高卒の初任給や手取りはいくらなのか気になる方もいるでしょう。初任給の額は学歴や職種によって大きく異なります。このコラムでは、高卒の平均的な初任給や想定される手取り額をご紹介。また、業種や企業規模別など、パターン別で平均初任給について解説します。これから就職を考えている高卒の方は、初任給の違いについて学び、自分に合った就職先を探しましょう。

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高卒の初任給は18万円程度

厚生労働省が発表している「令和５年賃金構造基本統計調査　結果の概況」によると、高卒者の初任給の平均は18万6,800円でした。

参照：厚生労働省「令和５年賃金構造基本統計調査　結果の概況（p.15）」

男女別では男性が18万9,000円、女性が18万3,200円となっています。高卒1年目の時点では、男女別での収入差はそこまでないといえるでしょう。

なお、初任給はあとで差し引かれる控除額や会社から支払われる支給額もすべて含めた総額です。そのため、手取りで考えるともらえる金額は18万円のおよそ8割。手取りだと15万円に満たないことも考えられるため、新入社員のうちはあまり高い給与は期待できない可能性があるでしょう。

 

参照元
厚生労働省
令和５年賃金構造基本統計調査　結果の概況

高卒初任給の手取り額は総支給額の約75〜85％

高卒初任給の手取り額は総支給額の約75〜85％とされているため、約14〜15万程度の可能性が高いでしょう。前述したように高卒の初任給の平均は、約18万円程度です。そこから、所得税や住民税などの控除が引かれた額が、手取りとなります。

そのため、初任給が18万6,800円だとすると、実際に受け取れる額は、およそ14〜15万8,000円ほどという計算になるでしょう。

初任給から引かれるお金の種類

初任給から引かれるお金の種類は、主に「雇用保険料」「所得税源泉徴収」「健康保険料」「厚生年金保険料」の4種類です。「健康保険料」「厚生年金保険料」は、初任給の2ヶ月目以降の給与から引かれるのが一般的。給与から天引きされるお金は、万が一病気や怪我、失業などをした際に受けられる保険料のお金でもあります。

また、2年目からは、これに加え住民税の支払いがあるため、初任給のころより控除額が増える傾向にあるといえるでしょう。

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企業規模別に見る高卒の平均賃金

企業規模別に見る高卒の平均賃金は以下のとおりです。

参照：厚生労働省「令和５年賃金構造基本統計調査　結果の概況（p.9）」

表から分かるとおり、高校卒業間もない19歳までは企業規模による賃金の差はほとんど見られません。しかし、年齢が高くなるにつれて賃金差は大きくなっていることが分かります。

学歴別に見る初任給の平均について詳しく知りたい人は、「初任給は学歴によって異なる？企業規模や都道府県別の平均賃金も紹介」でも紹介しているので、あわせてチェックしてみてください。

参照元
厚生労働省
令和５年賃金構造基本統計調査　結果の概況

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業界別に見る高卒の平均賃金

産業別にみる高卒の平均賃金は以下のとおりです。

参照：厚生労働省「令和５年賃金構造基本統計調査　結果の概況（p.10）」

上記で分かるとおり、高校卒業後間もない場合の平均賃金は建設業や製造業、インフラといった業界が比較的高めとなっている一方、金融業や教育系は低い傾向にあるようです。年齢が上がると、学術関連や医療、情報通信といった業界の賃金が高まっていることが分かります。

初任給が高い傾向の業界

上記のうち、高卒の初任給に該当する「〜19歳」の賃金が高い業界は上から順に次の3つです。

参照：厚生労働省「令和５年賃金構造基本統計調査　結果の概況（p.10）」

上記の3つの業界は、いずれも高卒の平均初任給よりも高い水準でした。最も初任給が高い「鉱業、採石業、砂利採取業」は「20〜24歳」においても第1位です。

また、建設業とともに資格が必要とされる業務も多いため、高校で危険物取扱者や電気工事士などの資格を取得している場合は手当が付くこともあります。初任給には各種手当も含まれることから、上位に入っている可能性があるでしょう。

2位の「卸売業、小売業」は需要が高く、求人数も多い傾向にあります。そのため、競争原理が働き、好条件によって優秀な人材を確保したい意図があると考えられるでしょう。特に小売業は立ち仕事が中心なので、若い高卒者を必要とする企業も多いようです。

