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新卒ですぐ転職は厳しい？離職率や気を付けるべきポイントを解説
この記事のまとめ
- 新卒入社後すぐ転職するリスクは応募求人の少なさや減給、マイナスな印象を与えること
- 新卒入社後すぐ転職して良い場合もあるので一概に入社1年目の退職が悪いとはいえない
- スキルを持っていたりキャリアダウンに納得していたりする人は、転職に成功しやすい
- 新卒入社後すぐ転職活動をするには、自己分析や企業研究を徹底することが大切
- 新卒入社後すぐ転職することに迷ったら、プロに相談するのも一つの手
あなたにおすすめ！
「新卒で入社後、すぐ転職したい…」と悩んでいる方もいるでしょう。入社1年目の転職は厳しいという一面もありますが、アプローチ方法を工夫することで再就職の可能性は高まります。このコラムでは、新卒入社後すぐ転職するリスクや早期退職が有効な場合などについて詳しく解説。転職を成功させるポイントも紹介しているので、ぜひ参考にしてみてください。
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新卒1年目の転職が厳しい理由とは
新卒入社後すぐの転職は、メリットよりも「前職より給与が下がる」「採用担当者にネガティブな印象をもたれる」といったデメリットのほうが大きいといえます。多少のミスマッチを感じる程度であれば、一度よく検討してみることも重要です。
ただし、「仕事がつらくて、職場に行くだけで体調を崩す…」といった状況なら、新卒入社後でも関係なくすぐに転職を始めましょう。ここからは、新卒入社後に仕事をすぐ辞めた場合のリスクやその後について具体的に解説します。転職のタイミングを見極めるための参考にしてみてください。
前職より給与が低くなる可能性がある
新卒入社後にすぐ転職すると、前職よりも給与や待遇が下がる可能性があります。
たとえば、スキルや実績が十分ある人材であれば、転職によって給与や待遇が良くなることも少なくありません。しかし、新卒入社後1年目くらいまでは、まだ会社に貢献できる力が十分に身についているとは考えにくいため、転職後に給与がアップすることはほとんどないといえます。
中途採用の基本は「企業の即戦力として働けるか」です。新卒1年目は即戦力ではなく、戦力になるための準備段階なのでそこまで高い市場価値は期待できません。そのため、新卒1年目での転職は給与や待遇が下がるリスクがあるといえるでしょう。
応募できる求人数が少ない傾向がある
新卒入社後すぐ転職する場合、新卒時のときよりも応募できる求人数が少ない傾向があります。
中途採用の募集要項には、「社会人経験3年未満は不可」「2社以上転職している場合は不可」と記載されていることもあり、大企業や大手企業ほどこの傾向は強くなるようです。
そのため、新卒1年目で転職を決めたとしても、現職より良い企業が見つからず、転職活動がうまく進まないリスクがあるといえるでしょう。
出世チャンスが少なくなる場合がある
新卒ですぐに転職をすると、出世のチャンスが少なくなってしまうことがあります。企業によっては、新卒採用で入社した人材が優先的に出世できることもあるようです。能力や実績が同等な場合、新卒入社の人から出世のチャンスが与えられるため、キャリア形成が難しくなることも。そのため、新卒ですぐに転職する場合は、長期的なキャリアを考えたうえで行動することが大切です。
採用担当者にネガティブな印象を与える恐れがある
新卒入社後すぐ転職すると、「採用してもすぐに辞めてしまうのでは？」と採用担当者にネガティブな印象を与える恐れがあります。そのため、面接時には採用担当者の不安を払拭できるような退職理由や志望動機を伝えることが重要です。新卒入社後の転職は、転職活動自体が不利になるリスクがあることも押さえておきましょう。
「新卒1年目や第二新卒の転職事情をもっと知りたい」という方は、「社風が合わないなら転職しても良い？面接での退職理由の伝え方と例文も紹介」のコラムもご一読ください。第二新卒の転職事情や新卒1年目で退職した人が転職を成功させるコツについて、詳しく解説しています。
