履歴書の資格欄の書き方とは？記載する順番や免許との違いも解説

履歴書を作成する際、資格欄の書き方に悩むこともあるでしょう。このコラムでは、履歴書の資格欄への書き方のルールや注意点を解説します。そのほか、就活に活かせる資格や複数ある場合の記載する順番などについても網羅的に紹介。履歴書の資格欄でお悩みの方は、履歴書の資格欄に関する疑問を解決し、自信を持って就活に臨みましょう。

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履歴書に書くべき資格とは？

履歴書の「免許・資格欄」には、応募企業の募集要項に記載された資格を書くことで求人とのマッチ度をアピールできます。履歴書には、下記にある資格を意識して積極的に記載しましょう。

募集要項に書いてある資格

募集要項に記載がある資格は、採用担当者が最初にチェックする項目でもあります。
業務に必要な資格を応募条件として設け、募集要項に記載しているので、採用担当者の目に止まりやすいように優先的に書きましょう。
また、募集要項に秘書検定2級以上と書いてあるのに3級しか取得していない場合、「秘書検定3級の資格はあり、来年は2級の検定試験を受験予定」と意欲の高さをアピールする方法もあります。

応募先の企業で活かせる資格

履歴書には応募先の企業や職種で活かせる資格を記載するのがおすすめです。たくさん取得している方の場合、何をどれだけ記載していいか迷う場合もあるでしょう。できるだけ多く記入したほうが印象アップにつながるのでは？と考える方もいると思いますが、資格の分野がバラバラだと目指す方向性や目標が採用担当者に伝わらない可能性もあります。読みやすさと情報整理の観点からも、履歴書には応募する業界や携わる業務内容に関係する資格に絞って記入するのが一般的です。

国家資格

国家資格とは、いわゆる国が認めた資格。各分野において、国の法律で定めた判断基準により実施される国家試験に合格した者が取得できるものです。国家資格は、難易度が高いものの、社会的信用度があり、価値が下がらないものが多い特徴があります。例を挙げると、行政書士や登録販売者、宅地建物取引士などです。

語学系資格

外国語でのコミュニケーションスキルを証明するものです。
TOEICテストやスペイン語検定、中国語検定などがあります。ある一定の語学系資格を取得していると、日本国内のみではなく海外にも活躍の場を広げられるでしょう。

普通自動車免許

いわゆる普通車の運転免許のことで、公道での運転が可能となる国家資格です。また、後述のとおりに履歴書には正式名称で書く必要があるので、「普通自動車第一種運転免許」または、オートマチック車限定の場合は「普通自動車第一種運転免許（AT限定）」と記載します。
「運転免許の正式名称を記載例つきで解説！履歴書への適切な書き方を知ろう」のコラムでは各種運転免許の記載方法について詳しく解説していますので、こちらもぜひチェックしてみてください。

パソコンスキルを証明する資格

パソコンを使用することが多いビジネスシーンにおいて、取得していると役立つ資格といえます。例えば、マイクロソフトオフィススペシャリスト（MOS）やICTプロフィシエンシー検定試験などがあり、パソコンやモバイル端末、ネットワークに関する知識は、幅広いビジネスシーンで活用できるでしょう。

取得予定の資格も記載

履歴書の資格欄に記載する内容が少ない場合、取得予定の資格を書くこともおすすめ。試験日や合否の発表日が決まっていて合格が見込まれる資格の場合は、「△月✕日取得予定」と記載できます。
また、応募企業の業務に関連する資格であれば、取得に向けて勉強中であることも記入することで、入社意欲をアピールできるでしょう。

履歴書へ資格を記載する際の3つのルール

履歴書の免許・資格欄へ記載する際、下記のようなルールがあります。応募書類の記載ルールを心得ていることで、採用担当者に好印象を与えられるでしょう。

1.資格の正式名称を記載する

履歴書には、略称ではなく資格の「正式名称」を書くのがルールです。下記に代表的な資格の略称と正式名称の例を挙げました。

・漢検→日本漢字能力検定
・英検→実用英語技能検定
・宅建→宅地建物取引士
・日商簿記→日本商工会議所簿記検定試験
・TOEFL（120満点のもの）→TOEFL iBTテスト
・TOEIC L&R→TOEIC 公開テスト
・普通自動車免許 → 普通自動車第一種運転免許

上記のように、普段は略称で呼ぶことが多い資格も、履歴書には正式な名称を記入します。呼び慣れた名称が正式名称とは限らないので、記入の前に確認するようにしましょう。　

2.年号はほかの記入欄と統一する

応募書類内は、年月日の書き方を揃える必要があります。例えば、「生年月日」や「学歴・職歴」を西暦で記載しているのであれば、資格欄も西暦に合わせて書きましょう。

3.最後に「以上」と書く

免許や資格を記載したら、最後の行に右詰めで「以上」と書きます。これは、これ「以上はありません」という意味。応募書類への記載内容の改ざんを防ぐ意味でも記載しておきましょう。

