できる資格
就職に向けて資格を取得しようと思っても、具体的にどれが良いのか分からない場合は、業界や職種を問わずに活用できる資格を選ぶと良いでしょう。汎用性のある資格を取得すれば、就職してからも業務で役立つと考えられます。
MOS
MOSとは「Microsoft Office Specialist（マイクロソフト・オフィス・スペシャリスト）」の略です。さまざまな仕事で使用頻度の高い傾向にある「Excel（エクセル）」「Word（ワード）」「PowerPoint（パワーポイント）」といった、マイクロソフト社の製品が扱えることを証明できます。パソコンスキルの向上や業務の効率化を目指し、多くの企業が社員教育に取り入れている資格です。MOSはパソコンでの実務スキルをアピールできるので、就職や転職活動で評価されやすいでしょう。
ITパスポート
ITパスポートとは、基本的なITスキルがあることを証明する国家資格です。ITパスポートの試験は「独立行政法人情報処理推進機構（IPA）」が実施しています。ITパスポートはITスキルだけではなく、経営戦略やプロジェクトマネージメントといった幅広い知識を学べるのも魅力です。ITパスポートの詳細を詳しく知りたい方は「ITパスポートで就職が有利になる？アピール方法も解説！」のコラムで確認しておきましょう。
簿記2級以上
社会人の基礎知識といえる簿記は、ビジネスにおける金銭の流れや経営状況を把握できる資格です。簿記検定は経理業務に必要な資格のイメージがあるものの、営業や小売など幅広い職種で活用できます。なお、就活で企業に資格をアピールするなら2級以上を目指しましょう。
簿記の資格について詳しく知りたい方は「簿記で身につく力とは？保持するメリットと活用できる仕事」のコラムも参考にしてみてください。
秘書検定
秘書検定とは、基本的なビジネスマナーが身についていることを証明できる資格です。秘書検定は敬語での接客対応や電話応対、文書の作成といったビジネスに欠かせないスキルを学べます。社会人に求められる一般常識が身につくため、企業に入社したあとも役立つ資格の一つといえるでしょう。
そのほか、業界や職種を問わず活用できる資格としては「日商PC検定」「ビジネス文書検定」などがあります。事務業務で使える資格は幅広い場面で活用できるので、取得しておくと就職や転職活動で有利になる可能性があるでしょう。
事務系におすすめの資格は「事務系の資格があれば採用に有利？仕事が未経験の人におすすめなのはどれ？」のコラムで詳しく説明しています。ぜひ参考にしてみてください。
TOEIC
TOEICとは、英語の知識やコミュニケーション能力をスコアで評価するテストを指し、世界中のさまざまな国で実施されています。TOEICの試験では、0～990点のスコアで評価されるため、身についている英語スキルもわかりやすいでしょう。
就活では一般的に600点以上のスコアだと評価されやすいといわれています。外資系の企業や海外と取引のある企業を志望する場合は、さらに高得点のスコアを目指すと良いでしょう。TOEICについて詳しく知りたい方は「TOEICのスコアは就活でアピールできる？概要と学習方法について解説」のコラムもおすすめです。
中小企業診断士
中小企業診断士とは、経営コンサルタントとして認定される国家資格の一つです。中小企業診断士は、中小企業が抱える経営課題に対して専門的なアドバイスを行います。アドバイスのほかにも、具体的な成長戦略の策定や支援などを行うため、専門知識を活かしながら幅広い分野で活躍が期待できるでしょう。
なお、中小企業診断士の合格難易度は高い傾向にあります。勉強のスケジュールを立て、しっかりと対策をしたうえで試験に臨むと良いでしょう。気になる方はあわせてご一読ください。
特定の業界で需要の高い資格
特定の業界で需要がある資格を持っていれば、就業経験がなくても企業に採用される可能性が高まります。関心のある業界への就職に役立つ資格がある場合は、あらかじめ取得しておくと良いでしょう。
宅地建物取引士