新卒入社後すぐ転職しても良い？
新卒入社後すぐ転職することは可能ですが、転職したい理由を踏まえ慎重に判断する必要があります。新卒1年目の転職には先述したようなリスクがあるためです。第二新卒のなかでも評価されやすいのは、一般的には新卒2年目〜3年目からとされており、転職の難易度は高いといえるでしょう。
厚生労働省が発表している「新規学校卒業就職者の在職期間別離職状況」によると、2020年の大卒3年以内の離職率は32.3%です。そのうち、1年以内で辞めた人は約10.6%であり、10人に1人は新卒1年目で退職していることになります。
「仕事が楽しくない」というような理由での転職はおすすめしませんが、場合によっては新卒入社後すぐの転職で良い効果を得られることも。以下で詳しく解説します。
参照元
厚生労働省
新規学卒者の離職状況
新卒入社後すぐ転職しないほうが良い場合
転職をせずに解決できそうな場合や周囲の意見から転職を考え始めた場合は、新卒入社後すぐ転職しないほうが良いといえます。転職したくなる原因は、状況によってさまざまです。しかし、安易に退職を決める前に、まずは転職なしでできることはないかどうかを一度考えてみることも大切。以下で、転職しないほうが良い理由の一例をご紹介します。
仕事が楽しくない
仕事が楽しくないからというような理由で、入社後すぐ転職するのは避けたほうが賢明です。
新卒入社後はまだ業務に慣れておらず、うまく仕事がこなせないことがあります。「周りと比べて自分だけが仕事を覚えられない」「時間内に業務を終えるのが難しい」など、働くうえで劣等感や不安を感じ、「仕事が楽しくない」と思うこともあるでしょう。
しかし、1か月、3か月、半年と時間が経てば、次第に仕事に慣れてスキルも磨かれていくはず。辞める判断を急ぎ過ぎず、長い目で自分自身を客観的に見つめることも大切です。
周りの意見に影響を受けた
周囲から職場への不平不満や転職の話に影響を受けた場合は、転職についてもう一度よく考える必要があります。会社で仲の良い先輩や同僚の話に影響されて転職を決めたとしても、先述した転職のリスクによって今よりも厳しい状況になる恐れも。入社後すぐの転職が適切かどうかは、自分自身の経験や状況からしっかりと判断することが大切です。
転職をしないほうが良い例は、「転職に迷うときにやるべきことを解説！やめたほうがいい？判断基準も紹介」のコラムでもご紹介しています。ご一読ください。
経験や知識を身につけておくのも一つの手
本当に転職すべきかどうか分からないうちは、経験や知識を身につけるのも良いでしょう。得意ではない分野と思い込んでいただけで、実際に打ち込んでみたら仕事が面白くなってきた、と気持ちが変化する場合も。努力した結果、経験と培ったスキルでキャリアビジョンが明確になり、将来大きく成長できる可能性もあります。新卒入社後すぐ転職して良い場合
自分の転職理由が以下のいずれかに当てはまる場合は、新卒入社後すぐの転職がおすすめです。以下で詳しくみていきましょう。
聞いていた内容と違う
事前に聞いていた業務内容や雇用条件と大幅に違ったという場合、転職を考えるのは良い判断といえます。「事務職と聞いていたのに入社してみたら製造職との兼務だった」というように業務内容が大幅に違う場合や、聞いていた給与や福利厚生と異なる場合は、今後のキャリアや生活面を考えて早めの転職がおすすめです。新卒入社後すぐの転職となった理由や経緯をしっかりと説明すれば、転職先となる企業側も納得してくれるでしょう。
仕事内容や職場が合わない
仕事内容が自分に合わず、心身ともに負担が掛かっている場合は転職を考えましょう。
たとえば、「おとなしい性格なのにノルマに厳しい体育会系の職場だった」「体に負担が掛からない軽作業を希望していたのに力仕事が多い部門に配属された」といった場合、会社とミスマッチを起こしていると考えられます。
このような状況下で働くことは、身体的にも精神的にも負担が掛かり、生活に支障が出る恐れも。心身の疲労があまりに大きいのであれば、転職を検討しても良いでしょう。