初任給が低い傾向の業界

ここでは、初任給が低い傾向にある業界をまとめました。

参照：厚生労働省「令和５年賃金構造基本統計調査　結果の概況（p.10）」

2023年度で最も初任給が低かったのは、「金融業、保険業」です。金融・保険は専門知識が必要とされるため、新卒の段階では賃金が低く設定されている可能性があります。しかし、知識と経験が身につくにつれ昇給する傾向があるため、同調査によると「35〜39歳」の平均賃金は40万を超え、「鉱業、採石業、砂利採取業」よりも高い結果となりました。

「複合サービス事業」「教育、学習支援」については、郵便局や協同組合、図書館や博物館といった営利目的とは異なる事業も含まれるため、平均初任給が低くなっているものと考えられます。

業界によって初任給に差があるのはなぜ？

業界によって初任給が異なるのは、人手不足や専門知識の必要性などの事情が影響しているといえるでしょう。社員の高齢化が進んでいる業界では、高卒者に興味をもってもらえるように初任給や賞与を改善する動きもあるようです。一方、金融・保険業のように、初任給は低めでも実力次第で昇給できることを売りにする業界もあります。

たとえば、人手不足が問題となっている「情報通信業」「運輸業」「医療、福祉」はいずれも初任給が高い傾向です。また、実力主義といわれる「不動産業」は初任給はそこまで高くないものの、「20〜24歳」の平均賃金は6位に浮上しています。

就職を決める際は初任給だけで「待遇が良くない」と判断せず、業界の動向を調べて将来性も加味することが大切です。

参照元
厚生労働省
令和５年賃金構造基本統計調査　結果の概況

都道府県別に見る高卒の平均賃金

e-Stat 政府統計の総合窓口の「賃金構造基本統計調査 令和５年賃金構造基本統計調査 一般労働者 都道府県別」によると、都道府県別に見る高卒（新卒）の平均賃金は以下のとおりです。（各地方から抜粋したものを記載しています）

参照：e-Stat 政府統計の総合窓口「賃金構造基本統計調査 令和５年賃金構造基本統計調査 一般労働者 都道府県別 4 都道府県、新規学卒者の学歴別所定内給与額」

高卒（新卒）の平均賃金が最も高いのは三重県の20万7,600円で、最も低かったのが沖縄県の16万4,900円です。このことから、地域によって約4万ほどの賃金差が生じていることが分かります。

平均賃金が高いのは都市部

都道府県別に高卒（新卒）の平均賃金を見ると、首都圏など人口が多い地域が比較的高い傾向にあることが分かりました。人口の多い地域は商品・サービスが売れるので、企業の利益も上がりやすい傾向にあります。また、都市部は家賃や物価が高いため、最低賃金が高く設定されているのも平均賃金が高い要因の一つです。

最も人口が多い東京都の高卒（新卒）の賃金が1位でないのは、大卒の人口割合が高いためと考えられるでしょう。しかし、同調査によれば、全年齢・全学歴で見ると平均給料が最も高いのは東京都です。つまり、東京都の就職活動では大卒のライバルが多く、高卒が不利になりやすいことが原因の一つと考えられます。

参照元
e-Stat 政府統計の総合窓口
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学歴ごとの初任給の違い

この項では、高卒と大卒、専門学校・短大卒、大学院卒の初任給を比較します。以下でそれぞれのもつ背景について解説するので、ぜひチェックしてみてください。

高卒と大卒の初任給の違い

厚生労働省の「令和５年賃金構造基本統計調査　結果の概況」によると、大卒の初任給は、23万7,300円であることが分かりました。

参照：厚生労働省「令和５年賃金構造基本統計調査　結果の概況（p.15）」

前述したように高卒の初任給は約18万のため、約5万円ほどの差があります。また、男女それぞれで比較しても、大卒男性の初任給は24万300円なのに対し、高卒男性は18万9,000円。一方、大卒女性の初任給は23万4,300円、高卒女性が18万3,200円でした。男女ともに高卒と大卒との給与の差は大きいといえるでしょう。

