年間休日120日の魅力って?

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この記事のまとめ

  • 「年間休日120日」の求人は好条件といえる
  • 年間休日は、主に機械系メーカーが多い傾向にある
  • 年中無休で営業している店舗が多い業界は、年間休日が少ない傾向にある
  • 少なすぎる休日はストレスの元!思い切って転職という手段も

プライベートを重視する方には外せない条件の一つとなるのが、年間休日。120日と110日では、実は大きな差があります。
本コラムでは、年間休日の平均や企業ごとの傾向、少なすぎることで生じる影響について触れていきます。

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年間休日120日は好条件?

就職活動の経験がある方は、「年間休日120日以上」というフレーズを求人広告などで目にする機会が多いのではないでしょうか?
企業の好条件の一つとしてよく挙げられますが、実際はどうなのでしょうか?
下記のデータと照らし合わせてみましょう。

厚生労働省の調査によると、平成27年時点での労働者1人あたりの平均年間休日は113.8日とされています。

参照元
厚生労働省
平成28年就労条件総合調査 結果の概況

ワークライフバランスの感じ方は人それぞれですが、平均からすると年間休日120日は好条件であると言えるでしょう。

年間休日120日と完全週休2日制

週休2日制と完全週休2日制。一見すると似ていますが、その中身は大きな違いがあります。
「週休2日制」は、「1ヶ月の間に2日休みがある週が1回以上あること」であり、2日の休みを毎週取れるとは限りません。
つまり、2日休みの週が1回あり、残りの週は1日のみの休みでも成立する制度です。

「完全週休2日制」が、毎週2日の休みが取れる制度となります。
もしも就職活動で「毎週2日休み」の企業を求めている場合は、この表記の落とし穴に細心の注意が必要です。
「年間休日120日」と表記されている求人は、高確率で完全週休2日制を取り入れているため、そういった面でも好条件と言えるでしょう。

年間休日が違うと、プライベートの充実度も違ってくる

年間休日の日数の違いは、プライベートを満喫できるかどうかにも大きく関わってきます。
上記で述べたように、年間休日120日の求人は高確率で完全週休2日制を取り入れていますが、GW・お盆・年末年始の長期のお休みがある確率も高いです。
また、ごく少数ではありますが、年間休日が130日を超える企業も存在します。

一方で、年間休日が100日未満になると、長期の休暇が取りづらくなり、友人やご家族との予定が合わせにくくなる可能性が高くなります。
「多く休みを取り、確実に疲れを取りたい」「旅行が好きなので、色々なところに行きたい」という方には、おすすめできません。

年間休日の違いで、ご自分の時間がどれくらい持てるかも大きく変わってくるということは、ご理解いただけたでしょうか。
「プライベートの時間を満喫したい」「友人や家族と一緒に過ごす時間を大切にしたい」「働きすぎでストレスを溜めたくない」
これらに当てはまる方は、求人広告の年間休日をしっかりとチェックし、自分が求める条件と合っているかよく確認しましょう。

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年間休日が多い業界・少ない業界、その特徴とは?

年間休日を多く取れるかどうかは、業界によっても大きく異なります。
年間休日が多い傾向にある業界と少ない傾向にある業界、そしてその特徴を下記で紹介していきます。

多い業界

・自動車メーカー
・電子メーカー
・コンピューター/OA機器メーカー
・医療機器メーカー
・電気機器メーカー

年間休日は、主に機械系メーカーが多い傾向にあるようです。
お盆や年末年始にはほとんどの企業が工場を停止しており、企業間のやり取りもなくなるため、休みが取りやすいのだと思われます。
更に自動車メーカーや電子・コンピューター系のメーカーは、もともと流通の母数も少ないため、年間休日が130日以上の企業が多いようです。

少ない業界

・コンビニエンスストア
・外食
・美容
・専門店/小売店
・レジャー/アミューズメント

コンビニエンスストや外食、美容などの、年中無休で営業していることが多い業界は、年間休日が95~110日と少なく、週2日の休みも取りにくい企業が多いようです。
更にカレンダー上の休日やGW・お盆・年末年始などがかき入れ時となるため、土・日・祝日に休むことは厳しくなります。

休日が少な過ぎると感じたら…

カレンダー通りに休むことができ、お盆や年末年始の長期の休みも保証されている年間休日の日数が、120日です。
年間休日が少ないと、その分自分の思い通りの休暇も取りにくくなります。
また、1ヶ月に休める日が少ないため、疲れを取り切れないまま出勤という日々を繰り返すことになり、肉体的にも精神的にも負担が大きくなるため、最悪の場合は過労に繋がることもあるかもしれません。
「今は我慢できる」「自分はきっと大丈夫」と過信する前に、定年まで今の職場で続けていけるかどうか・心身的に無理を感じたことがないかなど、一度自分が置かれている状況を冷静に振り返ってみるのもいいでしょう。

もし、今の職場環境に疑問や不安を抱いている・変えたいという気持ちがあるならば、転職を検討してみるのも一つの道ではないでしょうか。
仕事をする上で何を求めるかは人それぞれのため、「休みを多く取りたい」と考えることやそれをきっかけに転職活動に踏み切ることは決して甘えではありません。
しかし、面接の際に転職理由を「休日が少なかったから」と後ろ向きに語るのは、できるだけ控えたほうがいいでしょう。
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