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当事者意識とは？持てない要因と高める7の方法
この記事のまとめ
- 当事者意識とは、仕事や問題を「自分事」と捉えて主体的に取り組む姿勢のこと
- 目標や役割が不明確だと自分事として考えにくく、意識が高まりにくい傾向がある
- 当事者意識を高めるには、目標を設定し責任感を持って行動することが重要
- 評価につなげるには、小さな行動改善や前向きな姿勢を積み重ねていくことが効果的
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「当事者意識とは？」「どのようにしたら高められる？」と疑問を持つ方もいるでしょう。当事者意識とは、物事を「他人事」ではなく「自分事」として捉える意識です。当事者意識を高めるには、自分から積極的に行動し、その行動や発言に責任を持つことが大切。このコラムで当事者意識の意味や高める方法を確認し、主体的に働けるように行動を起こす参考にしてください。
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当事者意識とは
当事者意識とは、物事を「自分事」として捉える姿勢のことです。当事者意識が高いと、仕事に対して主体性や責任感が生まれやすいといわれています。反対に、当事者意識が低ければ、自分の仕事を人に任せたり、目標に対して「やらされている」と感じたりするようです。
当事者意識とは物事を「自分事」として捉える姿勢
当事者意識とは、業務や問題を「自分事」として捉える意識です。当事者意識がある場合、「自分が問題を解決する」「自分が行動を起こす」などと考える傾向があります。
なお、当事者意識は英語で「Sense of ownership」や「Commitment」。業務や問題の所有者は自分だという考え方を示すといえるでしょう。
当事者意識を言い換えると？
当事者意識は「主体性」や「責任感」とも言い換えられます。主体性とは、自分の意思で行動する力。責任感とは、自分の行動や結果に対して責任を果たそうとする意識です。さらに、他者にも責任感を持つことで信頼関係を築きやすくなり、円滑なコミュニケーションにもつながるでしょう。
このように、主体性や責任感もまた、物事を「自分のこと」として捉える姿勢を表しています。
社会人には当事者意識が求められる
社会人に当事者意識が必要といわれる理由は、当事者意識を持つことで従業員一人ひとりに責任感や主体性が生まれやすいためです。担当業務にとどまらず事業や組織についても当事者意識を持つことで、会社全体のパフォーマンスの向上や業績アップに貢献できる可能性もあるでしょう。
たとえば、販売の仕事では「商品を売ること」だけでなく「お客さまを満足させること」も業務目的の一つでしょう。従業員一人ひとりが業務目的に当事者意識を持っている場合、「お客さんのニーズに合った商品を提案する」「レジの待ち時間を減らす」といった行動につながり、組織の成長を期待できます。
また、担当業務だけでなく、事業全体の課題についても当事者意識を持つことが求められます。事業全体の課題を「自分事」に捉えられないと、担当業務を行う意味や目的を見失う可能性があるためです。
従業員一人ひとりが経営状況のような事業課題に当事者意識を持つことで、売上アップやシェア拡大などのためのアイデアが生まれやすくなり、ビジネスの成功につながるでしょう。
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当事者意識を持つメリット
ビジネスシーンでは、当事者意識を持つことで自分自身の成長につながったり、周囲からの信頼を得られたりします。ここでは当事者意識を持つ具体的なメリットを見ていきましょう。
当事者意識を持つメリット
- 自分自身の成長につながる
- 周りからの信頼を得られる
- モチベーションを持って行動できる
- 組織力が高まる
自分自身の成長につながる
当事者意識があると仕事に責任感が生まれやすいため、成長スピードが早まる傾向があります。たとえば、ミスをしても他人のせいにせずに自分の行動を振り返ることで、失敗を糧にできるでしょう。
「自分に責任がある」という意識は、スキルを磨いたり、周囲の人と協力したりするきっかけになることも。当事者意識を持って仕事をすると、仕事でより深い経験が積めるといえます。
周りからの信頼を得られる
当事者意識を持って行動すると、仕事や自分の役割に対する責任が芽生え、周りに信頼される可能性があります。周囲の信頼を得られれば、人間関係が良好になり、仕事がはかどると考えられるでしょう。
日ごろの仕事ぶりを職場の人に認められている場合、本当に困ったときに助けてもらえるメリットもあります。
モチベーションを持って行動できる
当事者意識を持つことで、仕事にモチベーションが生まれやすい点もメリットです。仕事を「自分事」と捉える分、やりがいや達成感が大きいでしょう。自分で仕事の進め方を決めると、「さらに改善できる部分はないか」とよりモチベーションが高まるといえます。