「宅建」と呼ばれる宅地建物取引士は、不動産取引の際に重要事項を説明するといった、独占業務を担当できる国家資格です。不動産取引を行う事業所では、従業員5人に対して1人の割合で配置が義務付けられているため、需要の高い資格といえます。また、不動産業界以外に金融業界や建築業界などでの活躍も期待できるでしょう。
宅地建物取引士の難易度は高めといわれるため、合格に向けてしっかりとした試験対策が必要です。資格を取得していることで企業に評価してもらえる可能性もあります。
ファイナンシャルプランナー
ファイナンシャル・プランニング技能検定は国家資格の一つです。一般的に「FP」と呼ばれています。ファイナンシャルプランナーとはお金に関する専門家として税金や年金、不動産、相続、教育資金など、幅広い知識をもとに一人ひとりのライフプランを設計。特に保険業界や金融業界への就活では評価されやすいでしょう。なかには、ファイナンシャルプランナーの資格取得を条件としている企業もあります。
ファイナンシャルプランナーの試験は1～3級まであり、資格を取得するには学科と実技両方の合格が必要です。金融資産運用やリスク管理など、お金に関する知識を幅広く学べるため、資格を取得しておくと特定の業界以外でも評価してもらえる可能性があるでしょう。
介護関連の資格
介護業界で役立つ資格も需要の高い資格です。前述したように、介護関連の仕事は高齢化に伴って需要が高い傾向にある一方、慢性的な人手不足が続いています。経験や資格がなくても挑戦できますが、資格があると早い段階でキャリアアップできたり、資格手当が期待できたりすることがメリットです。
介護業界で基本となるのは「介護初任者研修」で、実務を重ねれば国家資格である「介護福祉士」を目指せます。
業務独占資格と名称独占資格の違いも把握しておこう
資格には、「業務独占資格」と「名称独占資格」があります。「業務独占資格」とは、該当の資格がないと業務は行えない国家資格を指します。たとえば「弁護士」「司法書士」「建築士」「電気工事士」などの職業です。「名称独占資格」とは、該当の資格を取得した人しか名乗れない資格を指します。ただし、業務独占ではないため、該当資格の取得をしていなくても業務を行えるのが特徴です。具体的には、「中小企業診断士」「技術士」「調理師」などの職業が挙げられます。
就職に向けて資格取得を目指す場合は、それぞれの違いについて把握しておくと良いでしょう。
既卒が資格を取得する3つのメリット
既卒者が就職に向けて資格を取得することは、仕事に対する意欲のアピールになります。資格取得の勉強に励めば、既卒者が就活において悩みやすい「空白期間」の説明としても有効です。
1.仕事に対する意欲を伝えやすい
資格を持っていると、仕事に対して意欲がある、やる気があるといったアピールにつながります。どのような資格も取得までには時間や対策が必要です。資格取得に向けて努力した点や、上手くいかなかったことからの気づきなどは、就職活動での自己PRに活かせます。
志望業界の資格があれば、就職後に即戦力として活躍できる可能性があるため、企業からプラスの評価をしてもらえる期待もできるでしょう。
2.空白期間に行っていたことの説明になる
資格を取得しておけば、空白期間の理由付けができるのもメリットです。既卒者の場合は卒業後に就業経験がないため、学校卒業後の経歴に空白が生じます。企業からは「空白期間に何をしていたのか」と確認されることがほとんどです。
空白期間に勉強していたことを伝えれば、資格取得に向けて努力していた前向きな姿勢をアピールできるでしょう。空白期間の伝え方は「空白期間を面接で聞かれたら？「何もしてない」はOK？答え方や例文を紹介」のコラムでも説明しています。企業が既卒に対して懸念しているポイントを払拭できる回答を意識しましょう。
3.業界や仕事に対する知識が身につく
資格を取得すれば、その分野に関する知識が身につきます。全く知識がない状態だと、入社後に一から知識やスキルを学ばなければなりません。しかし、資格を取得して知識のある状態なら、入社後にすぐ企業で活躍できる可能性があります。
資格があると「仕事に興味がある」「業務を覚えるスピードが早そう」など、企業にポジティブな印象を持たれやすいでしょう。全く何もわからない状態から業務を覚えるより、基礎的な知識がある状態から身につけたほうが自分自身の負担も減らせます。