「新卒で入社した会社が自分に合っていない」と感じる方は、「もう仕事を辞めたいと感じたら退職すべき？対処法や転職成功の方法を紹介」のコラムもチェックしてみてください。新卒で辞めたいと感じたときにするべき行動や、転職に有利な時期をご紹介しています。
やりたいことが見つかった
自分のやりたいことが現職以外で見つかった場合には、すぐに転職することでさまざまなメリットがあります。
ひとつ目は、知識やスキルを多く吸収できる期間を無駄にせずに済むことです。社会人になってすぐの20代は柔軟性が高く、知識やスキルを早く多く身につけられる可能性があります。早い段階で自分のやりたい職種に転職することで、多くの知識やスキルを習得でき、今後のキャリアアップも期待できるでしょう。
ふたつ目は、やりたい職種に就ける可能性が高いことです。在籍している会社に希望する職種がある場合も考えられますが、基本的には異動できる機会が訪れるのを待つことになります。異動できるのがいつになるかは分からず、異動希望を出した場合も実際に受け入れてもらえるかは分かりません。
転職をすることで、待っている時間を無駄にすることなく、やりたい職種に就けるでしょう。特に、20代前半の転職では未経験OKの求人も多く、やりたい仕事に就ける可能性は高いといえます。
第二新卒として転職活動を成功させるためには？
新卒入社後3年未満の間に退職し、転職活動している人を「第二新卒」と呼びます。第二新卒で転職を考えている人は、社会人経験や実際の業務を通して身につけられた知識やスキルを把握し、転職先企業でどう活かせるか具体的に伝えましょう。入社してすぐ転職する場合は、経験が浅いために知識やスキルが不十分であることも考えられます。転職活動で企業側の不安を払拭するためには、就業意欲の高さや早期に転職する正当性を伝えることが大切です。具体的なアピール方法は、このコラムで後述する「新卒入社後すぐ転職するときに気をつけるポイント」を参考にしてください。
新卒入社後にすぐ転職しても成功しやすい人の特徴
新卒入社後すぐに退職したとしても、「学歴やスキルに自信がある人」「キャリアダウンを気にしない人」「営業職にジョブチェンジしたい人」は転職が成功しやすい傾向にあります。それぞれの理由について詳しく解説するので、ぜひ参考にしてみてください。
学歴やスキルに自信がある
学歴やスキルに自信のある人は、新卒入社後すぐの転職も成功しやすいでしょう。学歴やスキルのある人はアピールできる部分が多く、転職市場でも価値が高いためです。中途採用の人材と同じスキルがある場合、企業は今後の成長性も含めて若い人材を採用する傾向にあるため、スキルのある中途採用者とも戦えます。
また、第二新卒の場合は学歴で評価されることもあるようです。学歴を評価対象として見る割合は、年齢を重ねるとともに減少していく傾向にありますが、第二新卒までは評価できるスキルや実績が少ないぶん学歴が大きな評価対象になり得ます。そのため、学歴に自信がある人は転職を成功させやすいといえるでしょう。
キャリアダウンを気にしない
キャリアダウンやキャリアに傷が付くことを恐れない方も、新卒入社後すぐの転職に向いています。キャリアアップを目的とした新卒入社後すぐの転職は、スキルや経験不足を理由に叶わない可能性があるため向いていません。
反対に、キャリアダウンを恐れず転職したい人であれば、特定の求める条件がないぶん応募できる企業数は一気に増加します。とはいえ、キャリアダウンは長期的に見て収入が下がるなどのデメリットがあり、転職を安易に決めるのは危険です。たとえ新卒入社後の転職に向いていたとしても、丁寧な自己分析や企業研究を進めたうえで行動しましょう。
営業職にジョブチェンジしたい
営業職にジョブチェンジしたい人も、新卒入社後すぐの転職がうまくいく傾向にあります。
なぜなら、営業職は未経験や第二新卒の採用を積極的に行っているからです。特に、新規開拓営業の需要は拡大しており、人材業界・広告業界・インターネット業界などで慢性的な人手不足になっています。
