マスコミとは？マスメディアとの違いも解説！仕事の役割や種類を知ろう
「マスコミとは何かよく分からない…」「マスコミの仕事にはどのような職種があるの？」とお悩みの方もいると思います。マスコミのなかには新聞やテレビなど、さまざまな媒体があり特徴も異なります。このコラムでは、マスメディアの種類やマスコミの役割、具体的な仕事内容をまとめました。マスコミとは何かを理解し、就職先を選ぶ際の参考にしてください。
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マスコミとは
マスコミとは、マスコミュニケーションを略した言葉。英語で書くと「mass communication」、直訳すると「大衆伝達」です。具体的には、新聞や雑誌、テレビなどをとおして不特定多数の人に多くの情報を伝えることを指します。
マスコミとマスメディアの違い
マスメディアとは、情報伝達のために使用される媒体のことで、新聞、テレビ、ラジオ、インターネットなどがこれにあたります。マスコミが「情報伝達の活動そのもの」であるのに対し、マスメディアは「情報を掲載する媒体」を指す言葉です。
メディアとは
マスメディア＝報道機関の俗称という解釈もあります。新聞社やテレビ局など、情報を発信する組織がマスメディアである場合、新聞やテレビなど、情報を共有する手段やそのための媒体はメディアとなります。
ジャーナリズムとは
マスコミを知るうえでよく耳にする言葉は、「ジャーナリズム」です。ジャーナリズムとは、マスコミと同じくマスメディアを媒体にし、時事的な問題の報道、解説、批評、評論を行う活動のことを指します。
主にジャーナリストが、ジャーナリズムを仕事として担っていますが、マスコミがその仕事を担う場合もあるので、場面に応じて名称の使い分けは必要でしょう。
マスコミとは異なる？プレスとは
プレスは、広報やPR担当者のことを指します。マスメディアやメディアと同じく「報道機関」という意味もあり、その報道陣のことをプレスと呼ぶ場合もあります。よく耳にする「プレスリリース」は、「プレスにリリースするもの」となり、企業がマスコミに向けて情報を公表するための公式文書を指します。プレスリリースは最新情報や有益な情報である可能性があるため、マスコミはプレスリリースを元に、各メディアに取り上げることで、世間からの注目を集めます。
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マスコミの役割とは
マスコミの役割とは、公共性の高い情報を正しく、早く、多くの人に伝えることです。マスコミが扱う情報は、政治や事件・事故などの時事問題、文化、教養など多岐にわたります。
マスコミの役割は、大きく分けると以下の3つです。
考えるきっかけを与える
マスコミが情報を伝えることで、多くの人が自分の意見や危機感を考えるきっかけになります。たとえば、災害や気候変動のニュースは、防災への準備や環境への配慮などを人々が考えるきっかけになるでしょう。
また、「マスコミとは政治家や企業などの見張り役」という意見もあります。法律やルールに違反した行為があるときは報道し、人々に「どのように思いますか？」と訴え掛けるのも、マスコミの役割のひとつです。
意見交換の場を与える
近年、マスメディアの一つと認められつつあるのがWebメディアです。「マスコミとは大衆伝達である」と表す場合、Webメディアもマスコミのひとつでしょう。
Webメディアは個人が意見を発信できるため、意見交換の場になるのが特徴。従来のマスメディアは基本的に発信者側からの一方通行のコミュニケーションでした。しかし、Webメディアが登場したことで双方向のやり取りが可能になりました。マスコミは、多くの人に議論をもたらす役割も担っています。
情報を継承する
マスコミとは、知識や情報を次の世代へ伝える役割もあります。マスコミには古い雑誌や新聞記事、ラジオの音声などが保存されているため、社会通念上のルールや倫理観を学ぶことが可能です。
このように、マスコミには将来にわたって情報を継承する役割があります。
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マスコミが世間に与える影響力は大きい
マスコミには速報性や拡散性があり、世間に与える影響力は大きいです。マスコミが世間に与える影響について知り、マスコミとは何かをさらに紐解いてみましょう。
政治・経済への影響
前項で説明したように、マスコミは多くの人に考えるきっかけを与え、意見交換の場をもたらします。マスコミの発信をきっかけに政党や政治家、企業や商品の人気が左右されることも少なくありません。
たとえば、コマーシャルでよく目にする商品が売れることや、ドキュメンタリー番組で取り上げられた企業の好感度が高くなる場合があります。一つの媒体で多くの人々に届くため、広告要員としても欠かせない存在です。
教育・大衆文化への影響
マスメディアのなかには、業界新聞や教育雑誌、英語や園芸をはじめとした趣味に関するテレビ番組があり、教育や大衆文化へ影響を与えるものがあります。マスコミが取り上げたことで、勉強や趣味をはじめるきっかけになることも。
