学歴フィルターとは？転職・就職時にどう影響するのか解説

就職・転職活動を行う方のなかには、学歴フィルターとは何か気になる方もいるでしょう。学歴フィルターとは、学歴を基準に応募者をふるいにかけることを指す言葉です。多くの企業では、応募者の人柄や経験、ポテンシャルなどで合否を判断していますが、なかには学歴を重視して選別する企業もあると考えられています。当コラムでは、学歴フィルターの詳細や対処法について解説するので、ぜひご一読ください。

学歴フィルターとは

学歴フィルターとは、就活時に企業が書類選考などで、どの大学出身なのかなどの学歴を基準として採用・不採用を決めることを指す言葉です。一般的に、企業側が人材を採用する際は学歴だけでなく、人柄や経験、スキルなど、応募者のさまざまな面を見たうえで合否を判断します。しかし、学歴フィルターでは学歴でしか合否を判断しないと考えられています。

学歴フィルターは実在する？

日本労働組合総連合会が全国の15歳～29歳の男女1,000名を対象に2023年4月に行った「就職差別に関する調査2023」によると、「就活で学歴フィルターを感じたことがある」と回答した人は全体の40.4％でした。4年制大学・大学院の卒業者に絞ると、43.9％の人が学歴フィルターを感じたそうです。

説明会の予約時に、通知が届いてすぐに開いたのに満席になっていたり、自身は満席表示にも関わらず別大学の友人は空き表示がされていたりといった経験をした方もいます。一方、「説明会の抽選に漏れたのに、別途空き日程で席を確保してもらった」という人もいるようです。

学歴フィルターの存在を公言する企業は見かけませんが、このように「就活において学歴フィルターを感じたことがある」という人が半数近くいるのは事実。後に紹介する「学歴フィルターを突破する6つの対処方法」を参考に、対策を練ることをおすすめします。

参照元
日本労働組合総連合会
就職差別に関する調査2023

なぜ会社は学歴フィルターで学生を絞り込むのか

大手企業や有名企業など、応募者が多数存在する場合に学歴フィルターが用いられやすいと考えられています。応募が多いと履歴書すべてに目を通す時間が取れず、やむを得ず学歴フィルターをかけてふるい落とさざるを得ないというケースもあるでしょう。企業が学歴で学生を絞り込む理由には、以下のようなものが考えられます。

採用の効率化

たとえば、大手企業で名が知られていると、その分多くの応募者が集まります。しかし、応募者の数が多いと、そのすべてを人事がチェックし、面接まで進めるかどうかを決めるにはどうしても時間がかかってしまうものです。そのため、学歴フィルターを用いて、ある一定の学歴がある大学出身者をふるいにかけ、選考の効率を上げたいとする目的が考えられます。

採用実績を上げ、ブランド化させる

高学歴大学の採用実績を高めることで、企業自体をブランド化させたいという狙いもあるようです。ほかにも、大手企業内では大学ごとの学閥が存在する場合が多く、企業内の学閥組織をより大きなものにするために、出身大学を意識した学生を採用するケースが見られることもあります。

転職・就職の際に学歴フィルターがあったらどうなる？

学歴フィルターがあった場合、企業側からどのような対応をされてしまう可能性があるのか、以下で起こり得ると考えられるケースについて紹介します。

説明会やセミナーに参加できない可能性がある

学歴フィルターがあった場合、就活における業界研究セミナーや説明会に参加できない場合が考えられます。これは、企業が求めている学歴以上の人でないとセミナーや説明会などに申し込んでも、通過できずに落ちてしまうといったケースです。ただし、学歴フィルターを理由に断る企業は少ないため、実際の理由は分からないケースが一般的でしょう。

リクルーターがつかない

過去に同じ大学出身者の採用実績がある会社へ応募すると、採用につながるケースがあります。これは、企業に勤めている大学のOBがリクルーターとして就活の相談に乗ったり、質問会を開催してくれたりするためです。
そのため、採用実績が多い大学の学生には、リクルーターがつきやすい傾向があります。実績のない大学の学生にはリクルーターがいないという事態になり、ある種の学歴フィルターとなって選考に通りにくい状況になってしまうといえるでしょう。

書類選考に通りにくい

企業では大勢の学生の履歴書に目を通さなくてはなりません。なかには、書類選考に多くの時間を避けず、学歴を見てはじいてしまう企業もあるようです。そのため、書類選考がなかなか通らないということが、学歴フィルターの代表的なケースと考えられます。
しかし、これはあくまで「学歴フィルターが存在した場合」に想定できるケースです。「学歴フィルターで落とされたんだ」と思い込まず、今後別の企業での選考に向けて改善できる点はないか見直してみましょう。