高卒と専門学校・短大卒に初任給の違い

高卒と専門学校を比べると、初任給の差は男女計で2万7,700円。高専・短大卒との差は2万7,800円です。

参照：厚生労働省「令和５年賃金構造基本統計調査　結果の概況（p.15）」

専門学校や高専・短大は就職に向けて実践的・専門的な学びを行う場です。そのため、新卒から即戦力になれる人材として期待される傾向があることから、高卒に比べて初任給が高く設定されています。

高卒と大学院卒の初任給の違い

高卒と大学院卒の初任給は、男女計で8万9,200円の差があります。

参照：厚生労働省「令和５年賃金構造基本統計調査　結果の概況（p.15）」

大学院卒の初任給が高いのは、専門性の高さが理由です。特に、理系の大学院卒は研究開発職に需要があり、初任給も高く設定される傾向にあります。

参照元
厚生労働省
令和５年賃金構造基本統計調査　結果の概況

大卒と高卒で初任給に差がある3つの理由

前述のとおり、大卒の初任給は約23万円、高卒は約18万円とその差は約5万円ほどです。なぜこれほどの違いが生じるのか、その主な理由について解説します。

1.学歴重視の企業もあるため

世の中には学歴重視の企業もあり、特に専門性の高い業界ではその傾向があるといわれています。たとえば、金融業界では大学の経済学部や商学部の出身者を、経済・金融についての知識がある人材として評価するといった例もあるでしょう。また、大学受験を突破するだけの基礎学力があることについて、一定の評価をする企業もあるようです。

ただし、学歴をどのように見るかは企業によって異なり、専門性の高い業界においても学歴不問・実力重視の職場もあるでしょう。「高卒で●●業界は無理」と決めつけずに、自分に合った価値観をもつ企業を探すことが大切です。

2.分野によっては専門知識に差があるため

分野によっては、高卒と大卒で専門知識に差が出る場合もあります。たとえば、理系の機械工学や農学、生命科学の分野では、大学の研究室で実践的に学んだことが就職で有利に働く場合もあるでしょう。そのため、電子機器メーカーや自動車メーカー、食品会社などの研究職・開発職において、高卒と大卒で初任給に差が出やすいようです。

3.大学受験の経験を評価する企業もあるため

大卒は長い受験勉強を経て大学に入学しているため、忍耐強さや目標達成力が高いと評価する企業もあります。出身大学によって受験の難易度もある程度想像できるため、面接官にとって分かりやすい指標であることも評価される理由の一つでしょう。

しかし、学歴に関係なくアピールできる能力もあります。部活やアルバイト、ボランティアなどで身につけたリーダーシップやコミュニケーション能力なども評価の対象になり得るので、自信をもってアピールしてみてください。

高卒で高い収入を得る8つの方法

1.キャリアプランをもって就職先を選ぶ

高卒で高収入を目指すなら、キャリアプランをしっかりもって就職先を選びましょう。キャリアプランが明確になっていないと、仕事に対するやりがいを感じられなかったり、モチベーションを保てなかったりする可能性があります。仕事に対するモチベーションが低いと、思うように結果を残せず、キャリアアップが難しくなるでしょう。

高卒の方はキャリアプランを明確に定めることで、目標や意欲をもちながら仕事に取り組みやすくなります。高卒の方が就職先を決める際には、自分の将来について考えておくことが大切です。

2.資格を取得して専門技術を必要とする仕事に就く

資格を取得し、専門技術を必要とする仕事に就くことで、高卒から高い収入を得られる可能性があります。なぜなら、資格をもっていることにより業務内容の幅が広がり、評価されやすくなるためです。

ただし、そのような資格は取得難易度が高く、計画的に勉強する必要があるでしょう。資格取得までにそれなりの期間が掛かることを覚悟のうえで挑む必要があります。

仕事に役立つ資格があると資格手当がもらえる

職場によっては、業務に役立つ資格があると、「資格手当」が支給されることもあるようです。また、資格取得支援制度を設けて、在職中の資格取得に掛かる費用を負担してくれる会社も。自身のスキルアップにもつながるうえ、取得すれば収入も上がる可能性があるので、資格取得支援制度の有無を企業選びの基準にするのもおすすめです。