組織力が高まる
当事者意識を持つことは、個人の成長だけでなく組織力のアップにもつながると考えられています。責任感や主体性を持つメンバーが集まれば、従業員間で競争心が生まれやすいため、業績の向上を期待できるでしょう。
当事者意識の高い従業員が同じ目標を持つことにより、チームワークが強化されることもあるようです。
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当事者意識が持てない原因
従業員が当事者意識を持てない場合、「組織における役割が明確でない」「業務目標が分からない」「評価基準が曖昧」など、社内の体制が影響していることもあります。
従業員の当事者意識が低下し始めると、ゆくゆくは組織の成長や発展に影響する可能性も。当事者意識が低くなる原因について、以下で詳細を見ていきましょう。
仕事量が多い
業務量の多さは、当事者意識が低くなる原因の一つといえます。タスクが山積みで精神的に余裕がないと、与えられた仕事以外に意識を向けることが難しくなるでしょう。その状態が続くと、業務が増えるのを防ぐため、積極的な行動を避けたり、新しい提案を控えたりと受け身な姿勢になってしまうようです。
目の前のタスクをこなすことで精一杯になれば、担当業務以外に目を向けられなくなり、組織や事業全体に対する意識が低下する可能性もあるでしょう。
仕事における目標が分からない
仕事の目標が明確でない場合、当事者意識を持ちにくくなるでしょう。目標が分からなければ、達成のために必要なことを自分で考える機会もないためです。
また、目標を上司や企業から与えられている場合も当事者意識の低下につながりやすいでしょう。自分で決めた目標がなければ、「自分事」と捉えられず、達成のために自ら考えて行動する機会が減るといえます。
自分の役割や責任を把握できていない
自分が担当する仕事が「会社やチームにどう役立っているのか」を理解していないと、当事者意識は生まれにくいもの。役割や責任があいまいなままでは、「期待に応えよう」という気持ちが芽生えにくく、指示されたことだけをこなす姿勢になりがちです。
その結果、モチベーションも上がらず、自ら考えて行動することが難しくなるでしょう。
評価基準が曖昧になっている
何が評価の対象になるのかを把握できないことも、当事者意識の低下につながる要因といえます。評価基準が不明瞭であれば、評価を上げるためにやるべきことを考える機会が減るでしょう。
リスクを避けるために、積極的な行動を控えてしまう可能性もあります。
また、「評価を下げないように余計な行動はしない」という風潮が生まれると、社内の雰囲気が消極的になったり、組織が停滞したりする恐れもあるでしょう。
組織が変化を嫌う傾向にある
変化を嫌う保守的な環境も、当事者意識の低下を招くことがあります。
新しい試みや考え方を回避する組織内では、「積極的に行動しても意味がない」という雰囲気が形成される恐れがあるでしょう。
従業員の積極的な行動や挑戦が否定的に捉えられる環境では、当事者意識が育ちにくいといえます。
社員が意思決定できる環境にない
役員や管理職がすべての意思決定を担っている場合、社員に当事者意識が生まれにくいといえます。意思決定できる環境にいなければ、社員が「指示されたことをやれば問題ない」と考えてしまうことがあるでしょう。主体性を持って働けなければ、当事者意識の低下につながります。
業務の失敗に対するペナルティが厳しい
業務の失敗に対するペナルティが厳しいと、当事者意識を持つのが難しくなるでしょう。失敗に対して過度に怒られたり、重い責任をとらされたりする場合、社員が失敗を避けることだけを重視する環境が生まれてしまうようです。
失敗に怯える環境では、意見の主張や積極的な行動が難しく、社員の当事者意識が高まりにくいといえます。
当事者意識を高めるために有効な7個の方法
当事者意識を高めて仕事に取り組むことは、自分自身の成長や組織力アップにつながります。当事者意識を持てずに悩んでいる方は、以下の方法を試してみましょう。
1.自分から積極的に行動する
仕事では、目の前のことに対して自ら行動を起こすことが重要です。「できないからやらない」ではなく、「自分が動くことで人の役に立てる」と考えてみましょう。
「他人のために自ら行動する」という意識を持つことが当事者意識を高める第一歩です。
2.発言や行動には責任が伴うことを意識する
発言や行動に責任感を持つことで、物事を「自分事」と捉えられる可能性があります。責任感とは、「自分の役割を全うする意識」のこと。「自分の役割」を意識すると役割を果たすために何が必要かを考える癖がつき、当事者意識が生まれやすくなるでしょう。
仕事では、自分の言動や行動すべてに責任が伴います。これを自覚することで当事者意識を持って仕事と向き合えるようになるでしょう。
うまくいかなくても責任転嫁しない
当事者意識を高めたい場合は、物事がうまくいかなかったときに責任転嫁をしないことが重要です。問題が生じたときに「あの人のせい」「働く環境が悪い」と人や環境のせいにしていては、成長につながらないといえます。何事も自分自身の問題と捉えて成長を目指しましょう。
