「当事者意識とは？」「どのようにしたら高められる？」と疑問を持つ方もいるでしょう。当事者意識とは、物事を「他人事」ではなく「自分事」として捉える意識です。当事者意識を高めるには、自分から積極的に行動し、その行動や発言に責任を持つことが大切。このコラムで当事者意識の意味や高める方法を確認し、主体的に働けるように行動を起こしてみましょう。

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当事者意識とは

当事者意識は、物事に自分が直接関係していると認識することです。当事者意識が高いと、仕事に対して主体性や責任感が生まれやすいといわれています。反対に、当事者意識が低ければ、自分の仕事を人に任せたり、目標に対して「やらされている」と感じたりするようです。

ビジネスシーンでは、当事者意識が求められる傾向にあります。まずは、当事者意識の意味についてご紹介するので、参考にしてみてください。

業務や問題に対して「自分事」と捉える意識のこと

当事者意識とは、業務や問題を「自分事」として捉える意識です。当事者意識がある場合、「自分が問題を解決する」「自分が行動を起こす」などと考える傾向があります。

なお、当事者意識は英語で「Sense of ownership」や「Commitment」。業務や問題の所有者は自分だという考え方を示すといえるでしょう。

社会人には当事者意識が求められる

社会人として仕事をするうえで、業務に対して当事者意識を持つことが重要といわれています。当事者意識があると、従業員一人ひとりに責任感や主体性が生まれやすいためです。担当業務にとどまらず事業や組織についても当事者意識を持つことで、会社全体のパフォーマンスの向上や業績アップに貢献できる可能性もあるでしょう。

業務目的に対する当事者意識

業務目的に対して当事者意識を持つことは大切です。たとえば、販売の仕事では「商品を売ること」だけでなく「お客さまを満足させること」も業務目的の一つでしょう。従業員一人ひとりが業務目的に当事者意識を持っている場合、「お客さんのニーズに合った商品を提案する」「レジの待ち時間を減らす」といった行動につながり、組織の成長を期待できます。

事業課題に対する当事者意識

担当業務だけでなく、事業全体の課題についても当事者意識を持つことが求められます。事業全体の課題を「自分事」に捉えられないと、担当業務を行う意味や目的を見失う可能性があるためです。
従業員一人ひとりが経営状況のような事業課題に当事者意識を持つことで、売上アップやシェア拡大などのためのアイデアが生まれやすくなり、ビジネスの成功につながるでしょう。

当事者意識が低い場合に見られる9つの特徴

責任感や主体性に関わる当事者意識は、ビジネスシーンで求められる心構えの一つです。以下では、当事者意識が低い場合に見られる特徴を紹介していきます。

1.自発的に動くことが少ない

当事者意識が低いと、「自分が仕事や問題に関係している」と考えられず、自発的に動く機会が減るといわれています。自発的に動くことが少ない場合、誰かに指示された分しか仕事をやらない傾向も。指示が出れば動くものの、それ以上の行動をとったり、自ら問題へ対応したりするのが苦手な特徴があるようです。

積極的にコミュニケーションをとることも少なく、「不明点があっても質問せずに進行する」「課題の解決策について相談しない」などの問題を抱えることもあるといわれています。
周囲の人に指示されたときしか動けない状況を変えたい場合は、「指示待ち人間になる原因とは？周囲に与える影響や直し方、改善策などを解説」もご覧ください。

2.意見を主張しない

当事者意識が低い場合、意見を主張したり、アイデアを出したりしない傾向にあります。業務に対しても「頼まれたらやる」という姿勢で、積極的に問題を提起したり、誰かの意見に反対したりしないようです。

また、当事者意識が低いと「責任をとりたくない」と考えてしまうことも。意見を出すと責任が生じるので、意見を主張しないと考えられます。

3.人任せにしがち

当事者意識が低いと、「誰かがやってくれるだろう」といった考え方になりやすいようです。「自分が任されている」と認識するのが苦手なため、面倒なことや難しいことに直面すると人任せにすることがあります。人任せにする習慣がつくと、「自ら対応しよう」という気持ちが薄れ、簡単なこともすぐに人に頼るようになってしまうでしょう。

4.物事に対する興味が少ない

物事に対して「自分事」と捉えられなければ、興味や関心が薄れやすいといえます。たとえば、担当している仕事で問題が起こった場合も、当事者意識が低ければ「誰かがやってくれる」「どうにかなる」と考えることがあるでしょう。

興味や関心がなければ、業務や問題と積極的に関わる機会が減り、さらに当事者意識が薄まってしまうと考えられます。

5.危機感を持ちにくい

当事者意識が低い場合、問題を「自分に関わる出来事」と捉えるのが難しいため、危機感を持ちにくいようです。危機感がなければ、解決策を考えたり、改善のために行動を起こしたりする気持ちが沸きにくいでしょう。「自分事」と捉えて行動を起こさなければ、問題が深刻化する恐れがあります。