3.経験やスキルを積んで転職する

経験やスキルを積み、転職することで高収入を目指すのも方法の一つ。社会人として働き始めたばかりのころは、携われる業務範囲も限られるため、収入も少ない傾向にあります。しかし、社会人経験を積んでスキルも上がれば、より自分に合った会社へ転職する選択肢もあるでしょう。即戦力になれる人材は、転職市場で高く評価される傾向があります。転職してスキルを磨くことで仕事の質も上がり、さらに収入アップといった好循環を生み出せる可能性もあるでしょう。

4.インセンティブ制度がある就職先を選ぶ

高卒で高収入を得たい方は、インセンティブ制度がある就職先を選ぶのもおすすめ。インセンティブ制度とは、仕事の成果や実績に応じて報酬を受け取れる制度をいいます。実績があれば学歴関係なく評価される制度のため、高卒の方も努力次第で高収入を得られるでしょう。しかし、仕事の業績が下がるとそのぶん、収入も減少傾向になるため注意が必要です。

5.同じ会社で長く働き続けて昇進・昇給を目指す

高卒で高収入を得たい方は、同じ会社で働き続けて、昇進・昇給を目指すのも一つの手。多くの企業では、勤続年数が長くなるにつれて給与が上がっていく傾向にあります。そのため、同じ会社に長く勤めていれば、給与を上げることは可能といえるでしょう。

また、長く働けばそのぶんスキルや知識を身につける機会があるため、昇進や昇給のチャンスも。昇進や昇給は、収入アップにつながる場合もあるため、同じ会社で昇進・昇給を目指すのもおすすめです。

6.平均初任給が高い業界に就職する

平均初任給が高い業界に就職すると、高収入を得られる可能性があるでしょう。就職後の昇給は最初の基本給をベースとして計算されるため、そもそもの平均初任給が高いと、その後昇進や昇給した際の給与も高くなることが一般的です。また、企業単位で初任給を調べて応募先を絞るより、業界全体の平均初任給へ目を向けることで就職の幅も広がるでしょう。

ただし、初任給が高い業界は、就職難易度も高い傾向にあるため、入念な就活準備を行うことが必要です。

7.給与が高い地域に就職する

高卒で高い収入を得るには、給与が高い地域に就職するのもおすすめです。「都道府県別に見る高卒の平均賃金」でもあったように、収入は地域によって異なります。そのため、平均賃金が高い地域に就職することで、高い収入を得やすくなるといえるでしょう。

8.就職エージェントを利用する

「高収入の会社に入りたいけど不安だ」という方は、就職エージェントを利用してみるのがおすすめです。エージェントサービスを使えば、面接対策や履歴書の添削、求人紹介など初めて就職する方も安心できるサービスが充実しています。エージェントは無料で利用できることが一般的なため、利用してみるのも手です。エージェントによって特色が異なるので、事前に調べてみて自分に合うエージェントサービスを利用するようにしましょう。

「高卒で稼げる職業は？高収入を得る方法やホワイトな企業の見つけ方」では、高卒で高収入を狙える職種について詳しく紹介しているので、合わせて確認してみてください。

高卒におすすめの収入が高い5つの職種

ここでは、高卒の方が高収入を目指す際におすすめの職種を5つ紹介します。以下に詳しくまとめたので、自分に合う職種を見つける際の参考にしてみてください。

1.営業職

営業職は学歴ではなく人柄を重視している傾向があるため、高卒の方も挑戦しやすい職種といえます。営業職は、成果が給与に反映されやすいのが特徴です。仕事を通して成果を出せば出世しやすい職種なので、学歴に関係なく高収入を目指せるでしょう。

営業職の仕事を詳しく知りたい方は、「営業って何をする職種？求められるスキルや向いているタイプを紹介」のコラムで紹介しているので参考にしてみてください。

2.建設業

人手不足を抱える建設業は、若年層のニーズが高まっている傾向があるため、高卒の方が就職を目指しやすい職種といえます。現場職では技術が必要となりますが、未経験から働きながらスキルを磨くことが可能です。大卒や高卒などの学歴よりも実力が重視されるため、スキルを身につけることで給与アップが期待できます。また、仕事をしていくなかで資格を取得すれば、業務の幅が広がり、高収入も叶えられるでしょう。