また、バラエティやドラマなどの娯楽番組からは大衆文化が作られ、ときには社会現象を生むこともあるでしょう。
マスコミ業界における6つのメディアの種類
マスコミ業界では、テレビ、ラジオ、新聞、雑誌が4大媒体と呼ばれています。また、近年ではWebメディアやソーシャルメディアが、4大媒体に匹敵するマスメディアと呼ばれるようになりました。この項では、マスコミ業界で分類される6つのメディアの種類について解説します。
1.新聞社
新聞は主に一般紙と専門紙の2種類があります。一般紙は、全国紙、地方紙のほか、いくつかの都道府県に発行されるブロック紙などを指します。専門紙は、スポーツ、経済、業界など、特定のジャンルに特化した新聞です。
新聞は、切り抜きを掲示板に張り出したり回し読みが出来たりといった共有性の高さが特徴。新聞の主流は紙ですが、スマートフォンやタブレット端末の普及が進み、インターネット上での情報収集が主流になった現在、発行部数が減りつつあるのは事実です。
その影響を受け、Webサイトにて電子新聞を展開する新聞社が増えてきました。紙とWebの共存を試みているようです。
2.出版社
雑誌や書籍には経済やビジネス、ファッション、教育など、さまざまなジャンルがあります。大手の出版社では多種多様なジャンルを網羅していて、中小規模の出版社では特定のジャンルに特化する場合が多いようです。
書籍や雑誌も、スマートフォンやタブレット端末の普及により、紙から電子書籍へと移行しつつあります。また、無料でマンガが読めるアプリも出てきたことで、広告収入だけでなく課金で売上を上げる媒体も出てきました。
3.テレビ局
テレビ局には公共放送局と民放放送局があり、報道や音楽、映画、ドラマ、スポーツをはじめ、さまざまなジャンルを放送しています。テレビは、多くの人に音と映像で情報を伝えられるうえ、速報性も高いのが特徴。マスコミのなかでも、特に影響力があります。
一方で、近年は動画配信サービスが人気を集め、テレビの視聴率は低下傾向にあるようです。そのため、テレビ局はインターネットで番組を同時配信したり、見逃した番組をいつでも視聴できるポータルサイトでオンデマンド配信を行うなど、さまざまな取り組みをはじめています。
4.ラジオ局
ラジオとは、電波を使って音声放送をするメディアのこと。マスコミのなかでも音声に特化しているため、運転や仕事をしながら聴き流しできるのがメリットです。
ラジオはテレビと同様に速報性が高いため、交通情報や災害情報、緊急速報などを伝えるのに適しています。さらに、テレビより送受信の仕組みがシンプルなため、災害時に活用しやすいのが特徴です。
ラジオは電波の届く範囲が限られるため、地域密着型の番組が主流でした。コマーシャル枠も備わっているため、地域ごとのリスナーのニーズに合わせた広告が可能なところも特徴です。しかし、現在はインターネットラジオが一般的になり、場所に関係なく好きな番組が聴けるようになっています。
5.広告代理店
広告代理店は、マスメディアと広告主をつなぐのが仕事です。具体的には、マスメディアの広告枠を買い取り、企業にその枠を販売しています。それだけでなく、広告の制作やプロデュースまで幅広くサポートするのが一般的。広告代理店が広告枠を買ってくれることで、マスメディアは存続できます。
広告代理店は営業・制作、マーケティングプランナーなどの職業が主ですが、企画から撮影、出稿など一連の業務を行うことも多いです。
6.インターネット
インターネット媒体はマスコミ業界で影響力を強めており、「第5のマスメディア」と呼ばれることもあります。マスコミのインターネット媒体は、Webメディアとソーシャルメディアの2つです。
Webメディア
Webメディアには、新聞社が運営している電子新聞や、複数の媒体から発信された情報を集めたニュースポータルサイトがあります。また、企業が発信したプレスリリースを集めたサイトもあり、広義ではコーポレートサイトもWebメディアに含まれます。
ソーシャルメディア
個人が発信する動画やコメント、日記、コラムなどをソーシャルメディアといいます。ソーシャルメディアは拡散性が高く、早いスピードで情報が広まるのが特徴です。そのため、フェイクニュースのような誤った情報が拡散してしまう危険性もあり、個人のリテラシーが問題となっています。
ターネット普及がもたらしたマスコミの変化
インターネットの普及にともない、スマートフォンやタブレット端末で情報を得る人が増え、マスコミに大きな影響をもたらしています。インターネット媒体の魅力は、いつどこにいても情報を得られることです。特に、若い世代を中心にテレビ離れや活字離れが進み、インターネット媒体へ移行しています。若者のテレビ離れの影響で、マスコミ業界がマスコミとは何かを、あらためて考えるきっかけになっているようです。各メディアでは電子化・インターネット化が進み、従来型のマスメディアとの共存が課題になっています。
マスコミ業界にまつわる代表的な職種とは
マスコミ業界には多種多様な職種があります。ここでは、代表的な職種を紹介します。自分に合った職種を考えてみてください。
