知りたい！職能給と職務給の特徴やメリット・デメリット

◆職能給と職務給の違いとは

一見、あまり違いがないようにも見える職能給と職務給ですが、特徴は大きく異なります。

【職能給とは】

基本給とは別に、従業員の職務遂行能力に応じて定められる給料を職能給といいます。
これは、従業員個々が持つ仕事内容や能力、資格などを総合的に評価し、給料にプラスアルファして支給。
『勤続年数の長さ＝技術力の高さ』と捉えられ、勤務年数に応じて職能給が上がるという仕組みになっています。
現状では、国内のほとんどの企業で職能給制度を導入。
勤続年数が長かったり、会社での地位が高い従業員ほど給料が高くなるのも職能給の特徴といえるでしょう。

【職務給とは】

人への評価で給料が決まる職能給とは対象的に、業務の種類によって給料が決まるのが職務給です。
職務給制度は欧米を中心に広く導入されており、職能給とは異なり業務内容に応じて支払われるが特徴。
日本では、アルバイトやパート、契約社員などの非正規雇用者が職能給に該当します。

職能給は“人”、職務給は“仕事”への評価と捉えるとわかりやすいかもしれません。

◆職能給のメリット・デメリット

日本では根強く定着している職能給。メリットやデメリットはあるのでしょうか？

【メリット】

・スキルや能力、資格があれば若くても高い賃金を得ることができる
・企業側は優れた技術や知識を持つ人材を確保することができる
・長く勤めれば勤めるほど評価が上がる
・スキルや能力によって評価されるため、やりがいを持って業務に取り組むことができる　など

【デメリット】

・業務内容と給料に矛盾が生じる（例／難しい業務を遂行しているのに給料が安い）
・職務給制度の導入によって、年功序列が一般的となっている傾向にある
・勤務年数の短い従業員は給料を過少払いされることがある　など

職能給は、基本的に能力に応じた評価とされていますが、若干年齢給の要素が含まれているため、企業側としては離職率の低下に繋げられるのが最大のメリットといえるのではないでしょうか。
しかしながら、少子高齢化が進む中、高齢層と中堅層・若年層の間に給料のズレが生じているのも事実。企業によっては、高齢層への給料の過払いが大きな負担となっているところもあるようです。

◆職務給のメリット・デメリット

近年、日本でも少しずつ職能給から職務給へシフトする企業が増えています。
職務給のメリットとデメリットを見てみましょう。

【メリット】

・給料を決める基準が明確である
・給料が同一のため、公平性が保たれる
・勤続年数や年齢、肩書などに関わらず誰もがやる気を持って業務を遂行できる　など

【デメリット】

・業務内容や種類によって評価されるため、スキルや能力を磨いても給料には反映されない
・技術や知識など、向上心の低下　など

職務給は業務内容による評価のため、合理的であると共に仕事に対してドライになれる一方、「あの人がやっている仕事は自分に関係ない」と決められた通りの業務をこなす人も少なくないようです。

職能給と職務給、それぞれに特徴やメリット・デメリットがあるため、どちらの働き方が自分に合っているかしっかり見極めることが重要なのではないでしょうか。

「どの働き方が自分に合っているかわからない」という方は、一度就職・転職エージェントに相談してみるのをおすすめします。
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