週4勤務で正社員になれる？事務職でも可能？求人の探し方をご紹介！

パートやアルバイトでなく、正社員として週4で働きたいと思う方も多いのではないでしょうか。週4勤務の正社員は勤務時間が短い分給料は減りますが、プライベートの時間が増え、ワークライフバランスを実現しやすい働き方です。求人数は少ないものの、週4勤務のような自由な働き方を認める企業は少しずつ増えてきています。このコラムでは、週4勤務の正社員求人の探し方もご紹介しているので、ぜひご覧ください。

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週4勤務で正社員になれる？

「正社員といえば週5日勤務」という考えがまだまだ一般的ですが、自分らしいスタイルで活躍するために、週4で勤務している正社員の方もいます。完全週4日勤務のメリット・デメリットをきちんと把握し、理解を示してくれる会社を探せば、実現可能であるといえるでしょう。

正社員の働き方は多様化が進んでいる

近年は政府が「働き方改革」を行っていることもあり、以前より正社員の働き方が多様化しています。テレワークや時短勤務、そして「完全週4日勤務の正社員」も、新たな働き方の一つといえるでしょう。
なかには、「週4日6時間勤務」といった働き方を実現している人もいるようです。このような働き方ができれば自由に使える時間が増え、結婚・出産後に育児と仕事の両立がしやすくなったり、副業やフリーランスでさらに経験を積みスキルを上げたりと、プライベートをより充実させられる可能性もあります。

週4正社員勤務のトライアルを行っている企業も増加中

近年は週4日勤務（週休3日）のトライアルを行っている企業も増えてきています。
週4日勤務を導入した会社のなかには、正社員一人あたりの労働生産性が大幅に向上したという会社もあるようです。
週4日勤務に対して前向きになれない企業の多くは、「労働時間が短くなれば生産性が落ちる」と考えている傾向があります。しかし、柔軟な働き方を認めることでかえって生産性が向上し、社員の活躍の場を広げていけると認識されれば、今後、週休3日・週4日勤務を導入する企業も増えていくでしょう。

週4勤務の正社員を認める企業が少ないのはなぜ？

海外に比べ、日本では正社員の週4日勤務はまだ広く認められていません。なぜこのような傾向があるのか、原因を解説します。

週4で正社員として働ける体制が整っていない

正社員の完全週4日勤務を導入するには、「週4正社員勤務のトライアルを行っている企業も増加中」でも述べたように、「柔軟な働き方が社員の生産性を高める」という考え方の普及や、評価制度の整備が不可欠。しかし、固定概念やサービス残業などの問題により、柔軟に社内体制を変えられない会社が多いようです。
また、週4日勤務のために社内体制を整えるには、業務にどのくらいの時間を費やしているかを会社側がまず知る必要があるでしょう。しかし、サービス残業は業務時間として計上しないのが常で把握が困難なこともあり、体制整備がなかなか進まないのが現状のようです。
勤務日数に関係なく、業務内容を公平・適正に評価しなければ、働き方を多様化させることは難しいでしょう。

週4勤務の正社員は評価されにくい傾向がある

週4勤務を導入している企業が少ないのは、週4勤務の正社員が評価されにくいことが原因の一つです。
近年は成果を重視する企業も多くなっていますが、勤務時間の長さや勤務日数の多さが評価基準になっている企業もまだ存在します。そのため、正社員の週4勤務の導入を会社側が躊躇していたり、社員側から反対されたりすることがあるようです。

企業が正社員の週4勤務を導入する4つのメリット

企業側にとってはなかなか導入に踏み切りにくいとされる、正社員の完全週4日勤務。しかし、導入することで企業側も以下のようなメリットが得られます。

1.成果を挙げられる優秀な正社員を確保しやすい

「完全週4日勤務の正社員」は、多くの求職者にとって魅力的な条件です。そのため、完全週4日勤務を導入している企業には志望者が多く集まり、より優秀で経験豊富な人材を確保しやすくなると考えられます。

2.短時間勤務で生産性を高められる

勤務時間と勤務日数を減らすことで、仕事の生産性が向上する可能性があります。
日本では「働く時間が長ければ長いほど仕事に貢献している」という考えが根強いこともあり、正社員の週4日勤務が歓迎されにくい傾向が強いです。
また、「サービス残業」という日本独特の課題が週4日勤務の妨げになっていることも。「サービス残業」は、その名のとおり社員が「サービス」で残業することです。一時的に生産性が上がっても社員の心身的な負担が大きいため、長期的に見ると良い結果は得られないでしょう。
多くの企業に根差す「長時間働いたほうが生産性が得られる」という考え方は必ずしも正しいとは限りません。勤務時間を週4日に抑えることで、むしろ生産性が高まり、より質の高いパフォーマンスにつながる可能性も。従業員のモチベーションや幸福度が上がることで、会社側もより大きな利益を得られるでしょう。