人事からの返信が遅い

説明会や面接に進めたとしても、人事からの連絡が遅い場合は「学歴で優先度を判断されているのでは？」と考える方が多いようです。より学歴の高い学生の確保を重要視している企業では、このような対応が起こり得ると考えられます。
しかし、連絡が遅いからといって必ずしも「学歴フィルターにかけられている」とは限りません。多くの学生への連絡で、たまたま順番が後の方だっただけという可能性も十分にあります。「学歴フィルターの可能性があるからこの企業はもう見込みがない」と思わず、最後まで諦めず頑張りましょう。

学歴フィルターを取り入れている会社の特徴とその理由

「学歴フィルターにかけているのでは？」と学生に感じさせてしまう会社には、いくつかの共通した特徴があります。ここでは、それらの特徴と、学歴フィルターを取り入れる理由を紹介するので「学歴ではじかれないか不安」という人はチェックしてみましょう。
なお、実際に学歴フィルターを行っていると公言している企業は基本的にないため、これから紹介する特徴に当てはまるからといって必ずしも学歴フィルターを取り入れているとは限りません。特徴に該当しているからと諦めず、企業側の内情を知り、選考対策に活かすことが大切です。

大手企業など人気が高い会社

学歴フィルターを取り入れている可能性がある企業として、大手企業など人気が高い会社が挙げられます。名前を聞いたことがある企業だと、事業内容などから働くイメージしやすく、応募理由なども書きやすいと感じる学生は多いでしょう。福利厚生が整っていたり、給料が高かったりすることも多く、その魅力から学生からの応募は殺到しがちです。
また、コンサルティングファームや銀行、総合商社、広告代理店、出版社などの業界は学生人気が高い傾向があります。

理由：応募者が多く書類選考に割く時間が足りないため

大手企業など人気が高い会社で学歴フィルターを取り入れている可能性が高い理由は、応募者が多く書類選考に割く時間が足りないためです。応募者が多いと「すべての応募書類に隅々まで目を通す時間がない」という事態が発生する可能性があります。

限られた時間のなかで効率的に採用を行うにあたって、学歴フィルターにかけざるを得ない、という内情がある企業もあるでしょう。偏差値の高い大学に入学できたということは、それなりの努力が必要だったはずです。そうした学生は、入社後も真面目に業務に取り組めるだろうという理由から、学歴という指標を判断材料としている可能性があります。

社員の出身大学が偏っている会社

経営層や社員の出身大学は、企業の採用ページに記載されていることが多いのでチェックしてみましょう。限られた大学名ばかり並んでいる場合、採用時にターゲットの大学を決めており、学歴フィルターにかけている可能性があります。

理由：偏差値が近くなじみやすいと考えられるため

社員の出身大学が偏っている会社が学歴フィルターを取り入れている理由は、社員同士の偏差値が近いと、社内の雰囲気になじみやすいと考えられるためです。同じ大学出身であれば偏差値が近く、円滑にコミュニケーションを取りやすいと考えられる傾向があります。
また、一般的に自分と同じ大学出身の学生には親近感を抱きやすいといえるでしょう。そのため、採用担当者や経営層からすると、学歴フィルターにかけているつもりはなくても、自分と同じ大学出身の学生を中心に採用してしまうケースもあります。

高度な問題解決力や学習習慣が必要な会社

高度な問題解決力や学習習慣が必要な会社の場合、高学歴な学生を優先して学歴フィルターにかけている可能性があります。たとえば業務上、法律や規約などを学ぶ必要があったり、自社の製品や事象を顧客へ論理的に説明する必要があったりすると、それらを理解できるだけの学力の指標として学歴を重視するケースもあるでしょう。

理由：学習意欲があると判断されるため

高度な問題解決力や学習習慣が必要な会社が学歴フィルターを採用している理由は、偏差値の高い大学に入学できるだけの学習意欲があると判断されるためです。たとえば、投資銀行の場合、金融商品には複雑なルールや規制が多く、一般的に理解が難しいとされています。しかし、学習意欲が高く、自ら勉強する習慣がついていれば、比較的早く知識を身につけられると考えられるでしょう。
偏差値の高い大学出身の学生であれば、入学のために日ごろから勉強・努力をしてきたことが察せます。このように、企業側は、高学歴の学生に対し、業務に必要な知識も積極的に身につけてくれるだろうと判断し、一定の学歴以上の学生を採用したいと考えるようです。

