週4勤務で正社員になれる？新卒から可能？求人の探し方をご紹介！

パートやアルバイトでなく、正社員として週4で働きたいと思う方も多いのではないでしょうか。週4正社員は勤務時間が短い分給料は減りますが、生活に余裕が生まれ、ワークライフバランスを取りやすい働き方です。まだその数は多いとはいえませんが、週4のような自由な働き方を認める企業も少しずつ増えてきています。地域や業界に着目したり、いろいろな人に話を聞いてみたりと、さまざまな方法で求人を探してみてください。

週4勤務の正社員は可能？

「正社員といえば週5日勤務」という考えがまだまだ一般的ですが、自分らしいスタイルで活躍している正社員の方も実際にいるようです。完全週4日勤務のメリット・デメリットをきちんと把握し、勤務する企業も理解を示してくれれば、実現可能であるといえるでしょう。

正社員で週4勤務など働き方の多様化が進んでいる

「正社員」の定義は法律上決まっておらず、「完全に週5日フルタイムで働かなければいけない」といったルールもありません。また、近年政府が「働き方改革」を行っていることもあり、以前より働き方は多様化しています。テレワークや時短勤務、そして「完全週4日勤務の正社員」も、新たな働き方の一つといえるでしょう。
実際「週4日6時間勤務」といった働き方を実現している人もいるようです。このような働き方ができると、子どもの面倒を見る時間が増えるため育児と仕事の両立がしやすくなったり、副業やフリーランスでより経験を積み、スキルを上げたりと、プライベートをより充実させられるといった可能性も。また、ライフイベントにより生活リズムに変化があっても、影響を受けずに働き続けやすくなるでしょう。

週4正社員勤務のトライアルを行っている企業も増加中

実際に週4日勤務（週休3日）のトライアルを行っている企業も増えてきています。
週4日勤務を導入したところ、正社員一人あたりの労働生産性が1ヵ月で40%ほど向上したという企業も。
週4日勤務に対して前向きになれない企業の多くは、「労働時間が短くなれば生産性が落ちる」と考えている傾向があります。しかし、柔軟な働き方で社員がより活躍できる可能性があると認識されれば、今後、週休3日・週4日勤務を導入する企業も増えていくでしょう。

新卒から週4で正社員になれる企業は少なめ

新卒入社で週4の正社員という働き方ができる企業は、残念ながらほとんどない可能性が高いといえます。なぜなら、新入社員は業務経験やスキルがないため手厚い育成が必要であり、これから仕事内容に慣れてもらいたい大事な時期だからです。週4で正社員として働いている人は、業務に慣れており、ある程度の経験を積んで結果を出していることがほとんど。そのため、週4で正社員として活躍したいのであれば、ある程度の経験を積んでからのほうが実現の可能性は高いといえるでしょう。
週4正社員のように、週の勤務時間が40時間以内の社員のことを「短時間正社員」といいます。社会保険など短時間正社員についての詳しい解説については、「短時間正社員とは？求人はある？社会保険制度やパートとの違いも解説！」のコラムをご参照ください。

週4日勤務の正社員を認める企業が少ないのはなぜ？

海外に比べ、日本では正社員の週4日勤務があまり認められていません。なぜこのような傾向があるのか、原因を解説します。

週4正社員の働き方に対し社内体制が整っていないから

正社員の完全週4日勤務を導入するには、先述のように、柔軟な働き方が社員の生産性を高めるという考え方の普及や、評価制度の整備が不可欠です。しかし、固定概念やサービス残業等の問題により、柔軟に社内体制を変えられない企業が多いのも事実。また、週4日勤務のために社内体制を整えるには、業務にどのくらいの時間を費やしているかをまず知る必要があるでしょう。しかし、サービス残業は業務時間として計上しないのが常で把握が困難なこともあり、体制整備がなかなか進まないのが現状のようです。
勤務日数に関係なく、業務内容を公平・適正に評価しなければ、働き方を多様化させることは難しいでしょう。

企業が正社員の週4日勤務を導入する3つのメリット

企業側にとってはなかなか導入に踏み切りにくいとされる、正社員の完全週4日勤務。しかし、導入することで企業側もメリットが得られます。

1.週4で成果を挙げられる優秀な正社員を確保しやすい

「完全週4日勤務の正社員」は、多くの求職者にとって魅力的な条件です。そのため、完全週4日勤務を導入している企業には志望者が集まり、より優秀で経験豊富な人材を確保しやすくなると考えられます。
優秀な人材が集まれば企業の生産性や利益が高まり、週4日勤務が新たな「当たり前」になる可能性もあるでしょう。