6.人より自分を優先してしまう

自分を優先する傾向がある場合、当事者意識を持ちにくいといわれています。たとえば、自分の安全が第一だと、傷つくことや悲しむことを避けるために、問題を「自分事」と捉えるのを控えてしまうでしょう。
自分が楽をすることや損をしないことを最優先に考え、物事に関わらない傾向もあるようです。

当事者意識が低い場合、自分に不都合なことが起こると保身に走ることも。他人にあまり関心がなく、「自分さえ良ければ問題ない」と考える傾向があるといえます。

7.自分に自信を持てない

当事者意識が低い場合の特徴として、自分に自信を持てないことも挙げられるでしょう。これは、責任を持って行動する機会が少なく、成功体験を積んでこなかったためと考えられます。自信がなければ積極的に行動が起こせず、さらに当事者意識が生まれにくくなるといえるでしょう。

自分に自信がない方は、「自分に自信が持てない原因とは？自己肯定感を高める方法を紹介」のコラムも参考にしてみてください。

8.目標の達成や物事を簡単に諦める

当事者意識が低いと、仕事や物事をまっとうできず、諦めてしまうことがあるようです。「自分には関係ない」と考えれば、責任感や危機感が生まれにくく、面倒なことを避けてしまう場合も。物事が中途半端になりやすいうえ、目標を達成しようという姿勢が見えにくいため、周りから仕事を投げ出していると思われる恐れもあります。

9.言い訳をすることが多い

当事者意識が低いと、責任から逃れるための言い訳をしてしまう場合があります。物事を「自分事」と考えるのが難しく、問題解決よりも保身を優先する傾向があるためです。仕事でミスをして注意されると「業務が難し過ぎるせい」「あの人がそうしろと言った」と責任転嫁をすることも。ミスを他人や環境のせいにすると、さらに当事者意識を持ちにくくなります。

当事者意識が持てない原因

従業員が当事者意識を持てない場合、「組織における役割が明確でない」「業務目標が分からない」「評価基準が曖昧」など、社内の体制が影響していることもあります。
従業員の当事者意識が低下し始めると、ゆくゆくは組織の成長や発展に影響する可能性も。当事者意識が低くなる原因について、以下で詳細を見ていきましょう。

仕事量が多い

業務量が多さは、当事者意識が低くなる原因の一つといえます。タスクが山積みで精神的に余裕がないと、与えられた仕事以外に意識を向けることが難しくなるでしょう。その状態が続くと、業務が増えるのを防ぐため、積極的な行動を避けたり、新しい提案を控えたりと受け身な姿勢になってしまうようです。

目の前のタスクをこなすことで精一杯になれば、担当業務以外に目を向けられなくなり、組織や事業全体に対する当事者意識が低下する可能性もあるでしょう。
仕事量の多さで悩んでいる場合は、「仕事が多すぎるのでこなせない！原因と対処法などを解説」のコラムもご一読ください。

仕事における目標が分からない

仕事の目標が明確でない場合、当事者意識を持ちにくくなるでしょう。目標が分からなければ、達成のために必要なことを自分で考える機会もないためです。

また、目標を上司や企業から与えられている場合も当事者意識の低下につながりやすいでしょう。自分で決めた目標がなければ、「自分事」と捉えられず、達成のために自ら考えて行動する機会が減るといえます。

自分の役割や責任を把握できていない

「担当の仕事がどのように組織や会社に貢献しているか」や「組織での自分の役割は何か」を理解していないと、当事者意識を持ちにくいといえます。役割や責任を把握できない場合、「期待に応えよう」という考えが生まれにくく、仕事を「自分事」と捉えられない可能性があるためです。

また、自分の役割や責任が分からないと、自ら考えて行動を起こすのが難しいといえます。上司に指示されたことのみをこなしている場合、仕事に対するモチベーションが高まらず、当事者意識が生まれにくくなるようです。

評価基準が曖昧になっている

何が評価の対象になるのかを把握できないことも、当事者意識の低下につながる要因といえます。評価基準が不明瞭であれば、評価を上げるためにやるべきことを考える機会が減るでしょう。リスクを避けるために、積極的な行動を控えてしまう可能性もあります。

「評価を下げないように余計な行動はしない」という風潮が生まれると、社内の雰囲気が消極的になったり、組織が停滞したりする恐れもあるでしょう。

「仕事で評価されない理由と対応策は？人事評価基準を知ろう！」のコラムでは、評価制度や評価を得るためのポイントを解説しています。

組織が変化を嫌う傾向にある

変化を嫌う保守的な環境も、当事者意識の低下を招くことがあります。新しい試みや考え方を回避する組織内では、「積極的に行動しても意味がない」という雰囲気が形成される恐れがあるでしょう。
従業員の積極的な行動や挑戦が否定的に捉えられる環境では、当事者意識が育ちにくいといえます。