履歴書に記入する資格の順番は？

応募書類は、採用担当者の読みやすさに気を配ることが重要。履歴書に資格や免許を記載する際も、読みやすさに考慮し、順序立てて書く必要があります。この項では、資格を記入する順番を解説しているので参考にしてください。

免許は取得日にかかわらず最初に記載する

履歴書には、運転免許証を持っている場合、それらの免許を最初にまとめて書き、次に資格を取得順に記載するのが一般的です。

募集要項にある資格・応募先に合った資格

応募企業の募集要項に「要〇〇資格」「△△資格保持者優遇」などの記載がある場合、その資格を優先して記載しましょう。

関連性の高い勉強中の資格

応募企業の業種や職種に関連する資格の場合は、取得に至っていなくても、資格取得や試験合格に向けて勉強中であることも記載します。
資格を取得した際に応募先で活かせることや、目的達成に向けて努力している点は、志望意欲の高さを表し、採用担当者から評価されるでしょう。

関連性は低いが汎用性の高い資格

応募企業の業務内容と関連性が低くても、幅広いシーンで活用できる資格は十分なアピール材料です。語学や簿記、IT関連の資格は、取得する過程で身に付いた知識やスキルを多くの企業や部署で活かせます。
汎用性の高い資格については「就職に役立つ汎用性の高い資格とは？」でも解説しているので、自分が持っている資格と照らし合わせてみましょう。

取得難易度の高い資格を書いてもOK

難易度が高い資格を取得している場合も、もちろんアピール材料として活用できます。応募企業の業務に直接的な関係がなくても、難易度が高い資格へ挑戦し取得するまでの努力を評価されることもあるでしょう。
また、選考の際には面接官に興味を持たれて質問されることもあるので、「なぜ取得を目指したのか」「取得までの過程（努力したこと）」を述べられるようにすると効果的です。

就活に有利になる履歴書への資格の書き方ポイント

履歴書をはじめとする応募書類への書き方の工夫をすることで、資格をしっかりアピールでき就職に有利になる可能性が高まります。

同種類の資格で級違いの場合

簿記や英検など、階級のある資格については上位資格のみを書くようにしましょう。
ただし、電気主任技術者などの技術関連資格は上位・下位資格をともに取得していることが評価されるケースもあります。そのような場合、上位資格の後に括弧書きで下位資格を書くなど工夫しましょう。また、持っていると稼げる資格を知りたい方は、稼げる資格の特徴や具体例を解説したコラム「稼げる資格には特徴がある！おすすめ10選と取得する際の注意点」を参考に、稼げる資格を取得しましょう。

語学力をアピールする場合の注意点

企業や募集職種によっては語学力を評価対象にしている場合もあるでしょう。その際、TOEICのスコアを判断基準としているところが多いため、テストを受けた人の中にはとりあえず資格欄に書いておこう…と思っている方もいるのではないでしょうか。
日常的に英語を使う職種や外資系企業に応募する場合、「ビジネスシーンでも問題なく活用できる」と認識されているスコアは600～700点以上と言われています。そのような企業に応募を考えている方で、上記の点数を下回ってしまう人は記載を避けたほうが良いでしょう。ただし、スコアが600点を下回る場合でも、語学力を問われない企業への応募であれば、基礎学力という点でアピール材料になることも。自分のスコアと企業の特色や求人内容によって、記載するか判断するのが良いでしょう。

履歴書の資格欄に「特になし」はNG？

履歴書では空欄を作らないのがベストですが、資格欄に記載できる資格がない場合は「特になし」と書き込むようにします。アピールする資格がないからといって、取得していない資格を書くのはNGです。履歴書の詐称は入社後のトラブルに繋がるので絶対に避けましょう。
ただし、勉強中の資格については書くことができます。業務に活かせる資格を学んでいる方は取得予定時期とともに記載し、意欲やスキルのアピールに繋げると良いでしょう。
詳しくは「履歴書の資格欄には「なし」と書いても良い？正しい書き方やポイントを紹介」にて解説していますので、こちらのコラムも合わせてご一読ください。

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監修者：後藤祐介キャリアコンサルタント

一人ひとりの経験、スキル、能力などの違いを理解した上でサポートすることを心がけています！

京都大学工学部建築学科を2010年の3月に卒業し、株式会社大林組に技術者として新卒で入社。
その後2012年よりレバレジーズ株式会社に入社。ハタラクティブのキャリアアドバイザー・リクルーティングアドバイザーを経て2019年より事業責任者を務める。

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