建設業に興味がある人は、「建設業界の仕事」のコラムをご覧ください。建設業界について詳しく解説しています。

3.不動産関係

実力主義の傾向がある不動産業界では、学歴を重視されないことが一般的です。入社したてのころは大卒で就職した場合よりも収入が低いこともあるでしょう。しかし、頑張り次第で実績が認められれば、高収入を得ることが可能です。

不動産関係と一口にいっても、業務内容はいくつかに分かれます。賃貸の仲介や不動産の売買を行う営業職、ビルや商業施設を作る企画・開発職。これらのなかにもさらに細かい業種があるため、自分の適性に合った業種を選ぶことが大切です。

また、在職中に資格を取ったり、スキルアップをしたりすることでさらに高収入を狙える可能性も。コツコツ努力することが得意な方に不動産関係の仕事をおすすめといえます。

4.公務員

公務員は、一般企業に比べると基本給が高いとはいえませんが、業績や景気に影響されにくいことから安定した収入を得やすい職業といえるでしょう。公務員には、国家公務員と地方公務員の2種類があり、どちらも公務員試験に受かる必要があります。試験は「高卒程度」「大卒程度」と分かれていますが、試験の難易度のことであり、学歴により受験を制限するものではありません。

公務員の仕事について詳しく知りたい方は、「公務員とはどんな職業？転職を目指す前に知っておくべきこと」のコラムもあわせてご覧ください。

初任給だけにこだわらず自分の進路を明確にしよう

高卒から正社員を目指す際は、初任給だけにこだわらず、自分がどのような仕事をしたいのかを明確にして就活を行うことが大切です。もちろん、初任給が高い就職先を選ぶことも一つの選択肢といえます。しかし、収入だけにこだわり、仕事内容が自分に合っていない場合は、仕事が長続きしない可能性も考えられるでしょう。

高卒で自分の適性に合った給与の高い仕事を希望するなら、ハタラクティブへご相談ください。ハタラクティブは、高卒やフリーターの方など若年層を中心に就活のサポートを行っている就職・転職エージェントです。希望と適性を考慮したおすすめ求人の紹介だけでなく、内定につながるアピールのコツや面接のポイントもしっかりお伝えします。専任のキャリアアドバイザーによる手厚い支援で、初めての就職・転職も安心です。サービスはすべて無料ですので、お気軽にお問い合わせください。

高卒の初任給についての疑問を解消するQ＆A

高卒で就職した場合、大卒に比べて初任給や生涯年収はどのくらい違うのかと気になる方もいるでしょう。高卒の場合の初任給についての疑問をQ＆A方式で回答します。

初任給が高いと生涯年収も高いのですか？

一般的に大卒のほうが初任給・生涯年収ともに高い傾向があるものの、初任給が高ければ必ず生涯年収も高くなるとは限りません。専門技術を身につけたり、社内トップの実績を残したりすることで、高卒の方が高収入を得られる可能性はあるでしょう。「高卒と大卒の生涯賃金の差はいくら？学歴が就職や年収に影響する理由」でも生涯年収について紹介しているので、参考にしてみてください。

手取り13万円で一人暮らしはできますか？

首都圏の中心地では家賃が高額になるので厳しい可能性もありますが、郊外や地方であればできるでしょう。スーパーの安売りを利用したり、携帯電話を格安SIMに変更したりするなどの工夫をすれば、お金の不安を極力減らして暮らせる可能性があります。「手取り13万円の一人暮らしはきつい？貯金や家賃の内訳を紹介」で生活費の内訳について解説しているので、ご覧ください。

学歴不問で高収入の仕事はありますか？

建設業や営業職などの仕事があります。建設業は体力が必要となる場合もあるため、若手の人材確保に向けて給料を高めに設定しているようです。また、インセンティブ制を導入している営業職の仕事では、努力次第で高収入が可能でしょう。「高卒で取れる資格はある？高収入を目指す方法やおすすめの職種も紹介！」でも詳しく紹介しているので、ご一読ください。

高卒が転職で給料アップは狙えますか？

学歴以外にアピールできるポイントがあれば狙えるでしょう。現職で培ったスキルや実績を活かせる職種では、特に学歴よりも経験が評価される可能性があります。給料アップのために転職を検討しているなら、ハタラクティブに相談するのもおすすめです。経験よりもポテンシャルで採用する企業の紹介も可能ですので、ぜひご相談ください。

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