3.ワークライフバランスを保ち短期離職を防げる

短期離職の主な原因には長時間労働による心身の疲弊や、ワークライフバランスの崩れなどが挙げられるため、完全週4日勤務を導入することで防げるでしょう。
採用には多くの時間とコストが掛かるため、会社側にとって退職者はできれば出したくないもの。完全週4日勤務を導入すれば、無駄な採用コストを削減できる可能性もあります。

4.人件費を削減できる

週4勤務の正社員は労働時間と日数が少ないため、人件費の削減につながります。完全週4日勤務で社員の労働時間を減らすという形で人件費を抑えれば、リストラ防止になる可能性も。社員にとっては給与が減ってしまうことにはなるものの、プライベートの時間の確保、仕事の効率アップ、心身的負担の軽減などのメリットも多いため、希望者を募りやすいでしょう。

正社員として週4勤務する4つのメリット

正社員として週4日勤務で働く場合、以下の3つのメリットがあると考えられます。心身状態の安定や、ワークライフバランスが軸となるでしょう。

1.正社員でも週4日の勤務なので忙し過ぎない

週4日勤務の最大ともいえるメリットは、週休が3日あるので、時間的な余裕が生まれることです。休暇が増えれば心身の調子を整えられたり、家庭やプライベートの両立がしやすくなったりする可能性があります。時間的余裕は精神的な安定にもつながるでしょう。

2. 週4と限られた勤務日数で効率よく仕事ができる

週4日勤務には、仕事の効率を上げる効果も期待されます。
心身の疲労は、仕事の効率を低下させるものです。しかし、週4日勤務であれば週5日勤務よりも疲労をためることなく仕事ができます。また、次の休みが来るまでのスパンが短くなるため、「短時間で業務を収めよう」「仕事をひと段落させてから休めるようにしよう」という前向きな意識が自然と高まるでしょう。

3. 週4勤務のため正社員の仕事以外に副業もできる

フリーランスの仕事や個人経営に挑戦してみたい方にとって、週4日勤務は大変魅力的でしょう。新たに生まれた休暇により、本業と副業に取り組みやすい環境が整います。また、スキルアップのための学習時間が確保できる可能性も。ただし、会社が正社員に副業を許可していない場合もあるので、本業以外の仕事に挑戦する際には就業規則をきちんと確認してください。

4.週4なら子どもがいる人も正社員として働きやすい

週4だと時間に余裕ができるため、子育てをしている人も正社員として仕事を続けやすいでしょう。子育てと仕事を両立するのは容易なことではありません。特に子どもの怪我や体調不良など、緊急の場合は仕事を早退しなければいけないこともあるでしょう。週4勤務の正社員なら子どもの緊急時にも対応しやすくなったり、行事に参加できたりするゆとりがあります。
子どもとの時間を大切にしつつ正社員としてのキャリアも維持したい人や、将来は正社員を続けながら家庭も持ちたいと考えている人にはぴったりの働き方といえるでしょう。

週4で正社員として働く4つのデメリット

いいことづくめのように思える週4日勤務ですが、人によってはデメリットを感じる場合もあります。以下のデメリットを確認し、週4日勤務が自分に合っているか考えてみましょう。

1.週4勤務のため週5勤務より月給が少なくなる

週5勤務の正社員と比べて、週4日勤務の月給は勤務日数に比例して少なくなるでしょう。
多くの日本企業では、働いていない日の給料は支払われません。週4日勤務の正社員は月給制ではありますが、週5日勤務の正社員より1日分、週の給与が下がってしまいます。週4になっても収入を下げたくない人は副業する手もありますが、会社で禁止されている場合、収入アップは難しいでしょう。

2.週4と勤務時間が少ない分正社員の有給休暇が減る

有給休暇の付与日数は労働時間によって計算されるため、週5日勤務から週4日勤務に変わることで、付与される有給休暇が少なくなります。とはいえ、週4日勤務の正社員になることによって週休が1日増えることを考えれば、それほどデメリットを感じない人もいるでしょう。

3.週4と勤務日が少ない分勤務時間を延長することも

勤務日数が週5日から週4日になっても担当する業務量が変わらなかったり、週5日勤務と同等の給与を希望したりする場合は、1日あたりの勤務時間を延長しなければいけない可能性があります。週4日の正社員という条件は良くても、残業や早出をしたくない人にとってはデメリットに感じるでしょう。あらかじめ残業や早出の有無、業務量の調整について応募時に確認しておくことをおすすめします。

