正社員がバックレるとどうなる？転職活動に与える影響とは

正社員として働いている人の中には、「今すぐにでも会社を辞めたい…」とお悩みの方もいるのではないでしょうか。

そんな方へ、正社員が無断欠席してバックレた場合の影響や、正しい退職の仕方について解説します。

仕事をバックレるとどうなる？

「逃げ出す・辞めてしまう」などの意味があるバックレ。

正社員が無断欠勤のままバックレてしまうと、会社や取引先などに多大な迷惑が掛かってしまいます。

同僚や上司から「事故や事件に巻き込まれたのでは？」と心配の連絡が来るだけでなく、連絡を一切取らず無断欠勤を続けると、捜索願を出されてしまうことも。

警察沙汰になれば、それだけで事態が大きくなってしまう恐れがあります。

また、正当な理由なく2週間以上無断欠勤すると、就業規則に定めがあれば、企業側は該当社員を懲戒解雇することが可能です。

懲戒解雇にならなかったとしても、降格などの処分の可能性もあるということを覚えておきましょう。

バックレによる影響とは？

処分によって減給されたときや、懲戒解雇によって退職金が出ない場合には、生活に必要な資金が不足し困ってしまうことがあるかもしれません。

また、バックレをすると再就職を目指す際に悪影響を与えます。
企業側は、無断欠席が原因で懲戒解雇された人を採用したいとは思わないでしょう。

「懲戒解雇されたことがバレなければ大丈夫」と考える人がいるかもしれませんが、履歴書に賞罰欄がある際は記載することが必要。また、面接時には退職理由を聞かれるため、隠そうとすると嘘をつくことになります。

懲戒解雇されたことを隠して採用されたとしても、後々発覚した際は、経歴詐称と見なされる恐れがあります。経歴詐称は懲戒解雇になるケースもあるため、注意が必要です。

「あのとき冷静に判断して行動すれば良かった…」と後悔することがないよう、無断欠席やバックレなどはせず、就業規則や社会人としてのマナーを守って行動しましょう。

「どうしても会社を辞めたい…」という場合は、正しく退職手続きを進めることが必要。適切な退職手続きの進め方は、次の項目でご紹介します。

正しい退職の手続き

民法上では、2週間前までに退職の意思表示をすれば、会社を辞められることになっています。

しかし、突然退職を申し出ると、会社に迷惑を掛けてしまいます。円満退職のためには、1～3ヶ月前を目安に退職意思を伝えることが大切です。

退職に関する規定は企業の就業規則に記載されているため、事前に確認しておきましょう。 

退職の意思が固まったら、まず直属の上司に退職の意思を伝え、退職時期について相談します。退職したい気持ちは同僚に話したくなるかもしれませんが、正式に公表されるまでは言わないのが無難です。

また、退職理由を上司に聞かれた際は、「人間関係が悪いから」「評価に納得できないから」といった会社に対する不満を直接的に述べるのはやめましょう。

「異動によって不満を解消する」と引き留めにあう可能性があるだけでなく、退職が決まったとしても最終出勤日まで気まずくなる恐れがあります。

「◯◯に挑戦したいため」といった前向きな表現にすれば、理解を得やすくなるでしょう。

退職が決まった後は、就業規則に従って退職願や退職届を提出します。

引き継ぎの必要がある場合は、スケジュールを事前に考えることが大切。引き継ぎ内容を資料としてまとめておくと、後任者に伝えやすくなるでしょう。

そのほか、退職前は、上司や同僚だけでなく、必要に応じて取引先への挨拶も忘れずに。後任者とともに挨拶をして、円満に退職できるようにしましょう。

上記から分かるように、退職の際は必要な作業が多くあります。
会社の負担をできる限り減らせるよう、マナーやスケジュール管理に注意して手続きを進めましょう。

退職後の転職活動に不安のある方は、エージェントを利用するのがおすすめです。 

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