2.週4正社員という短時間勤務で生産性を高められる

日本では、「働く時間が長ければ長いほど仕事に貢献している」という考えが根強いこともあり、週4日勤務が歓迎されにくい傾向が強いです。
また、「サービス残業」という日本独特の課題が週4日勤務の妨げになっている現状もあります。「サービス残業」は、その名の通り社員が「サービス」で残業するもの。実施すると一時的に生産性は上がりますが、社員の疲労などから、長期的に見るとそれほど良い結果は得られないでしょう。多くの企業に根差す「長時間働いた方が生産性が得られる」という考え方は必ずしも正しいとは限らず、勤務時間を週4日に抑えることで、逆に生産性が高まる場合もあるのです。
ある企業では、完全週4日勤務を導入したところ従業員の心身のストレスが軽減され、より質の高いパフォーマンスが実現されたとのこと。従業員のモチベーションや幸福度が上がることで、企業側もより大きな利益を得られるといえるでしょう。

3.週4正社員では時間に余裕があるので短期離職を防げる

短期離職の原因には、長時間労働による心身の疲弊や、ワークライフバランスの崩れといったものが挙げられます。しかし、完全週4日勤務を導入することで、短期離職の原因となる要素は大幅に改善されるでしょう。
採用には多くの時間とコストがかかるため、企業側にとって退職者はあまり出したくないもの。完全週4日勤務を導入すると、無駄な採用コストを削減できる可能性もあるのです。

正社員として週4日勤務する3つのメリット

週4日勤務の正社員には、以下の3つのメリットがあると考えられます。心身状態の安定や、ワークライフバランスが軸となるでしょう。

1.正社員でも週4日の勤務なので忙しすぎない

週4日勤務の最大ともいえるメリットは、週休が1日増え、時間的な余裕が生まれること。休暇が増えれば心身の調子を整えられたり、家庭やプライベートの両立がしやすくなったりするはずです。時間的余裕が、精神的な安定にもつながるでしょう。

2. 週4と限られた日で効率よく正社員の仕事ができる

週4日勤務には、仕事の効率を上げる効果も期待されます。
心身の疲労は、仕事の効率を低下させるものです。しかし、週4日勤務であれば疲労をためることなく仕事ができるようになる可能性も。また、次の休みが来るまでのスパンが短くなるため「短時間で業務を収めよう」「仕事をひと段落させてから休めるようにしよう」という前向きな意識も自然と高まるでしょう。

3. 週4勤務のため正社員の仕事以外に副業もできる

フリーランスの仕事や個人経営に挑戦してみたいという方にとって、週4日勤務は大変魅力的でしょう。新たに生まれた休暇により、本業と副業に取り組みやすい環境が整います。また、スキルアップのための学習時間が確保できる可能性も。
ただし、正社員に副業を許可していない企業もありますので、本業以外の仕事に挑戦する際には就業規則をきちんと確認してください。

週4日正社員には4つのデメリットもある

一見、いいことづくめのように思われる週4日勤務ですが、人によってはデメリットを感じる場合も。以下のデメリットを確認し、週4日勤務が自分に合っているかどうか考えてみましょう。

1.週4勤務のため週5正社員より月給が少なくなる

週5勤務の正社員と比べて、週4日勤務の月給は勤務日数に比例し、少なくなるでしょう。
日本の企業のほとんどは「ノーワーク・ノーペイの原則（労働基準法24条）」に基づいて給与計算を行っています。これは文字通り、働いていない日の給料は支払われないということ。週4日勤務の正社員は、月給制ではありますが、週5日勤務の正社員より1日分、週の給与が低くなるというわけです。有給休暇や手当の支給される休業により週4日勤務になってしまったのであれば話は別ですが、初めから週4日勤務で就業条件を結んでいれば、給与もそれ相応になってしまいます。
週4になっても収入を下げたくないという人は副業する手もありますが、企業で副業が禁止されている場合は使えない方法です。

2.週4と勤務時間が少ないため正社員の有給休暇が減る

有給休暇の付与日数は、労働時間によって計算されます。そのため、週5日勤務から週4日勤務に変わることで、付与される有給休暇が少なくなることを覚えておきましょう。
とはいえ、週4日勤務の正社員になることによって週休が1日増えることを考えれば、あまりデメリットを感じない人もいるかもしれません。

3.週4と勤務日が少ない分勤務時間を延長することも

勤務日数が週5日から週4日になっても担当する業務量が変わらなかったり、最低でも週5日勤務と同等の給与を希望する場合は、1日あたりの勤務時間を延長しなければいけない可能性があります。週4日の正社員という条件は良くても、残業や早出をしたくない人にとってはデメリットに感じるでしょう。
あらかじめ残業や早出の有無、業務量の調整について上司に確認しておくことをおすすめします。

