離職率の計算方法は？人が去っていく会社の特徴や良い会社の見極め方を解説

離職率の計算方法は（一定期間内の離職数）÷（基準日の在籍者数）×100です。「一定期間内」についての法的な定めはなく、1年の会社もあれば3年の会社もあります。そのため、離職率だけで会社の良し悪しを判断するのは難しいのが現状です。それでも、離職率は会社選びの指標の一つとなるでしょう。当コラムでは、離職率の高い会社の特徴や自分に合う会社を選ぶためのポイントについて解説しています。

離職率とは

離職率とは、一定期間のうちに退職した従業員がどのくらいいるのかを示す値です。離職率が高いほど、期間内に会社を去っていった社員の数が多いということになります。

転職活動時は離職率にも目を向けてみよう

会社の中には労働環境が整っていなかったり、人間関係が良好でなかったりするところもあります。働きづらい会社はどうしても離職率が高くなりがちです。反対に、離職率が低い会社は働きやすい会社であると推測できます。離職率は、会社を選ぶうえで一つの指標となるでしょう。

状況別の離職率が知りたい方は、「離職率の平均は？新卒者や業界別のデータを参考に早期退職を防ごう」のコラムをご参考ください。

離職率が高い原因

離職率が高い場合、以下のような原因が考えられます。

年次有給休暇の取得率が低い

一定期間勤続した労働者に与えられる年次有給休暇。労働者は、付与された日数分の年次有給休暇を取得する権利を持っています。しかし、すべての会社が気持ちよく有休を取得させてくれるわけではありません。会社によっては、仕事がハードで有休を取りづらかったり、有休を取ろうとすると上司に嫌な顔をされたり、といったケースもあるようです。有休がなかなか取れないということは、リフレッシュする時間を確保しづらいということ。ストレスも溜まりやすくなり、離職を考えるきっかけとなるでしょう。

有休の付与の目的や日数などについて知りたい方は、「有給休暇とは？付与の目的・日数・取得義務などについて解説」のコラムをご覧ください。

人間関係が良くない

社員同士のコミュニケーションが少ない、人間関係がギスギスしている、といった職場も離職率が高い傾向にあります。一方、離職率が低い会社では定期的に食事会を開催したり、社員同士が気軽に会話を楽しめる休憩スペースを設けたりするなど、コミュニケーションが円滑に図れるような配慮が施されています。

自身の成長が見込めない

成長意欲の高い方にとって、業務が単調で新しいスキルを身に着けられなかったり、尊敬できる上司がいなかったりする職場は魅力を感じづらいです。場合によっては、転職を考えるきっかけにもなるでしょう。反対に、自身の成長が見込める会社やチャレンジできる環境が整っている職場は、魅力的に映るはずです。明確なキャリアビジョンを持っている人ほど、成長できない会社に見切りをつける傾向にあります。

離職率の計算方法

ある期間の間にどの程度社員が離職をしたのかを示しているのが離職率になります。基本的な計算式は以下のとおりです。

（一定期間内の離職数）÷（基準日の在籍者数）×100

離職数が多ければ多いほど離職率は高くなり、会社を去る人が多い会社だと判断できます。

離職率の計算方法は会社によって異なる

離職率の計算方法は法的に決まっているわけではなく、会社によって異なるのが現状です。1年間の離職状況を基準とする会社もあれば、3年間の期間を設け離職率を計算する会社もあります。会社によって計算方法が異なるため、離職率だけで会社の良し悪しを判断するのは難しいといえるでしょう。

離職率より大切なことって？

転職や就職をする際の会社選びでは、離職率以外にも考慮したい点がいくつかあります。

自分に合った仕事内容であること

まず最も重視したいこととして、仕事が本当に自分に合っているかどうかという点が挙げられます。給料が良いからと自分に合ってない仕事を選択すると、次第に辛くなっていく可能性が高いです。せっかく就職しても、すぐに退職してしまうこともあります。

適正な評価制度があること

評価制度を取り入れている会社は多いものの、評価制度の中身が納得のゆくものであるかどうかは別の話です。会社によっては、納得できないと感じる制度を設けているところもあるでしょう。可能であれば、気になる会社の評価制度を事前にチェックすることをおすすめします。

社風が自分の考えと近いこと

会社の社風やビジョンが、自分自身の考えと合っているかどうかも検討する必要があります。会社の方向性と自身の方向性が近ければ近いほど、モチベーション高く仕事に取り組めるでしょう。気になる会社の社風を調べる方法が知りたいという方は、「社風のリサーチ方法を複数紹介！自分に合う会社の見つけ方とは」のコラムをぜひご参考ください。

福利厚生や制度が充実していること

長く働き続けるためには、働きやすい環境であることが重要です。結婚や出産、育児などライフスタイルに変化があっても無理なく働けるか、プライベートを充実させられるだけの福利厚生が整っているかなど、事前に確認しておくと良いでしょう。各種手当や財形貯蓄、退職金制度といった金銭面のことについても併せて確認することをおすすめします。

仕事を探す際は、離職率はもちろん、さまざまな点を考慮しながら検討していく必要があります。ただし、転職経験が少ない場合、考えすぎて煮詰まってしまうこともあるでしょう。思うように転職活動が進まないときは、転職エージェントの利用がおすすめです。

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