学歴フィルターによる企業側のリスク

採用コスト削減のため、作業を効率的に行うことを考えると「学歴フィルター」は有効に思えます。しかし、学歴フィルターを取り入れることには企業側にとっていくつかのリスクが生じるのも事実です。企業側もそのリスクは把握しているため、もし学歴フィルターを取り入れている企業があったとしても、今後は採用方針を変える可能性があります。
そのため、学歴に自信がないからと諦めず、以下で紹介する企業のリスクを理解したうえで、選考に向けた対策を考えましょう。

企業にマイナスイメージを与える恐れがある

企業側としては、選考の効率を高めるために学歴フィルターを用いていたとしても、応募者や世間的には、学歴だけで判断することに良いイメージを持つ人は少ないでしょう。インターネットやSNSが普及した現代では、もしも学歴フィルターを用いていることが発覚してしまった場合、「学歴で学生を差別している」と炎上してしまうケースも考えられます。
最近では、多様性を重視する傾向が強いこともあり、学歴フィルターは学生の個性や人柄を無視した手法という印象が強く、企業側のイメージを損ねかねません。そのため、企業側は「学歴に関係なく採用を行っている」としていることが多いようです。

社員の考え方や価値観が偏りやすい

学歴フィルターにより偏差値の近い大学出身者を集めることで、社員間の価値観が合いやすいメリットがある一方で、考え方や価値観が偏りやすいといったデメリットもあります。考え方や価値観が偏ることで、発想やアイデアも偏りやすく、多様な意見が生まれにくくなってしまうこともあるでしょう。
企業では、さまざまな客層をターゲットにするため、価値観が偏っていると、その範囲外のニーズに気付きにくく、ターゲットを広げにくくなるリスクもあります。

学歴フィルターを突破する6つの対処方法

学歴フィルターを懸念してエントリーを控えたり、自信を無くして本来のポテンシャルを出し切れなかったりしては、本来内定が得られるものも得られなくなってしまう恐れがあるでしょう。ここでは、就活に役立つ、学歴フィルターを突破する対処方法を紹介します。学歴フィルターの有無に関わらず、就活では意識しておきたいポイントなので、ぜひ一度目を通してみてください。

1.就活の軸を明確にする

就活の軸とは、志望する企業や業界を決めるにあたって重視する点や譲れない点を指します。たとえば、年間休日数や給料の高さ、転勤の有無、仕事内容、研修制度が整っているなどさまざまな条件が考えられるでしょう。そのなかでも、自分にとって特に重視するポイントを明確にし、軸とすることで、就活をスムーズに進めやすくなります。
「学歴フィルターではじかれた」と感じる学生のなかには、就活の軸が不明確なままで進めており、知名度の高さや給料の高さといった表面的な理由だけでエントリーしている人も多いようです。そうした表面的な理由であることは企業にも感じ取れてしまい、結果として書類選考で落ちてしまうという場合もあります。

こうした事態を防ぐためには、就活の軸を明確にするのが有効です。就活の軸の決め方は「就活の軸の決め方とは？面接での回答例を紹介」で詳しく紹介しているので、こちらを参考に考えてみてください。

2.会社選びの際は知名度に捉われない

就活で会社を選ぶ際は、知名度にとらわれないことも大切です。知名度が高く、学生の人気の高い企業はその分エントリーする学生が多く、倍率が高いため、学歴フィルターを設けている可能性があると考えられます。もちろん、知名度の高い企業であっても、学歴フィルターのない企業はありますが、倍率が高いため選考に通りにくいのは事実です。そのため、学生からの知名度は低いながらも優良企業に目を向けることをおすすめします。

学生にはあまり知られていなくても、これまでの人生で触れる機会がなかった分野というだけで、業界ではトップシェアを誇る企業や、将来性の高い企業、離職率が低く福利厚生が充実している優良企業などもあるはずです。学生からの知名度があまり高くない企業では、エントリー率も有名企業よりは少なく、学歴以外にも人柄や経験といったさまざまな面から総合的に学生を評価してくれる可能性が高いと考えられます。

「名前を聞いたことがある」という理由で会社を選ばず、自分の知らない企業でもまずはどのような企業なのかを調べて見ると良いでしょう。隠れ優良企業の探し方については「知名度で判断するのはNG？隠れ優良企業の見つけ方」で詳しく紹介しているので、ぜひこちらもチェックしてみてください。

3.インターンシップに参加しておく

インターンとは、就業体験として企業が一定の期間、学生などを受け入れる制度のことで、略して「インターン」とも呼ばれます。アルバイトのように労働の対価をもらうことを目的としておらず、就業体験のなかで、企業理解や仕事内容を知るのが目的です。インターンに参加することで、入社後のミスマッチを防ぐ役割もあります。

