会社をバックレる前にリスクを考えよう

会社を無断で辞めることを意味する「バックレ」。会社で嫌なことがあったり、ブラック企業で働いていたりすると、無断での退職を意識することがあるかもしれません。

しかしながらバックレにはリスクが多くあります。無断で辞めるに考えるべきことをまとめました。

◆会社をバックレたいと思うタイミングってどんな時？

「会社をバックレたい…」と思うタイミングにはどのようなものがあるのでしょうか。

・大きなミスをしてしまった時

例）自分のミスが原因で会社に不利益になることをしてしまった、お客様や取引先に多大な迷惑を掛けてしまった

取り返しのつかない大きなミスにより、上司から叱られるだけでなくクレーム対応などの仕事が増え、キャパオーバーになってしまうことがあるようです。

・何か大きなプレッシャーを感じている時

例）プロジェクトに関する重責を感じている時や、営業成績が伸び悩んでいる中で成果を求められている時

必ず成果を挙げなければならない、自分の能力以上の成果を出さなければならないという強いプレッシャーから逃げ出したいと感じてしまうようです。

・蓄積されたストレスが一気に爆発した時

例）上司や同僚と上手くいっていない、仕事量が多く残業や休日出勤などの過酷な労働を強いられる（ブラック企業に勤めている）

対人関係の問題や過酷な労働条件への不満を抱えながら働くうちに、突然「辞めたい！」という想いが溢れてしまうようです。

・些細なことが理由の時

例）朝起きれなかった、遅刻しそうになった、反対方向の電車に乗ってしまった、仕事のちょっとしたミスで上司から怒られた

ちょっとしたことが原因で無断欠勤してしまったり、無断で早退してしまったりした事が引き金となり、そのままバックレてしまうことも。 

上記からわかるように、仕事をバックレたいと思うタイミングは人によってさまざま。 

一度でも無断欠勤してしまうと、気まずさや罪悪感から逃げる形で会社との連絡を取らなくなるケースが多いようです。

◆会社をバックレるリスクとは？

会社に連絡をせず無断欠勤してしまうと、会社から状況確認の連絡が来るでしょう。

連絡を無視してしまうと、会社側は「事件や事故に巻き込まれたのでは？」「病気で動けないのでは？」と心配し、捜索願を出すケースがあります。

そうなると、上司や同僚、家族、警察など多くの人を巻き込み、多大な迷惑をかけてしまうことに。

また、通常企業の就業規則には、「社員が14日以上無断欠勤をしたときには解雇とする」といった無断欠勤についての記載があります。

正当な理由なく無断欠勤を続けると、自然退職扱いとなるか、最悪の場合、懲戒解雇になる可能性があります。

懲戒解雇の経歴は、履歴書や職務経歴書にその旨を記載しなければならず、再就職のハードルが上がってしまうでしょう。かといって懲戒解雇の事実を隠すと、真実が明るみに出た時に、経歴を詐称したとして何らの処罰を受ける恐れがあります。

同業他社への転職の場合、人づてに経歴が伝わる恐れがあるので注意が必要です。

そのほかにバックレのリスクとして考えられるのは、給与の未払い。「バックレをすると給与が支払われないのでは？」と思う人がいるかもしれませんが、会社側には従業員が働いた分の給与は必ず支払う義務があります。

ただ、中には無断欠勤で退職した社員に給与を支払わない企業も存在します。この時、法律で定められているとはいえ、バックレた立場上請求するのは難しいと考えられるでしょう。

◆会社をバックレる前に考えよう！

「大変」「つらい」という状況は、「実は乗り越えられる壁だった」というケースも少なくありません。 

現在の会社であきらめずに問題と向き合い、解決して成果につなげることができれば、スキルアップやキャリアアップに繋がる可能性も。 

たとえ「すぐに仕事を辞めたい」と思っている場合でも、その後の転職に影響しないよう円満退職を目指すことが大切です。 

自分が担当していた業務の引き継ぎや、お世話になった上司・クライアントへの挨拶、会社から支給されていた制服や備品の返却など、バックレてしまったらできないことは多くあります。 

「辞める」という意思が固まっているのであれば、会社で定められている退職手続きを把握してから、有給を消化して転職のための時間に充てたり、しっかりと休養を取ったりするなど、有効に時間を使いましょう。 

いずれにしても、会社をバックレることは「社会人としてのマナー」に反します。どのような理由があってもバックレることは避けましょう。 

◆退職引き止めに遭ったらどうする？

積極的にバックレを考えているわけではなくても、中には「退職を引き止められてやむを得ず･･･」という人もいるのではないでしょうか。

そもそも労働者には職業選択の自由があり、仕事を辞める権利があります。法律上は2週間以上前に意思表明をすれば退職して良いことになっていて、さらに就業規則で決められたタイミングを守っているのなら、本来は誰も引き止めることはできません。

引き止めに遭わないためには、まず退職の意思をしっかりと固め、何を言われても意思をくつがえさないことが大切です。

「引き止めてもらったことには感謝しているが、ほかにどうしてもやりたいことがある」などと、感謝の気持ちを述べた上で退職意思を強調すると、相手も受け入れやすいのではないでしょうか。

それでも引き止められたり、「退職するなら損害賠償を請求する」と脅されたりしたら、上司のさらに上の上司や人事部に相談しましょう。

その手順を踏んでも退職を受け入れてもらえない時は、法的には退職届を提出すれば退職できることになっています。企業がしつこくて自分では対処しきれないと思ったら、労働基準監督署に相談してみるのも良いでしょう。

正社員や契約社員、派遣社員など、雇用形態にかかわらず仕事がつらいという時は、一人で悩まず転職エージェントのキャリアアドバイザーに相談してみるのがおすすめ。 

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