4.週4しかないため正社員としての職務が限定される

週4日勤務の人は出社する機会が減るため、担当する職務が限定されることも考えられます。常に取引先と連絡を取り合う業務や他部門との連携が必要な業務、マネジメント業務などは任されにくいでしょう。
しかし、リモートワークが浸透している会社であれば、このデメリットは解消される可能性も。社内のコミュニケーションツールやWeb会議システムなどを駆使して、出社せずとも取引先や他部門と連携できれば、週4日のみ出社する正社員でも、フルタイムの社員と変わらず業務を進められます。

週4勤務・週休3日で働いた場合に考えられるメリット、デメリットについては、「週休3日制のメリットとデメリットとは」のコラムでもご紹介していますので、参考にしてください。

週4勤務の正社員になりやすいおすすめのお仕事3選

正社員として週4勤務で働きやすい仕事は、シフト制が多かったり、会社の体制が柔軟だったりする特徴があります。週4勤務が認められやすい仕事は、以下のようなものが挙げられます。

1.IT・Web業界の仕事

IT、Web業界は、正社員でも週4勤務や在宅勤務など柔軟な働き方を認めている企業が多くあります。社員のワークライフバランスや働きやすさを重視している会社もあるので、探してみましょう。また、プログラムの作成や修正など出社しなくても可能な業務もあるため、リモートワークのような比較的柔軟な働き方ができる可能性があります。IT、Web業界は経験不問である求人も多いので、未経験からでもチャレンジしやすいでしょう。

2.介護・福祉業界の仕事

介護、福祉業界はシフト制で働くことが多いため、柔軟な働き方が認められやすい仕事です。また、介護施設や病院、利用者宅など、介護の対象によって働く場所もさまざまなので、自分に合った働き方で活躍できる職場を探すと良いでしょう。勤務形態によっては、週4で正社員として働ける職場が見つかることも。IT、Web業界と同じく、経験不問の求人が多いのもメリットの一つです。柔軟な働き方を望む人は、介護求人を探してみるのをおすすめします。

週4勤務とはいかなくとも、休みが多い仕事をしたい方は、「休みが多い仕事とは？休日が多めの業種や正社員求人の探し方を解説」のコラムもあわせてご一読ください。

3.事務職の仕事

事務職も、週4で正社員として働ける可能性がある仕事の一つ。事務職は来客や電話対応など、ある程度人と接する機会はあるものの、客先への訪問や接待といった業務は担当しないことが多い仕事です。そのため、定時で帰れることも多く、企業によっては柔軟な働き方ができる制度を取り入れている場合もあります。事務職は特別なスキルや資格、経験を必要としない求人が多いため、仕事を探す際に視野に入れてみるのも良いでしょう。

週4勤務の正社員求人の探し方

社員の週4日勤務を導入している企業はまだまだ少数派であるため、対象の求人を探すのに苦労する可能性があります。以下のポイントを意識して、週4日勤務が叶う企業を見つけましょう。

東京都内や大阪府内などの大都市圏で探す

正社員に週4日勤務を許可している企業は、東京都内や大阪府内など、大都市圏に集中している傾向があります。多くの企業が立ち並ぶなか、人材を確保するために柔軟な働き方を認め、他社との差別化を図っている企業が多いようです。新宿や横浜といった関東圏内や、名古屋など、居住地に近い範囲から探してみると良いでしょう。

正社員で週4やフレックス制で勤務できる企業を探す

フレックス制を導入している会社の前例を見て、週4で活躍している正社員がいるのであれば、認められる可能性もあります。ただし、入社時から認められるかどうかは会社によるので、しばらくそこで働いてから週4勤務を認めてもらえるかどうか交渉するのも一つの手でしょう。

正社員の週4勤務が認められやすそうな企業を探す

正社員の週4勤務が認められやすい企業の特徴としては、以下のようなものがあります。

・社員が少人数
・社員のバックグラウンドが多彩
・フレックス制が導入されている
・社員の働きがいを重視している
・社員同士のコミュニケーションが活発
・結果重視

上記のような特徴があれば、従来の慣習にとらわれない、革新的な会社である印象を受けるでしょう。ベンチャー企業や創立年が比較的新しい企業、社員の平均年齢が若めの企業などに注目して仕事を探してみるのもおすすめです。求人情報に週4日勤務と明記されていなくても、面接で交渉すれば希望が叶う場合もあります。まだまだ正社員の週4日勤務は一般的とはいい難いため、自分の力で状況を変えることも大切です。
しかし、一方的に自分の希望を主張するのは避けましょう。会社側に週4日勤務を認めてもらうには、自分が十分活躍できる人材であることが前提です。企業に「週4日勤務だとしても一緒に働きたい」と思わせるだけの自己PRができなければ、希望の実現は難しいでしょう。
また、業種や職種によっては、アルバイトから正社員になる際に週4で働けないかを交渉してみるという方法もあります。