4.週4しかいないので正社員としての職務が限定される

週4日勤務の人は出社する機会が減るため、担当する職務が限定されることも考えられます。常に取引先と連絡を取り合う業務や他部門との連携が必要な業務、マネジメント業務などは任せてもらいにくくなることを覚悟しておきましょう。
しかし、リモートワークが浸透している企業であれば、このデメリットは解消される可能性も。社内のコミュニケーションツールやWeb会議システムなどを駆使して、出社せずとも取引先や他部門と連携できるでしょう。そのため、週4しか出社しない正社員でも、フルタイムの社員と変わらず業務を進められるといえます。

週休3日で働いた場合に考えられるメリット、デメリットについては、「週休3日制のメリットとデメリットとは」のコラムでもご紹介していますので、参考にしてみてください。

週4勤務の正社員になりやすい仕事は？

正社員として週4勤務で働きやすい職場は、比較的自由な業界やシフト制を取っている業界、企業の体制が比較的柔軟であるといった条件が挙げられるでしょう。

週4勤務の正社員に比較的なりやすい業界

週4勤務など柔軟な働き方が認められやすい業界には、IT、Web業界や介護、福祉業界といったものが挙げられます。

IT、Web業界

IT、Web業界のなかには比較的若い企業も多く、そのようなところでは、正社員でも週4勤務など柔軟な働き方を認めていることもあるようです。社員のワークライフバランスや働きやすさを重視している企業もあるので、探してみると良いでしょう。また、プログラミングなど出社しなくても可能な業務もあるため、比較的柔軟な働き方ができる可能性があります。IT、Web業界は経験不問である求人も多いので、未経験からでもチャレンジしやすいです。

介護、福祉業界

介護、福祉業界はシフト制で働くことが多いため、比較的柔軟な働き方が認められやすいといえます。また、介護施設や病院、利用者宅など、介護の対象によって働く場所もさまざまなので、自分に合った働き方で活躍できる職場を探しやすいでしょう。勤務形態によっては、週4で正社員として働ける職場が見つかりそうです。IT、Web業界と同じく、経験不問の求人も多いのもメリットの一つ。柔軟な働き方を望む人は、求人を探してみるのをおすすめします。

正社員の週4勤務が認められやすい企業の特徴

正社員の週4勤務が認められやすい企業の特徴としては、以下のようなものがあります。

・社員が少人数
・社員のバックグラウンドがさまざま
・フレックス制が導入されている
・社員の働きがいを重視している
・社員同士のコミュニケーションが活発
・結果重視

特徴を見てみると、従来の慣習にとらわれない、革新的な企業である印象を受けるでしょう。ベンチャー企業や、創立年が比較的新しい企業、平均年齢が若めの企業などに当てはまることが多そうです。求人情報に週4日勤務と明記されていなくても、面接で交渉すれば希望が叶う場合もあります。まだまだ正社員の週4日勤務は一般的とはいい難いため、自分の力で状況を変えることも大切です。
しかし、一方的に自分の希望を主張するのは避けましょう。企業側に週4日勤務を認めてもらうには、自分が十分活躍できる人材であることをアピールすることが重要です。企業に「週4日勤務だとしても一緒に働きたい」と思わせるだけの自己PRができなければ、希望の実現は難しいでしょう。
また、業種、職種によっては、アルバイトから正社員になる際に、週4で働けないかを交渉してみるというやり方もあります。
ほかにも週3日など、柔軟な働き方を認めてくれる企業があるかどうかについては、「週3日勤務の正社員は存在する？多様な働き方の可能性」のコラムをご参照ください。

週4日勤務の正社員求人の探し方

社員の週4日勤務を導入している企業はまだまだ少数派であるため、対象の求人を探すのに苦労する可能性があります。以下のポイントを意識して、週4日勤務が叶う企業を見つけましょう。

新宿・横浜・名古屋などの大都市圏で探す

正社員に週4日勤務を許可している企業は、大都市圏に集中している傾向があります。多くの競合が立ち並ぶ中、人材を確保するために柔軟な働き方を認め、他社との差別化を図っている企業が多いようです。
なお、誰もが知っている大企業だからといって週4日勤務が認められているとは限りません。むしろ、古くからの固定観念が邪魔をして新しい働き方が整っていない可能性も。転職の際に対象とする企業は、規模や知名度ではなく、柔軟な社風かどうかに着目しましょう。

