試用期間中に退職して転職活動をする場合の履歴書の書き方は？

試用期間中に仕事の内容や職場環境が合わず、辞めたいと考えることもあると思います。しかし、1ヶ月ほどの試用期間中での退職が、今後の転職活動に良くない影響を与えることも考えられるでしょう。

このコラムでは、企業が試用期間を設けている理由や試用期間中に退職する際の手続き、その後の転職活動における履歴書の書き方、面接などについて紹介します。

試用期間で退職後に転職するときの履歴書の書き方は？

試用期間中に退職したことを履歴書に書く際は、「一身上の都合により」だけで問題ありません。ただし、面接で詳細を聞かれた際は口頭で理由を伝えましょう。履歴書に経歴を正しく記載することは、転職の際のトラブルを避けるためにも必須です。

試用期間中の退職は短期間での退職のため、「うちでも同じような理由で辞めてしまうのでは？」という懸念につながりやすいことを覚えておいてください。

退職理由を履歴書に詳しく書いたほうが良い場合

試用期間中の退職がやむを得ない事情による場合なら、退職理由を具体的に書いたほうが良いでしょう。明確な理由があれば、「採用しても短期間で退職するのでは」といった企業側の懸念を払拭できるからです。

 

体調不良が退職理由のとき

履歴書には「体調不良のため退職」と記載します。ただし、この文言だけでは体調面を懸念されてしまうため、「現在は治療／療養を終え、業務に支障はありません」など補足を入れます。

雇用条件の違いが退職理由のとき

履歴書には「雇用条件の相違があり退職」と記載します。

雇用条件の違いで退職した場合は、単なる求人情報の「確認不足」と思われないような説明をするのが重要です。「採用面接のときの説明と違う」「求人情報と異なる条件がある」など、事実と違う認識を抱いても致し方ないような事情を述べましょう。

試用期間中の退職理由の履歴書への書き方は「試用期間中に退職したら履歴書の職歴欄に書く？書かない？」のコラムでも詳しく解説しています。研修期間の退職も同様です。こちらもあわせてご一読ください。

試用期間中に退職するのは問題ない？

試用期間中に退職すること自体は問題ありません。

しかし、企業側は、本採用を前に試用期間で実務を通して適性や能力を改めて確認したいと考えています。「お試し」と軽く捉える人もなかにはいますが、退職手続きについては雇用契約を結んでいるため正社員と同じです。

採用スピードの早い企業では、試用期間でどれだけの能力を持っているか、今後何を任せられるかを見極めている場合があります。長期雇用が前提にあるので、自身の能力を見られている意識をもつことが大切です。求人情報に記載されている条件もしっかりと理解しておきましょう。

試用期間中の解雇はアリ？ナシ？

試用期間があっても長期雇用を前提としており、待遇は正社員と変わらないため解雇の対象になります。とはいえ、正当な理由がない限り企業側は安易に解雇できません。

「経歴詐称」「勤務態度が悪い」「無断欠勤（出勤不良）」などの事情がある場合、企業側から解雇を言い渡されることもあるでしょう。求人情報にはこれらの解雇基準についても記載されることがあり、応募前にそれを理解しておくことが重要です。

「試用期間中に退職したいときはどうする？適切な辞め方3ステップ」のコラムでは試用期間中の退職について詳しく解説していますので、こちらもあわせてご覧ください。

試用期間中に退職を決意したときの対応

退職を決意したら、申し出はなるべく早く行い誠意のある対応をしましょう。連絡せず急に出社しなくなるなど、一方的な退職は社会人として避けるべきです。試用期間中でも、立場はその企業の正社員と変わりありません。

試用期間中の退職手続き

試用期間であっても労働契約が成立しているため、簡単に退職できるわけではありません。退職手続きは手順を踏み、誠意ある態度とともにマナーを遵守してください。

民法627条では、「当事者が雇用の期間を定めなかったときは、各当事者は、いつでも解約の申入れをすることができる。この場合において、雇用は、解約の申入れの日から二週間を経過することによって終了する。」と定められています。
しかし、企業の就労規則では、後任者の選定や引き継ぎを想定して、法律より早い1〜3ヶ月前の提出と定められている場合が多いです。退職を決めたらなるべく早めに伝え、今後の対応について指示を仰ぐのも一つの手でしょう。