記者
政治や事件・事故など、時事問題に関する情報を集めてコラムにします。記者の取材はマスコミ業界で重要な情報源です。そのため、新聞、雑誌、テレビなど、さまざまなマスメディアで活躍の場があります。取材力や文章力が問われるうえ、フットワークの軽さや体力が必要な仕事です。
編集者
新聞や雑誌の企画を作り、記者やデザイナー、フォトグラファーなどに指示を出して形にするのが編集者です。コンテンツを作り上げるだけでなく、予算の組み立てや作家さんとの打合せも、編集者の仕事です。
提案力やセンスが問われるうえ、スタッフ編成を考えることも必要なため、発言力やリーダーシップも必要になります。
校閲
コラムの内容をチェックするのが仕事です。誤字脱字だけでなく、コンテンツ内の誤りの有無も確認します。校閲はマスコミ業界のなかで目立たない職種です。しかし、校閲によって情報の正確性が高まるため、重要な仕事といえるでしょう。
プロデューサー・ディレクター
テレビやラジオなどの番組を作る際、全体的な方向性を決めるのがプロデューサーです。プロダクションへの出演交渉やテレビ局への予算申請など、さまざまな交渉も行います。
ディレクターはテレビやラジオの番組を制作する際にリーダー的な役割をします。プロデューサーが全体的な方向性を決めるのに対し、ディレクターは現場で指示を出し、編集や演出を手掛けるのが仕事です。
アナウンサー
テレビのニュース番組に出演し、情報を伝えるのが仕事です。アナウンサーの伝え方次第で、視聴者の理解度が左右することも。また、原稿を読むだけでなく、アナウンサー自身の言葉でコメントする機会もあるため、瞬発力や人間性も大切な職種です。
花形の職種と呼ばれており、マスコミ業界に就職したい人のなかには、アナウンサーを目指す方もいるでしょう。
営業
どのようなマスメディアにも営業は必要です。広告代理店では企業に広告枠の販売や、出版社では書籍を書店に売り込みを行っています。
企画
雑誌の特集やテレビ番組の内容を決める際、マーケティングをもとに市場が求めるものを作るのが、マスコミの企画の仕事です。企画担当者がマーケティングを行う一方で、マーケティング会社からデータをもらい、市場の動向を知ることもあります。
Web関係の職業
WebライターやWeb編集者、Webデザイナー、Webディレクター、Webマーケター、SNS運用などの職業は、インターネット媒体に関連する職業として近年ポピュラーになってきました。また、その幅も広がっています。
マスコミ業界に求められる要素
ここでは、マスコミ業界で評価される特性やスキルについて解説します。マスコミ業界で働きたいと考えている人は参考にしてみてください。
コミュニケーションスキル
マスコミ業界で仕事をすると、多種多様の人と関わることが必須になります。一つの企画においても、企画制作スタッフや取引先の人たちなどと蜜に連絡を取りながら作業を進めていく必要があるためです。
あらゆる立場の人たちと親密な関係を築き、柔軟なコミュニケーションを取ることができるスキルが評価されるでしょう。
マルチタスクが得意
マスコミ業界での仕事は、番組や書籍の制作など、複数の業務を同時に行うことが多くあります。自分でスケジュールを管理し、マルチタスクをこなす能力が求められるでしょう。
また、ディレクターやプロデューサーなどの職種においては、プロジェクトを進行するチーム全体のマネジメントも重要な仕事。複数のタスクだけでなく、複数の人の管理ができる能力もマスコミ業界において必要となる要素です。
体力
マスコミ業界の勤務時間は基本的に長時間になることが多いです。そのため、体力に自信があることが望ましいでしょう。テレビ局など報道の現場では、ニュースのネタを集めたり、番組制作の締め切りに追われたりと不規則な勤務時間になることも。激務をこなせる体力は、身体面でも精神面でも求められる要素と言えます。
マスコミとは何かを理解したうえで適職を見つけよう
冒頭で述べたとおり、マスコミとは何かを簡単に説明すると「マスメディアを活用して不特定多数の人に情報を伝えること」になります。しかし、実際には多様な役割があり、ひと言では表せない複雑さがあるのも事実です。
マスコミ業界への就職を考えている方は、仕事内容や職種の特徴を理解し、自分に合ったものを選んで挑戦してみましょう。
マスコミ業界は人気の就職先
テレビ局や出版社、広告代理店など、マスコミ業界の企業は人気が高いといいます。採用されるためには、業界研究や企業研究が欠かせません。OB・OG訪問で業界の実態を聞くなどして、ライバルと差をつけましょう。また、インターンシップに参加するのもひとつの方法です。実際に働いてみて、自分の適職を模索するのも良いでしょう。
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その後2012年よりレバレジーズ株式会社に入社。ハタラクティブのキャリアアドバイザー・リクルーティングアドバイザーを経て2019年より事業責任者を務める。
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