- フリーター就職支援「ハタラクティブ」TOP
- お役立ち記事TOP
- 履歴書を書き間違えたらどうする?正しい修正方法とは
履歴書を書き間違えたらどうする?正しい修正方法とは
更新日
この記事のまとめ
- 履歴書を書き間違えた際は、はじめから書き直すのが原則
- 履歴書を書き間違えた場合、どのような理由であっても修正テープや修正液は使わない
- 履歴書を間違えたときにどうしても必要な場合のみ、二重線と訂正印で修正しよう
- 履歴書を書き間違えないために、履歴書は見本を作り時間に余裕を持って作成する
「履歴書を書き間違えたら修正しても良い?」と考えたことがある方は多いのではないでしょうか。履歴書は、どのような理由であっても修正テープや修正液を使用してはいけないとされています。このコラムでは、履歴書を書き間違えたときに修正してはいけない理由を解説。また、どうしても修正が必要な場合の正しい修正方法なども紹介しています。
自分に向いている仕事を
簡単に診断してみましょう
性格でわかる
私の適職診断
履歴書で書き間違えたら書き直さずに修正しても良い?
履歴書を書き間違えたときは、最初から書き直すのが原則です。どのような理由であっても、修正テープや修正液で訂正するのは控えましょう。訂正の跡があると、応募先企業に「書き直そうとしていない」「ビジネスマナーを知らない」などの印象を与えかねません。間違いや修正跡があるだけで不採用になるわけではありませんが、可能な限り最初から書き直すようにしましょう。なお、消せるボールペンは間違えてしまっても簡単に直せて便利ですが、インクが摩擦や熱によって消えてしまうため、避けた方が無難です。
履歴書を書き間違えたときに修正してはいけない理由
履歴書は企業へ提出する公的な文書であり、企業側が採用を判断する重要な書類です。そのような重要書類に修正があると、「志望度が低いのでは?」などの印象を与えかねません。また、修正テープや修正液で簡易的に訂正してしまうと、誰が修正したのか分からず、信ぴょう性の低下にもつながります。「履歴書の間違いに修正テープを使うのはあり?正しい対処法と間違えないコツ」のコラムでは、履歴書を間違えたときに修正テープを使ってはいけない理由をさらに詳しく解説しているので、あわせて参考にしてみてください。
どうしても履歴書の修正が必要なときは二重線と訂正印を使用する
「どうしても履歴書を書き直す時間がない」「履歴書が企業から送付された1枚のみで予備がない」といった場合は、修正して提出しても良いとされています。やむを得ず修正する場合は、修正テープなどではなく二重線+訂正印で直してください。定規を使って修正箇所に二重線を引き、その線上に訂正印を押しましょう。正しい文言は修正箇所の1行上に書きます。訂正印は記載内容が見やすくなる小型のものを使用するのが望ましいですが、ない場合は認印で構いません。公的な文書のため、スタンプ印の使用は避けましょう。印鑑があることで、誰が訂正したか明らかになるため改ざんの疑いはなくなります。どうしても書き直せない場合、最後の手段としてこの方法で修正しましょう。
ただし、訂正印による修正箇所が多いと、「適当に作成している」「読みづらく相手に配慮できていない」など企業側に悪印象を与えてしまう恐れも。「履歴書を書き間違えても修正できる」と油断せず、ミスをしないよう気をつけることが大切です。
履歴書で書き間違えないために
履歴書は間違えたら書き直しが原則ですが、書き直すのは時間も手間もかかります。履歴書の書き間違いを防ぐために、作成する前に以下のような準備をしておきましょう。
書く時間を十分に確保する
履歴書を作成する際は、時間を十分に確保したうえで書きましょう。提出期限のギリギリで作成すると、焦りから走り書きや雑な字になってしまううえ、間違える可能性も高くなります。また、インクが手に付いて履歴書を汚してしまうなどハプニングも起きやすくなるでしょう。
あらかじめ作成した見本を見ながら書く
学歴の入学・卒業年や学校名、資格取得日と資格名など、ベースとなる箇所を書いた見本を用意しておくと、書き間違いを防ぎやすくなります。また、そのとき思いついた内容を書くとミスにつながりやすくなるため、志望動機や自己PRなどの内容を固めてから履歴書を作成するようにしましょう。
シャープペンシルや鉛筆で下書きする
ボールペンで記載する前にシャープペンや鉛筆で下書きをしてから清書すれば、書き間違えるリスクを下げられるでしょう。
履歴書を書く場所や環境を整える
履歴書を書く場所や環境にも気を配りましょう。机が片付いていなかったり、うるさかったりする環境では、集中するのが難しくなってしまいます。集中できていないと履歴書の間違いに繋がりやすいため、できるだけ集中できる環境作りを行うのが大切です。
パソコンで作成する
どうしても履歴書のミスが気になってしまう場合は、手書きではなくパソコンで履歴書を作成するのも1つの方法です。手書きでの提出を指定されていない限り、履歴書は、手書きとパソコンのどちらで作成しても問題ないとされています。パソコンであれば修正も簡単にできるため、手書きを指定されていなければパソコンで作成してみましょう。「履歴書はパソコンと手書きのどっちで作成すべき?作り方の注意点も解説」では、履歴書をパソコンで作成する際のメリット・デメリットや注意点などを詳しく解説しているので、ぜひ参考にしてください。
パソコン作成がOKな企業とは?