参照元
e-Gov法令検索
明治二十九年法律第八十九号民法

試用期間中に仕事を辞めたい・転職したいと思ったら

採用をもらっていざ働いてみても、「求人情報と仕事内容が違った」「もっと別の仕事に興味が出てきた」「社内の環境が合わなくて悩んでいる」といったことから仕事を辞めたいと考えてしまう人もいるでしょう。先述したように、試用期間は辞めやすくするために設けられている期間ではありません。あくまでも長期雇用を前提とし、適性を把握するための期間なので、本採用と同様の退職手続きが必要です。
また、試用期間中に退職しても、本採用と同じ扱いのため履歴書の職歴にも記載すべきです。短期間での退職になるため、その後の転職では短期離職の事実に納得してもらえるような説明を十分に行いましょう。

転職を考えている方は、エージェントに頼るのがおすすめです。一人で転職活動をするよりも効率良く進められます。「転職エージェントとは？利用の流れや使うメリットなどを紹介」のコラムで利用の流れをご紹介しているので、あわせて読んでみてください。

転職エージェントのハタラクティブでは、試用期間で退職したあとの転職活動について相談できます。短期間で退職になった理由や経緯、今後の希望などをお話いただければ、ぴったりの求人情報をご紹介。面接で聞かれる退職理由の伝え方も、専任担当者のアドバイスをもとに対策が可能です。履歴書の書き方もしっかりとサポートいたします。

試用期間中の退職に関するQ＆A

ここでは、試用期間中に退職した方のよくあるお悩みにQ＆A方式でお答えします。

試用期間中に退職すると印象は悪くなる？

その可能性も考えられます。

しかし、補足的に退職理由を説明すれば挽回できます。求人情報と異なるなど、やむを得ない事情があるときはその内容を履歴書に書き、そうでない場合は反省とこれからは頑張りたいという旨を面接で伝えましょう。「短期退職の言い訳はどうする？よくある理由と伝え方を解説！」のコラムでは短期間で離職したときの伝え方をご紹介していますので、あわせて参考にしてください。

試用期間中の退職は職歴に書かなくて良い？

雇用契約が締結されているので、試用期間中の退職も履歴書の職歴欄に書く必要があります。履歴書の職歴欄の書き方については「履歴書の職歴はどう書く？正社員以外も記載すべき？」のコラムで詳しく解説していますので、ご参照ください。

また、パート期間の職歴を記載すべきか迷う方は、書くことによって就活がプラスに働くのであれば書きましょう。たとえば、応募職種に関連するアルバイト・パート経験がある場合などです。面接でアピールできれば、スキルや適応能力の評価につながります。記載すべきか迷った場合は、ハローワークや転職エージェントなど就職・転職に詳しい第三者に相談しても良いでしょう。

試用期間中なので仕事をすぐに退職しても問題ない？

試用期間中だからといって即日退職ができるわけではありません。雇用契約が締結されている以上正社員と法律上の扱いは変わらず、少なくとも退職希望日の2週間前までには退職意思を伝える必要があるからです。一般的には退職希望日の1ヶ月前までとする企業が多いので、できればさらに早く伝えるのが望ましいでしょう。

試用期間中の退職のマナーについては「試用期間に退職届は必要？即日で辞められる？書き方と提出マナーの基本」で詳しく解説しています。
参照元
e-Gov法令検索
明治二十九年法律第八十九号民法

試用期間中の退職で転職活動する自信がなくなりました

転職エージェントなどの転職支援サービスの利用がおすすめです。転職支援サービスでは就活アドバイザーがカウンセリングで合う求人を紹介してくれるうえ、転職活動を全面的にサポートしてくれるのが魅力です。

就職・転職エージェントのハタラクティブでは、スキルや経験に自信のない20代に向けて人柄やポテンシャル重視の求人をご紹介していますので、ぜひご相談ください。