週4勤務のほかにも、週3勤務のような柔軟な働き方を認めてくれる企業があるか知りたい方は、「週3日勤務の正社員は存在する？多様な働き方の可能性」のコラムをご参照ください。

週4勤務の正社員として自由な働き方を実現するには

週4勤務の正社員のような自由な働き方をするためには、自身も積極的に動いて情報を集める必要があります。自分の望む条件を明確にしておくほか、柔軟な働き方ができる職場はないか調べたり、どのようなスキルがあれば週4で働けそうかを考えたりと、自分でできる限りの行動をするのが大切です。以下、それぞれについて詳しく解説します。

週4勤務で結果を出せるようスキルを身につける

週4という短い勤務時間でも正社員としての立場を認めてもらうには、週5の正社員と比べても遜色ないと判断されるくらいの実力が必要です。そのため、どのようなスキルや経験があれば短時間勤務を認めてもらえそうか逆算して考えてみるのをおすすめします。
たとえば、短時間勤務ができそうなのがIT企業なら、そこで活躍できそうなプログラミング技術や業種の知識を身につけるのも良いでしょう。今持っているスキルや経験に何が加われば、勤務時間の交渉ができる評価を得られそうか考えるなど、積極的に自分に付加価値をつけようとする姿勢が大切です。

週4正社員で働ける場はないか積極的に情報を集める

転職先として、週4日勤務できる正社員の仕事を探すには、周囲の人に相談してみるのもおすすめです。いろいろな人の話を聞くことで、自分の知らなかった働き方や、求人を見つける方法などのアドバイスをもらえることもあります。また、柔軟な働き方を認めてくれそうな会社であれば、自分から問い合わせても良いでしょう。情報が入ってくるのを待つのではなく、積極的に動いて取りに行こうとすると、思ってもみなかった情報が入ってきたりするものです。

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週4勤務の正社員に関するお悩みQ＆A

正社員として週4日勤務をしたい人は多いでしょう。ここでは、週4日勤務の正社員に関する疑問をQ&A形式で解消します。

そもそも正社員が週4日勤務を実現することは可能？

可能です。「正社員」の定義は法律上決まっておらず、出勤日数に関するルールもありません。そのため、会社が許可すれば、正社員も週4日勤務を実現できます。 ただし、正社員の週4日勤務を歓迎する企業はまだまだ少数派です。「働く時間が長ければ長いほど評価する」という、日本の古くからの固定概念に縛られず、柔軟な働き方を認める会社を探す必要があるでしょう。

正社員で週4日勤務をするデメリットはありますか？

一見、正社員の週4日勤務は良いことづくめに見えますが、給与や有給休暇の付与日数が減ることはデメリットに挙げられるでしょう。また、勤務日数が少ない分、早出・残業が発生したり、職務が限定されたりする可能性もあります。詳しくはこのコラムの「週4で正社員として働く4つのデメリット」をご覧ください。 自分は収入と休日数のどちらを優先したいのか、今後のキャリアアップに影響はないかなど、よく考える必要がありそうです。

週4日勤務の正社員を雇用する企業側のメリットは？

多くの求職者にとって「週4日勤務の正規雇用」は魅力的なため、優秀な人材が集まりやすくなるのはメリットの一つといえるでしょう。また、週4日勤務により従業員の心身のストレスが軽減され、生産性の向上や短期離職の防止につながることも考えられます。企業側のメリットについては「仕事と生活に充足感を与えるワークライフバランスとは？」の項目「「ワークライフバランス」がもたらすメリットとは？」でも解説していますので、参考にしてみてください。

週4日勤務の正社員希望ですが、求人が見つかりません。

多くの企業が集中する大都市圏や、週4日勤務の導入率が高い業種に着目して探してみましょう。また、面接で週4日勤務を交渉するのも手です。詳しくはこのコラムの「週4勤務の正社員求人の探し方」をご参照ください。 それでも自分の希望条件を満たす仕事が見つからない場合は、就職・転職エージェントの力を借りるのもおすすめ。ハタラクティブでは、専任のアドバイザーがあなたの希望に合った求人をご紹介します。

監修者：室谷彩依就活アドバイザー

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