正社員で週4などフレックス制を認めている企業を探す

フレックス制を導入している企業の前例を見て、週4で活躍している正社員がいるのであれば、認められる可能性はあるといえます。ただし、入社時から認められるかどうかは企業によるので、しばらくそこで働いてから週4勤務を認めてもらえるかどうか交渉するのも一つの手でしょう。

週4正社員といった自由な働き方をするためには

週4正社員のような自由な働き方をするためには、自身も積極的に動いて情報を集める必要があります。まず、自分の望む条件を明確にしておくほか、週4で勤務可能など柔軟な働き方ができる職場はないか調べたり、どんなスキルがあれば週4で働けそうかを考えたりと、自分でできる限りの行動をするのが大事です。
以下、それぞれ詳しく解説します。

週4正社員で結果を出せるようスキルを身に付けておく

週4という短い勤務時間でも正社員としての立場を認めてもらうには、週5の正社員と比べても遜色ないと判断されるくらいの実力が必要です。そのため、どんなスキルがあれば短時間勤務を認めてもらえそうか逆算して考えてみるのをおすすめします。
たとえば、短時間勤務ができそうなのがIT企業なら、そこで活躍できそうなプログラミング技術や業界知識を身に付けるのも良いでしょう。今持っているスキルに何が加われば、勤務時間の交渉ができるくらいの評価を得られそうか考えるなど、積極的に自分に付加価値をつけようとする姿勢が大切です。

週4正社員で働ける場はないか積極的に情報を集める

転職の際、対象となる週4正社員の仕事を求人サイトで検索する以外に、他の人に相談してみるのもおすすめです。いろいろな仕事をしている人に話を聞くことで、自分の知らなかった働き方や、求人を見つける方法などのアドバイスをもらえることも。また、柔軟な働き方を認めてくれそうな企業であれば、自分から問い合わせても良いでしょう。情報が入ってくるのを待つのではなく、積極的に動いて取りに行こうとすると、思ってもみなかった情報が入ってきたりするものです。

週4正社員の求人があるか転職エージェントに相談する

就職活動をトータルサポートしてくれる転職エージェントに相談するのも一つの方法。元々は週4正社員という希望だったとしても、自分が本当に望む働き方は別の条件で実現することもあるからです。
就活エージェントのアドバイザーは、相談者のキャリアに関する話に耳を傾け、どんな働き方ならそれが実現するかをプロの視点からアドバイスしてくれます。そのため、一度自分の将来の働き方についてアドバイザーに相談してみるのも良いでしょう。

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週4日勤務の正社員に関するお悩みQ＆A

正社員として週4日勤務をしたい人は多いでしょう。ここでは、週4日勤務の正社員に関する疑問をQ&A形式で解消します。
 

そもそも正社員が週4日勤務を実現することは可能？

可能です。「正社員」の定義は法律上決まっておらず、出勤日数に関するルールもありません。そのため、企業が許可すれば、正社員も週4日勤務を実現できます。 ただし、正社員の週4日勤務を歓迎する企業はまだまだ少数派です。「働く時間が長ければ長いほど評価する」という、日本の古くからの固定概念に縛られず、柔軟な働き方を認める企業を探す必要があるでしょう。
 

正社員で週4日勤務をするデメリットはありますか？

一見、正社員の週4日勤務は良いことづくめに見えますが、給与や有給休暇の付与日数が減ることはデメリットに挙げられるでしょう。また、勤務日数が少ない分、早出・残業が発生したり、職務が限定されたりする可能性もあります。詳しくはこのコラムの「週4日正社員には4つのデメリットもある」をご覧ください。 自分は収入と休日数のどちらを優先したいのか、今後のキャリアアップに影響はないかなど、よく考える必要がありそうです。
 

週4日勤務の正社員を雇用する企業側のメリットは？

多くの求職者にとって「週4日勤務の正規雇用」は魅力的なため、優秀な人材が集まりやすくなるのはメリットの一つといえるでしょう。また、週4日勤務により従業員の心身のストレスが軽減され、生産性の向上や短期離職の防止につながることも考えられます。企業側のメリットについては「仕事と生活に充足感を与えるワークライフバランスとは？」の項目「「ワークライフバランス」がもたらすメリットとは？」でも解説していますので、参考にしてみてください。
 

週4日勤務の正社員希望ですが、求人が見つかりません。

多くの企業が集中する大都市圏や、週4日勤務の導入率が高い業界に着目して探してみましょう。また、面接で週4日勤務を交渉するのも手です。詳しくはこのコラムの「週4日勤務の正社員求人の探し方」をご参照ください。 それでも自分の希望条件を満たす仕事が見つからない場合は、就職・転職エージェントの力を借りるのもおすすめ。ハタラクティブでは、専任のアドバイザーがあなたの希望に合った求人をご紹介します。