任されたことは最後まで投げ出さない
責任感を身に付けるためにも、任された仕事は最後まで投げ出さない癖をつけましょう。難しいことや問題に直面しても投げ出さずにやり遂げると、当事者意識や責任感が沸いてくると考えられます。一つの物事をやり遂げることで評価され、周囲からの信頼を得られる可能性もありますよ。
ハタラクティブアドバイザー後藤祐介からのアドバイス
3.仕事の目的や自分の役割を把握する
仕事を始める前に、「業務の目的は何か」「自分にはどのような役割があるか」を把握することが大切です。業務の目的や自らの役割を知ることで、「期待に応えられるように頑張ろう」と当事者意識が生まれるでしょう。
当事者意識が高まれば、問題が起こったときに主体的に行動できるほか、業務に対するアイデアも浮かんでくると考えられます。
4.仕事の目標を決める
当事者意識を高めるには、まず自分なりの目標を掲げることが大切です。目標があると、達成のために自分で考え行動するようになり、「やらされ仕事」という感覚から抜け出しやすくなります。
効果的なのは、目標→進捗確認→振り返りのサイクルを具体的な数字を入れて行動すること。例えば月の初めに「今月は新規顧客を3件獲得する」と目標を設定し、月の中盤で進捗を確認。「1件は達成したがペースが遅いから営業先を増やそう」と改善策を考える。そして月末に振り返りを行い、達成できたら自信につながり、次の目標設定にも前向きになれます。
このように、最初に掲げた目標を達成できる経験を積むことで、仕事に対して主体的に取り組む姿勢が身につきやすくなるでしょう。
5.相手の立場に立って考える
周りの人の気持ちを考えることで、当事者意識を高められる可能性もあるでしょう。周囲の人の気持ちや状況を把握できなければ自分に求められていることが分からず、主体的に動けない状況になってしまいがちです。
広い視野で現状を把握し、自分は何ができるのかを考えて行動していきましょう。
6.失敗したときは原因を考える
当事者意識を高めるためには、失敗したときに原因を探ることが大切です。他人や環境のせいにせず、自分に何が足りなかったのかを考えて次につなげましょう。自分次第で失敗を防げると考え、常に成長を目指すことにより、当事者意識を高めやすくなります。
7.自信を持ってできることを見つける
成功体験や業務の経験を積み、自信を持ってできることを見つけるのも当事者意識を高める手段の一つです。自分に自信があれば、自己肯定感が高まり、積極的に行動しようと感じやすいでしょう。
自信を持つためには、得意分野に目を向けたり、スキルアップに挑戦したりと工夫するのがおすすめ。自信をつけると当事者意識が生まれやすく、責任感や主体性も芽生えると考えられます。
【まとめ】当事者意識を持てる環境で働こう
当事者意識をもって業務に取り組むことで、周囲から信頼を得られたり評価につながったりします。また、自分自身の成長にも大きく影響するため、社会人として大きく躍進できるでしょう。
しかし、どれだけ主体的に動いて成果を出しても、給与や待遇に結びつかない会社もあります。そんな環境に長く留まってしまうと、やがてモチベーションが下がり、成長機会を失うリスクも。「頑張っているのに正当に評価されない」と感じたら、思い切って転職を検討するのも一つの選択肢です。
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当事者意識に関するよくある疑問
ここでは、当事者意識にまつわる疑問をまとめました。「当事者意識を持てない」「部下に当事者意識がない」などと悩んでいる場合は、参考にしてみてください。
人生に当事者意識が持てない場合の対処法は？
自分の人生に当事者意識を持てない場合は、物事に対して自分なりに考えることを習慣づけたり、言い訳せずに発言や行動に責任を持つことを心がけたりしましょう。主体的に物事を捉えられるように、些細なことも自分で考えて決定する癖をつけるのがおすすめです。
当事者意識がある人の長所は何？
当事者意識がある人の長所としては、「責任感がある」「主体的に行動できる」などが挙げられます。また、物事を「自分事」と考えて積極的に行動するので、周囲の人からの信頼を得やすい点も長所といえるでしょう。
部下に当事者意識がない…どのような教育や研修をすべき？
部下に当事者意識がない場合、一人ひとりの従業員が意見を伝えたり、物事を決定したりできる機会を設けるのが望ましいでしょう。また、組織のなかでの自分の役割を見つけてもらえるように、事業や業務の情報を公開するのも一つの手です。
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その後2012年よりレバレジーズ株式会社に入社。ハタラクティブのキャリアアドバイザー・リクルーティングアドバイザーを経て2019年より事業責任者を務める。
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