短いものでは1日からというものもあれば、3ヶ月から半年ほどの長期にわたるものもあり、内容は種類によってさまざまです。インターンで活躍した場合働くイメージがついたり、職場の雰囲気を知ったりするのに役立つでしょう。また、インターンに参加することで一次面接が免除されたり、リクルーターがついたりといった優遇措置もあるため、本選考で有利になりやすいです。

そのため、インターンを行っている志望企業があれば、積極的に参加しましょう。なお、インターンでは過度に目立とうとするのは禁物です。チームワークをチェックしている企業も多いため、ほかのメンバーとチームで活躍することを意識して業務に取り組みましょう。
インターンの概要やメリット、参加の注意点などについては「インターンシップとは？参加のメリットや目的を解説！社会人は参加できる？」で詳しく紹介していますので、こちらもチェックしてみてください。

4.ESに記載できる実績を作る

学歴フィルターは、難関大学に合格するため「目標に向けた努力をした」という点が実績として評価されていると考えられます。そのため、学歴フィルターに負けない「ESに記載できる努力の実績を作る」のも有効です。たとえば、学生で取得しているのは珍しい資格や、応募先の企業の業務内容に合った資格などは評価されやすいでしょう。

ほかにも、部活動やサークル活動などの大会で高成績を残した経験や、留学やボランティア活動の経験なども、努力を伝えるのに役立ちます。自己PRとして、そのエピソードをもとに、応募先の企業でどのように活かせるのかを伝えられるようにしておきましょう。

企業では学生を採用するとき「自社でうまくやっていけるのか」といったいかにマッチするかもチェックしています。そのため、リーダーシップを発揮してチームで何かを成功させたり問題解決をしたエピソードや、コミュニケーション能力を証明するエピソードを盛り込むのがおすすめです。
自己PRの書き方や例文は「自己PRとは？定義や効果的な書き方を例文とあわせて紹介」で紹介しているので、作成の際はぜひこちらを参考にしてください。

5.適性検査対策をしておく

学生に人気の高い企業でも、学歴フィルターよりも適性検査を重視する企業も多いです。適性検査は、履歴書や面接だけでは分からない学生の能力や価値観などを客観的に判断でき、自社にマッチした学生を採用するのに役立ちます。出身大学は今から変えることはできませんが、適性検査であれば、ある程度対策を練ることが可能です。

適性検査にはさまざまな種類があり、なかでもSPI3や玉手箱などは、性格検査だけでなく能力検査もあわせて受ける必要があります。能力検査では、業務をこなすのに必要な基礎能力が備わっているかを判断する検査です。一般的には数学と国語、英語の問題が出題されるため、対策をしていれば高得点を狙えるでしょう。
適性検査の内容や種類、対策方法は「就職活動における適性検査とは？内容や種類を解説！対策方法も知ろう」でも詳しく解説しているので、こちらもあわせてご覧ください。

6.学歴フィルターを気にし過ぎない

学歴フィルターを感じている学生がいるのは事実ですが、応募先の企業が実際に学歴フィルターを採用しているかは分かりません。学歴フィルターを気にし過ぎて応募を控えたり、自信のなさが応募書類ににじみ出てしまってはもったいないです。
確かに、過去の学歴は今から変えられるものではありません。しかし、だからこそ学歴フィルターで落とされたと感じた場合は「縁がなかった」と割り切って、気にし過ぎないことも大切です。自己PRや適性検査など、今からでも対策できることに集中して就活を進めるようにしましょう。

学歴フィルターのない企業はある？

学歴フィルターは必ずしも存在しているわけではありません。たとえば、中小企業は大手企業に比べて応募者数自体が少ない傾向にあるため、学歴にこだわらずに人物重視の採用をするケースが多く見られます。また、大手企業であっても、IT系やクリエイティブ系といった実力重視の会社では、学歴に関係なくスキルや経験を重視して採用するケースも少なくないようです。

上記のように、学歴フィルターを採用していない会社も多く存在します。そのため、「学歴フィルターが用いられているかもしれない」と、避けるのではなく、まずは応募してみることが大切です。また、大手や有名企業にとらわれず、自分のやりたい仕事ができるところを選んでみるという道もあるでしょう。「自分に合った会社の選び方がわからない！選ぶ基準や気をつけたいことを解説」では、自分に合った会社選びのポイントや注意点などを紹介しているので、参考にしてみてください。

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