使えない上司にありがちな6つの特徴！部下はどう対処すればいい？

「パソコンを使えない」「仕事に対して適当」など、上司に対して不満やストレスを抱えている方もいるでしょう。上司と部下としての相性や仕事に対する考え方は人それぞれ。良好な関係を築けないこともありますが、勤務環境はできる限り快適にしたいものです。「使えない上司」が原因で仕事に影響が出るとで悩んでいる方は、本コラムに掲載している対処法を試してみてください。

「使えない上司」と判断される6つの特徴

上司に対して落胆するポイントは人によって異なりますが、多くの人が「使えない」と判断するのは以下の6つです。

1.感情的になりやすい

ささいなミスで怒鳴るなど、感情のコントロールができないタイプ。気分屋でプライドが高い人に多く見られるようです。論理的思考が苦手な方が多く、勢いや情熱で物事を推し進める「感情論」を掲げる傾向も見受けられます。

2.指示・マネジメントができない

部下に対して的確な指示が出せなかったり、自分のことで精一杯で、受け持つ部署や部下のマネジメントが苦手だったりする場合も「使えない」上司。チームや部下の状況を把握できていない、スケジュール管理ができない人が当てはまります。

3.仕事にやる気がない

昇格などの上昇志向がない、年功序列で仕方なく今の役職に就いている、仕事に責任感を持っていないなどが「仕事にやる気のない上司」の特徴。上司が仕事に意欲的でなければ、そのチームや部署の士気は下がります。

4.パソコンやIT機器を使えない

ほとんどの企業でIT機器を導入しているなかで、パソコンやタブレットが使えないのは業務に大いに影響を及ぼします。なかでも、「エクセルが使えない」のはビジネスパーソンとして致命的。さらに、自分がエクセルを使えないので部下にも使用を禁止している、エクセルで作成したデータなのに電卓で再計算させるなど、業務効率を大幅に悪化させる行動をとる上司もいます。

5.指示や指導に一貫性がない

指示や指導に一貫性がなく、その時の気分やシチュエーション、同席者などによって発言内容がブレるタイプ。仕事に対してビジョンや信念を持たない上司は信頼性に欠けますし、その都度変わる指示に振り回される部下からの評価も低くなります。

6.仕事をしない・部下に丸投げする

仕事に対して意欲を持たず、何かと理由をつけて仕事を避けたり、部下に業務を丸投げしたりするタイプ。なかには、面倒な仕事は部下に任せて自分はラクな業務だけを行う人や、業務を丸投げしているのに口を挟んでくる人もいるようです。

使えない上司への対処法

この項では、「自分の上司が使えなくて仕事にならない」と悩んでいる方に向けて、使えない上司の対処法を4つご紹介しています。自分に合った対処法を見つけ、実践してみましょう。

気持ちを切り替える

使えない上司が原因で業務に支障が出ても引きずらず、気持ちを切り替えます。具体的には、自分の仕事に集中したり、離席して気分を変えたりするのがおすすめ。就業後や休日に適度な運動を行う、趣味に没頭するなども効果的です。いつまでも上司に対する不満を考えていても気持ちが荒むだけ。自分なりの「気持ちの切り替え方」を習得しておきましょう。

関わらない・頼らない

上司である以上、まったく関わらないで仕事を進めることはできませんが、できる限り関わらないで業務を行うことは可能です。関わるのは最低限の報連相だけに留め、上司に頼らずに仕事をすれば、自然と業務スキルが上がったり、取引先との人脈が広がったりとメリットも期待できるでしょう。

仕事だと割り切る

上司をあくまでも「仕事上の付き合い」と割り切る方法。使えない上司に付き合っていると、仕事がはかどらない、ミスが多くなる、業務に支障が出るなど、仕事の進み具合にも影響を及ぼしますし、ストレスも徐々に蓄積され、心身ともに疲弊することも考えられます。そのため、ある程度の距離感を保ちつつ、業務に支障が出ない範囲内で上司との関係を保ってみてください。

「自責思考」を取り入れる

「自責思考」とは、物事や事柄の責任は全部自分にある、という考え方のこと。単に責任や原因を自分のせいにするのではなく、「それを生かしてどう改善・解決するのか」という観点が重要です。
使えない上司に対しても、「仕事が進まない原因は上司」と考えるのではなく、自責思考を取り入れて「自分で仕事をどう進めるのか」と捉え、仕事への取り組み方や環境を変えてみましょう。仕事の結果は自分次第で変えられるという意識を持てば、上司が使えるか使えないかは気にならなくなる可能性もあります。

上司を辞めさせるのは不可能に近い

使えない上司が大きなストレスの原因となり、「どうにかして辞めさせたい」と思うこともあるでしょう。しかし、現実的に考えて一社員が上司を退職させるのは難しいもの。労働者は労働基準法によって権利が守られています。相応な理由がなければ不当解雇として訴えられる可能性が高いため、企業は簡単に従業員を解雇することができません。

自分で対処できなければ上層部に訴える

前項で紹介した対処法を実践しても状況が変わらなければ、上司の上司や上層部に相談してみるのも1つの方法です。ただし、単に訴えるだけでは会社は動きません。上司の問題行動に関する記録や証拠を用意することが重要です。

降格の可能性はあるが退職は厳しい

上司の行動内容次第では上層部が処分を下すこともありますが、戒告や譴責といった軽めの処分が大半で、降格や異動の処分は稀。もっとも厳しい解雇処分になることはほとんどないと認識しておきましょう。

自分が変わる方が効率的

上層部に意見を述べるにしても、証拠を集めて周囲の意見をまとめ、話し合いや聴取を重ねる必要があり、時間と手間がかかります。それだけ時間をかけても、上司は処分を受けないことも考えられますし、声を上げることで、周囲や上司との関係性が悪化する可能性も。
会社に訴えかけることも大切ですが、手間やリスクを考えると自分が変わる方が効率的でしょう。

部署異動願を出す

特定の上司から離れたい場合は、部署異動願を出すのが効果的。自己申告制度や社内公募制度などを取り入れている企業であれば、社員側の希望で部署異動が可能になります。ただし、異動を希望する理由に「人間関係の不満」を挙げるのは避けましょう。

上司を追い抜くほどの昇進を狙う

仕事を部下に丸投げしたり、仕事にやる気がなかったりする上司であれば、どんどん仕事をこなして上司を追い抜く昇進が狙えます。昇進の結果、自分が上司より「上司」になれば、思うように業務指示を出すことができるでしょう。

転職を検討する

上層部に相談しても掛け合ってもらえなければ、その会社は困っている社員に対して何も対処しない企業ということ。信頼性に欠けるため、転職を検討するのがおすすめです。
転職前にしっかりと社風や社内環境を調べ、自分らしく働ける会社を見つけてください。

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