既卒が資格を取得する3つのデメリット
資格は勉強をしたからといって必ず取得できるとは限りません。取得までに長い時間を要する場合もあるため、結果的に就職が難しくなる可能性も考慮しましょう。
1.勉強しても必ず取得できるとは限らない
資格取得を目指して勉強を続けても、必ず取得できるわけではありません。取得を目指す資格の種類によって難易度は異なり、必要な勉強時間もさまざまです。「必ず取得したい」といった理由で受検する資格のレベルを落としてしまうと、就活で有利に働かない可能性もあります。
試験のレベルを落として合格した資格を履歴書に記載すると、逆に知識やスキルが十分ではないことをアピールすることになりかねません。資格にもよりますが、等級を1〜3級まで設けている資格の場合、一般的には2級以上が履歴書に書けるレベルといわれています。
2.資格を取得するまで収入が安定しない恐れがある
正社員の就職に向けて資格の取得を目指している間は、収入が安定しづらい可能性もあります。資格の勉強をしている間も生活費は発生するため、取得までの期間が長くなればなるほど費用も増えるでしょう。
資格を取得するまでの間は、アルバイトを始めて生活費の収入を得ながら資格の勉強をする方法もあります。しかし、勉強とアルバイトを両立させるのは大変なため、明確なスケジュールを立てたうえで資格の取得を目指すと良いでしょう。
3.取得まで時間がかかる可能性がある
資格を取得するためには、ある程度の時間がかかることも想定しておきましょう。資格によっては年に1回しか試験を実施していない場合もあります。勉強を始めたタイミングが合わなければ、一度見送って次回の試験に臨まなければなりません。
資格取得の難易度が高い傾向にあれば、合格までに複数回受験が必要な場合もあるでしょう。既卒の空白期間はできるだけ短くするのが就職成功のコツです。どれだけ難易度の高い資格を取得できても、空白期間が長くなると就職が難しくなる恐れもあることは認識しておきましょう。
空白期間はどのくらいから不利になる？
「空白期間が半年から1年以上あると転職に不利？履歴書にはこう書く！」のコラムでも説明しているとおり、空白期間は「なるべく3ヶ月以内、長くても6ヶ月程度」に留めるのが良いとされています。理由としては、一般的に就活を始めて転職するまでに3～6ヶ月ほどの時間がかかるためです。空白期間が長くなるほど就業意欲に対する懸念を企業に持たれやすくなるので、就職の難易度は高まるといえるでしょう。既卒が就活で資格をアピールする3つのコツ
就職に向けて資格を取得したら、効果的に企業へアピールすることが大切です。「就職対策のためだけに資格を取得した」と思われないよう、取得の目的や理由をしっかり伝えましょう。
1.仕事で活用できることを伝える
取得した資格が実務で有効に活用できることを伝えましょう。資格が必ずしも就職に有利になるわけではありません。しかし、実際に仕事で活用できるとアピールすれば、企業の採用担当者から前向きに捉えてもらえる可能性が高まります。
たとえば、MOSを取得した場合「基本的なPCスキルを習得しており、Excelによるデータ管理も得意なので、入社後は業務の効率化に役立てたい」のように、仕事で活かせるといったアピールが可能です。面接での資格のアピール方法は「就職に役立つ資格8選！効果的なアピール方法も解説」のコラムも参考にしてみてください。
仕事に関係ない資格は評価を下げる？
資格ならどのようなものでも評価につながるわけではありません。業務との関連性がない資格や、趣味の延長といえる資格などは記載を避けるのが無難です。就活では具体的な資格名は記載せず、資格を取得するまでの経験から得たことを、自己PRなどでのアピールポイントに活かすとよいでしょう。2.目的を持って取得したことを伝える
就活では資格を取得した目的を明確に伝えることが重要です。「目標達成の意識が強い」「自分を分析して必要な情報を取りにいける人材」とポジティブな印象につながります。「時間があったから」「就職に有利になると思ったから」といった理由では、目的意識が高いと評価されにくいでしょう。
