会社の辞め方について、あなたはどこまで知っていますか

退職するからといって自分本位に辞めるのは、社会人としてマナー違反。会社に残る人のことを考え、迷惑を掛けずに辞めることが大切です。
当コラムでは、円満退職するために大切なポイントについて解説しています。

◆退職を申し出る前に…

退職の意思を上司に伝える前に、もう一度自分の気持ちを確認しましょう。
気持ちが固まっていないと退職を告げたあとに引き留めにあった場合、応じてしまうことが考えられます。
一度退職を口に出したことで社内の立場や昇進に影響がないとは言い切れません。
働きづらくなってしまう恐れもあるため、退職の撤回は避けたいもの。自分のキャリアプランや仕事に対して何を求めているのかなどを十分に掘り下げ、本当に退職することが必要なのかを見極めましょう。

◆退職の申し出をする

この項では、誰にどのタイミングで退職の意思を伝えるのか、退職理由を伝えるときのポイントと共に説明します。

【退職の申し出は誰にする？】

退職する気持ちが固まったら、直属の上司に退職の意思を伝えます。
上司より上の役職の人に伝えるのは、上司の管理能力が疑われてしまう可能性があり、配慮に欠けた行為です。上司との関係が気まずくなってしまい、円満に退職できなくなってしまうことが考えられます。
同僚に相談するのもNG。誰かに相談したい気持ちもわかりますが、噂が先行し、トラブルに発展する恐れがあります。
直属の上司に伝える際も、会議室や個室など人目につかず、話の漏れない場所を選びましょう。

【退職を申し出るタイミング】

退職を申し出るタイミングは、退職する意思が固まったらできるだけ早く伝えることが大切です。
退職希望日の1～3カ月前までに言うのが一般的ですが、会社によっては就業規則で定められているので事前に確認しておきましょう。
やむを得ない理由がない限り、繁忙期を避けること、業務を引き継ぎするだけの十分な時間があるかを考えることが大切です。

【退職理由をそのまま伝えるのはNG】

前向きな理由で退職を考えている場合は問題ないですが、職場に不満があって退職する場合、そのまま不満を伝えるのは控えましょう。
部署の異動や改善策を提案され、引き留めに合う可能性があります。
不満やネガティブな理由ではなく、キャリアプランの見直しや今後どうしたいのかという点に焦点をあてた「退職でしか叶わないこと」理由にするのがポイントです。

◆退職を申し出た後にすること

退職の意思を伝えた後もやることはあります。
やり残すことがないように、全体的な流れを把握しておきましょう。

【退職願】

直属の上司に退職の意思を伝えたら、退職願を提出しましょう。
退職の意思表示は口頭のみでも問題ありませんが、後のトラブルを避けるためにも提出することが一般的。コピーを取って保管しておくのがおすすめです。
会社で書式が指定されている場合は準拠します。

【退職を公言しない】

直属の上司に退職を伝えた後、つい気が緩み同僚に報告したくなる気持ちもわかりますが、上司と決めた公表日までは黙っていましょう。
職場の混乱を避け、スムーズに残務処理や引き継ぎをするためにも大切なことです。

【引継ぎ】

引き継ぎ漏れがないように、引き継ぎリストとスケジュールを作成しましょう。
後任者が決まっている場合、一通りの業務を後任者と行うのがベスト。後任者が決まっていない場合は、引き継ぎすることをノートにまとめておきましょう。
その際、過去にあったトラブルとその解決策も記載しておくことをおすすめします。今後、不測の事態が起きた時、後任者の助けになるはずです。
1ヵ月の流れと作業の優先順位も記載しておくと全体の流れが掴みやすくなります。

【返却物の確認】

退職後に返却忘れに気が付く人は意外と多いようです。
退職前に確認し、返却忘れのないようにしましょう。
守秘義務があるものや会社で作成した資料などは、会社の規則に従って返却します。
その他、一般的に会社に返却するものは、下記の通りです。

・身分証明書
・名刺
・制服
・通勤定期券
・健康保険被保険者証
・事務用品などの備品（社費で購入したもの）

【挨拶】

退職後も良好な関係を保つため、挨拶は忘れずにしておきましょう。
最近では、メールでの挨拶も一般的になってきましたが、メールを嫌がる人もいます。
その人との関係性を考えて、連絡手段を考えましょう。
挨拶のタイミングは、取り引き先の場合は、後任者の紹介や引き継ぎなどで心配を掛けないよう退職日の3週間前ほど前には済ませておきましょう。
社内でお世話になった人には、最終出勤日に送るのが一般的です。


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