IT企業や外資系など「業務の効率化」を重視している企業では、作成時間を短縮できるパソコン作成が良いとされています。また、パソコンで作成することでスキルを証明できるなどのメリットもあります。「手書きよりもパソコン作成の履歴書が向いている業界とは」のコラムでは、履歴書をパソコンで作成した方が良いとされている業界やメリット・デメリットなども紹介しているので、参考にしてみてください。「履歴書の作成に不安がある」「アドバイスをもらいながら求職活動を進めたい」といった場合は、ハタラクティブの利用を検討してみませんか。
ハタラクティブは、若年層の就職・転職支援に特化したエージェントです。専任のアドバイザーがつき、書類の添削や企業ごとの面接対策、カウンセリング、企業への連絡の代行など、求職活動を全面的にサポートしています。サービスはすべて無料で利用できるので、まずはお気軽にご相談ください。
履歴書を間違えたときに関するFAQ
ここでは、履歴書を間違えたときにまつわる疑問を、Q&A方式で回答しています。
履歴書を間違えたまま提出してしまいました
履歴書を間違えたまま提出してしまった場合、できるだけ早めに応募先企業に連絡しましょう。連絡方法は、電話とメールのどちらでも問題ありませんが、間違えた箇所やニュアンスをしっかり伝えることが大切。また、履歴書の再提出を求められるか否かは企業によって異なるので、採用担当者の指示を仰ぐのが無難です。履歴書のミスに気づいたときの対処法は「履歴書を修正する最後の手段!訂正印の使い方」のコラムでも詳しく解説しているので、参考にしてください。
履歴書を間違えた場合、訂正印で修正して良いですか?
履歴書を間違えたら、訂正印と二重線で修正できます。しかし、時間に余裕がある場合は小さな間違いであっても書き直す方が無難です。また、修正箇所が多くなってしまうと企業に不信感や不誠実さを与えてしまう可能性もあるので、できる限り書き直しましょう。
消せるペンで履歴書を書くのは大丈夫ですか?
消せるペンで履歴書を書くのは避けましょう。消せるペンのインクは熱を加えることで消える性質があり、コピーなど何かの拍子に消えてしまうことがあるからです。また、消せるという性質から改ざんの恐れもあるため、公文書に使用しないのがルール。履歴書は消せるペンではなく、油性ボールペンや万年筆で書きましょう。履歴書に書くペン選びにお困りの方は「履歴書を書くときはどんなボールペンを使ったら良い?選ぶポイントや注意点」のコラムで詳しく解説しているので、ぜひ参考にしてください。
小さな間違いでも、書き直した方が良いですか?
履歴書は、全く修正や間違いがない状態で提出するのが望ましいとされています。そのため、たとえ1文字であっても間違えたら書き直す方が好ましいといえるでしょう。もし、書き直す時間がないときは、訂正印と二重線で修正しても問題ありません。しかし、書き直しに繋がる間違えを減らすためにも、まずは履歴書を下書きするのがおすすめです。完璧な履歴書を作成できるよう、方法を工夫してみましょう。
- 経歴に不安はあるものの、希望条件も妥協したくない方
- 自分に合った仕事がわからず、どんな会社を選べばいいか迷っている方
- 自分で応募しても、書類選考や面接がうまくいかない方
ハタラクティブは、主にフリーター、大学中退、既卒、そして第二新卒の方を対象にした就職・転職サービスです。
2012年の設立以来、18万人以上(※)の就職・転職をご支援してまいりました。経歴や学歴が重視されがちな仕事探しのなかで、ハタラクティブは未経験者向けの仕事探しを専門にサポートしています。
経歴不問・未経験歓迎の求人を豊富に取り揃え、企業ごとに面接対策を実施しているため、選考過程も安心です。
※2023年12月~2024年1月時点のカウンセリング実施数
一人ひとりの経験、スキル、能力などの違いを理解した上でサポートすることを心がけています!
京都大学工学部建築学科を2010年の3月に卒業し、株式会社大林組に技術者として新卒で入社。
その後2012年よりレバレジーズ株式会社に入社。ハタラクティブのキャリアアドバイザー・リクルーティングアドバイザーを経て2019年より事業責任者を務める。