社員が意思決定できる環境にない

役員や管理職がすべての意志決定を担っている場合、社員に当事者意識が生まれにくいといえます。意思決定できる環境にいなければ、社員が「指示されたことをやれば問題ない」と考えてしまうことがあるでしょう。主体性を持って働けなければ、当事者意識の低下につながります。

業務の失敗に対するペナルティが厳しい

業務の失敗に対するペナルティが厳しいと、当事者意識を持つのが難しくなるでしょう。失敗に対して過度に怒られたり、重い責任をとらされたりする場合、社員が失敗を避けることだけを重視する環境が生まれてしまうようです。

失敗に怯える環境では、意見の主張や積極的な行動が難しく、社員の当事者意識が高まりにくいといえます。

当事者意識を高めるために有効な10個の方法

当事者意識を高めて仕事に取り組むことは、自分自身の成長や組織力アップにつながります。当事者意識を持てずに悩んでいる方は、以下の方法を試してみましょう。

1.自分から積極的に行動する

仕事においては、目の前のことに対して自ら行動を起こすことが重要です。「できないからやらない」ではなく、「自分が動くことで人の役に立てる」と考えてみましょう。「他人のために自ら行動する」という意識を持つことが当事者意識を高める第一歩です。

2.発言や行動には責任が伴うことを意識する

発言や行動に責任感を持つことで、物事を「自分事」と捉えられる可能性があります。責任感とは、「自分の役割を全うする意識」のことです。「自分の役割」を意識すると役割を果たすために何が必要かを考える癖がつき、当事者意識が生まれやすくなるでしょう。

仕事では、自分の言動や行動すべてに責任が伴います。これを自覚することで当事者意識を持って仕事と向き合えるようになるでしょう。

3.仕事の目的や自分の役割を把握する

仕事を始める前に、「業務の目的は何か」「自分にはどのような役割があるか」を把握することが大切です。業務の目的や自らの役割を知ることで、「期待に応えられるように頑張ろう」と当事者意識が生まれるでしょう。

当事者意識が高まれば、問題が起こったときに主体的に行動できるほか、業務に対するアイデアも浮かんでくると考えられます。

4.仕事の目標を決める

目標を定めることも、当事者意識を持って働くために大切です。目標があるとその達成のために何が必要かを自分で考え、行動できるようになるでしょう。「仕事は他人にやらされるもの」と考えなくなるので、当事者意識が高まりやすいといえます。

目標を決めるときは、数字を設定するのがおすすめです。具体的な数字を設定すると、達成に向けて何が必要かを客観的に考えやすくなります。

目標設定について詳しく確認したい方は、「目標で仕事の成果が変わる！成功に繋がる設定の仕方とは」もチェックしてみてください。

5.うまくいかなくても責任転嫁しない

当事者意識を高めたい場合は、物事がうまくいかなかったときに責任転嫁をしないことが重要です。問題が生じたときに「あの人のせい」「働く環境が悪い」と人や環境のせいにしていては、成長につながらないといえます。何事も自分自身の問題と捉えて成長を目指しましょう。

6.任されたことは最後まで投げ出さない

任された仕事を最後まで投げ出さない癖をつけましょう。難しいことや問題に直面しても投げ出さずにやり遂げると、当事者意識や責任感が沸いてくると考えられます。一つの物事をやり遂げることで評価され、周囲からの信頼を得られる可能性もあるでしょう。

7.言葉よりも行動で示す

当事者意識を高めるためには、主体的に行動することが大切です。自分自身で考えて行う作業は、成功体験につながりやすく、自信を持つきっかけにもなります。
仕事や問題に対して愚痴や文句をいう前に、「自分が果たすべき責任は何か」「どうしたら状況を打開できるのか」を考え、行動で示してみましょう。

8.相手の立場に立って考える

周りの人の気持ちを考えることで、当事者意識を高められる可能性もあるでしょう。周囲の人の気持ちや状況を把握できない場合、自分に求められていることが分からず、主体的に動けない状況になってしまいがちです。
広い視野で現状を把握し、自分は何ができるのかを考えて行動していきましょう。

9.失敗したときは原因を考える

当事者意識を高めるためには、失敗したときに原因を探ることが大切です。他人や環境のせいにせず、自分に何が足りなかったのかを考えて次につなげましょう。自分次第で失敗を防げると考え、常に成長を目指すことにより、当事者意識を高めやすくなります。

「失敗した時の対処法とは？ミスが起こりやすい状況と繰り返さないコツを解説」では、仕事で失敗してしまったときにやるべきことを解説しているので、こちらも参考にしてみてください。