就活で伝えるときは「××業務で△△の知識が活用できると思った」「自分の得意分野をさらに深く学びたいと思った」など、取得の目的を具体的に述べるのをおすすめします。
3.資格以外の就活対策もしっかり行う
資格を持っていてもほかの対策が不十分だと就職は難しくなるでしょう。資格だけではなく、自己分析や企業研究、志望動機の作成、面接の対策といった基本的な就活対策をしっかり行うことが重要です。基本的な対策ができていれば、資格を持っている点もあわせて就活が有利に働く可能性も考えられます。
既卒が資格を取得するときの注意点
就職に向けて資格取得を考えるなら、必ず目標と期限を設けましょう。就活で企業にアピールする材料が資格だけでは十分とはいえないため、ほかの準備も万全にしておくことが大事です。
取得の目標と期限を決める
資格取得を目指すときは、目標とするレベルと期限を明確に決めてから取り組みましょう。前述したように、資格取得までに時間がかかるほど就職で不利になりやすい傾向があります。長期間勉強を続けていると資格取得が目的化し、就職への意欲を失ってしまう恐れもあるでしょう。
資格取得は就活や入社後に向けた過程であり、あくまでもゴールは正社員就職です。資格取得を目指すなら「◯月までに△△2級を取得する」のように具体的な目標と期限を決め、もし叶わなければ速やかに諦めて就活を始める気持ちを持ちましょう。
資格だけがアピールになるとは考えない
冒頭でも述べたように、資格があれば必ず企業に採用されるわけではありません。資格があっても自己アピールや志望動機の対策ができていなければ、良い結果につながりにくいといえます。就活に向けて自己分析を行い自分の強みを確認したり、志望する業界や企業の理解を深めたりすることも重要です。
また、面接試験で自分の意見を明確に面接官へ伝えられるよう、模擬面接などを行って事前に対策を練る必要もあります。内定獲得を目指して、資格以外のアピールもしっかりと準備しておきましょう。
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既卒の資格取得に関するFAQ
既卒者の資格取得に関連した不安や疑問についてQ&A方式で回答します。既卒者で、資格の取得や就活について悩んでいる方は、ぜひ参考にしてみてください。
取得に時間のかかる資格はよくないですか？
取得を目指す資格の種類や目的によるので、一概に判断はできません。
いつまでに就職したいのかを決め、ゴールから逆算して考えてみましょう。目標を立てて勉強したからといって必ず資格が取得できるわけではありません。もし時間をかけても試験に受からなければ、就職後にスキルアップを目的として取得を目指すことも可能です。いろいろな可能性を考えたうえで決断しましょう。
事務職を目指すのにおすすめの資格は？
事務職を目指している方は「MOS」「秘書検定」などの取得がおすすめです。
「MOS」はパソコンスキルの証明となり、企業へのアピールや事務職の仕事でも役立つと考えられます。「秘書検定」はビジネスマナーを幅広く学べるのが魅力です。資格を取得することで、一般常識やマナーが身についていると企業に証明できるアピール材料となるでしょう。
資格なしの既卒者も就職できますか？
専門的な知識や能力を必要とする職業では資格の取得が必要な場合もありますが、資格や経験がなくても企業に就職はできます。なかには入社後に資格取得に向けた勉強会を開いたり、費用を負担してくれたりする企業もあるため、気になる方は求人情報をよく調べてみましょう。
既卒向けの求人情報の探し方がわかりません
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一人ひとりの経験、スキル、能力などの違いを理解した上でサポートすることを心がけています！
京都大学工学部建築学科を2010年の3月に卒業し、株式会社大林組に技術者として新卒で入社。
その後2012年よりレバレジーズ株式会社に入社。ハタラクティブのキャリアアドバイザー・リクルーティングアドバイザーを経て2019年より事業責任者を務める。