10.自信を持ってできることを見つける

成功体験や業務の経験を積み、自信を持ってできることを見つけるのも当事者意識を高める手段の一つです。自分に自信があれば、自己肯定感が高まり、積極的に行動しようと感じやすいでしょう。

自信を持つためには、得意分野に目を向けたり、スキルアップに挑戦したりと工夫するのがおすすめ。自信をつけると当事者意識が生まれやすく、責任感や主体性も芽生えると考えられます。

当事者意識を持つメリット

ビジネスシーンでは、当事者意識を持つことで自分自身の成長につながったり、周囲からの信頼を得られたりするメリットがあるでしょう。ここでは、当事者意識を持つメリットをご紹介します。

自分自身の成長につながる

当事者意識があると仕事に責任感が生まれやすいため、成長スピードが早まる傾向があります。たとえば、ミスをしても他人のせいにせずに自分の行動を振り返ることで、失敗を糧にできるでしょう。
「自分に責任がある」という意識は、スキルを磨いたり、周囲の人と協力したりするきっかけになることも。当事者意識を持って仕事をすると、仕事でより深い経験が積めるといえます。

周りからの信頼を得られる

当事者意識を持って行動すると、仕事や自分の役割に対する責任が芽生え、周りに信頼される可能性があります。周囲の信頼を得られれば、人間関係が良好になり、仕事がはかどると考えられるでしょう。

日ごろの仕事ぶりを職場の人に認められている場合、本当に困ったときに助けてもらえるメリットもあります。

モチベーションを持って行動できる

当事者意識を持つことで、仕事にモチベーションが生まれやすい点もメリットです。仕事を「自分事」と捉える分、やりがいや達成感が大きいでしょう。自分で仕事の進め方を決めると、「さらに改善できる部分はないか」とよりモチベーションが高まるといえます。

仕事のモチベーションが下がっている場合は、「仕事のモチベーションを回復させる方法を4つご紹介！」も参考にしてみてください。

組織力が高まる

当事者意識を持つことは、個人の成長だけでなく組織力のアップにもつながると考えられています。責任感や主体性を持つメンバーが集まれば、従業員間で競争心が生まれやすいため、業績の向上を期待できるでしょう。
当事者意識の高い従業員が同じ目標を持つことにより、チームワークが強化されることもあるようです。

社会人は、当事者意識を持って働くことが求められる傾向にあります。行動を見直したり目標を設定したりと工夫しても当事者意識が高まらない場合は、仕事が自分に合っていない可能性もあるので、転職も視野に入れてみましょう。

当事者意識を持って働くために転職したい方は、ぜひハタラクティブにご相談ください。ハタラクティブは、若年層に特化した転職エージェント。専任のキャリアアドバイザーが丁寧なヒアリングをもとに一人ひとりに合った求人をご紹介するので、自分にマッチする企業で主体的に働きたい人におすすめです。
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当事者意識に関するよくある疑問

ここでは、当事者意識にまつわる疑問をまとめました。「当事者意識を持てない」「部下に当事者意識がない」などと悩んでいる場合は、参考にしてみてください。

人生に当事者意識が持てない場合の対処法は？

自分の人生に当事者意識を持てない場合は、物事に対して自分なりに考えることを習慣づけたり、言い訳せずに発言や行動に責任を持つことを心がけたりしましょう。主体的に物事を捉えられるように、些細なことも自分で考えて決定する癖をつけるのがおすすめです。

当事者意識がある人の長所は何？

当事者意識がある人の長所としては、「責任感がある」「主体的に行動できる」などが挙げられます。また、物事を「自分事」と考えて積極的に行動するので、周囲の人からの信頼を得やすい点も長所といえるでしょう。

仕事で当事者意識を醸成するには？

当事者意識を醸成する方法としては、「仕事の目的や自分の役割を明確に把握する」「目標を設定する」などが挙げられます。また、上司とコミュニケーションをとり自分の意見を伝えたり、失敗を恐れないように考え方を変えたりするのもおすすめです。

部下に当事者意識がない…どのような教育や研修をすべき？

部下に当事者意識がない場合、一人ひとりの従業員が意見を伝えたり、物事を決定したりできる機会を設けるのが望ましいでしょう。また、組織のなかでの自分の役割を見つけてもらえるように、事業や業務の情報を公開するのも一つの手です。
部下への接し方や教育方法については、「後輩への良い接し方とは？人間関係の築き方と指導方法」のコラムで詳しく解説しています。

当事者意識の高さは採用選考の自己PRで使える？

当事者意識が高い場合、問題に対して積極的に行動したり、責任感があったりするため、採用選考の際に企業から高く評価される可能性があります。自己PRでは、具体的なエピソードを交えながら当事者意識の高さをアピールしましょう。
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