新規営業はノルマがあることも多くプレッシャーの大きな仕事ですが、そのぶんやりがいがあることも事実。また、営業成績が給与に反映されやすいので、新卒入社後すぐであっても転職して大きく年収を上げる人も多いようです。
新卒入社後にすぐ転職して失敗しやすい人の特徴
転職活動のやり方によっては、失敗しやすい人も存在します。下記で解説する特徴に心当たりがある場合は、一度自分の行動を見直してみましょう。
新卒と同じ感覚で転職活動をしている
新卒と同じ感覚で転職活動をしていると、市場が求める人物像と一致せず失敗してしまう可能性があります。新卒採用市場と第二新卒や既卒などの中途採用市場では、みられている評価ポイントが異なるため注意が必要です。新卒採用は人材のポテンシャルなどを主な評価基準にしており、中途採用の採用基準はスキルや実績が重視されます。
中途採用者としての転職活動では、「前職でどのようなことを成し遂げたか」が、転職の成功を左右するポイント。新卒採用と同じように「学生時代力を入れて頑張ったこと」はそこまで評価されないので、自分をアピールする際は間違えないように注意しましょう。
大手企業ばかり受けている
大手企業ばかり受けていると、新卒入社後すぐの転職が失敗しやすくなります。大手企業の中途採用枠は実力のある人材が多く受けており、そのようなライバルと少ない枠を争わなければいけません。第二新卒枠があれば別ですが、中途採用枠で戦うなら競争率は厳しくなるでしょう。
また、「とにかく大手に行きたい」という曖昧な動機で転職した場合、たとえ大手企業に転職できたとしても仕事が大変だったり、思っていた仕事内容と違ったりすることもあります。
新卒入社後すぐの転職で大切なのは、大手企業に行くことではありません。新卒採用時の失敗を自己分析し、自分のキャリアプランに合った企業を目指しましょう。
行動量が少ない
行動量が少ない場合、新卒入社後の転職が失敗してしまう可能性があります。新卒後すぐの転職は、新卒時の就活よりも厳しくなりがちです。そのため、必然的に新卒採用時の行動量よりも多く行動する必要があります。
「転職活動をどこから始めて良いのか分からない」という場合も、とにかく行動してみましょう。たとえば、自己分析や求人情報の収集、スキル・資格を取得するなど、転職に向けてできることから始めてみるのがおすすめです。
新卒入社後3ヶ月以内に転職する
新卒入社後、3ヶ月以内での転職はできるだけ避けましょう。前述したように、在職期間が短いほど継続力や忍耐力を懸念されやすくなるためです。入社して3ヶ月以内で辞めてしまうと、次の転職先の採用担当者へマイナスな印象を与えてしまう可能性が高まります。
また、在籍期間が極端に短い場合、「この人は自分の嫌な環境や仕事から逃げているだけなのでは？」という印象をもたれてしまうことも。そのため、新卒で入った会社をすぐに退職したいと思っても、やむを得ない事情でない限り、1年程度は頑張ってみることをおすすめします。
極端に早く退職してしまった場合の転職への影響を知りたい人は、「新卒入社で半年以内に辞めても転職可能？第二新卒の就職成功のコツを解説！」のコラムもあわせて参考にしてみてください。
新卒入社後すぐ転職するときに気をつけるポイント
ここでは、新卒入社後すぐ転職したいときに意識すべきポイントを解説します。
新卒入社後すぐの転職を成功させるには、面接官の懸念を払拭し、自分をアピールできるかどうかが鍵です。詳しくは、以下を参考にしてみてください。
「なぜすぐ辞めたのか」を明確に答えられるようにする
転職時に退職理由はほぼ確実に聞かれるため、「なぜ仕事をすぐ辞めたのか」を明確に答えられるようにしておきましょう。履歴書であれば「一身上の都合」で問題ないありませんが、採用面接時はより具体的な答えを用意しておくことが重要です。
退職理由が曖昧だと「この人を採用してもまたすぐに辞めてしまいそうだな」「早期退職した理由を自分で理解できていないのではないか」という懸念が生まれ、早期退職が選考に悪影響を与えます。そのため、退職理由から「なぜミスマッチが生まれたのか」「同じ失敗を繰り返さないために何ができるか」をしっかり分析しましょう。退職理由を明確にし、転職することで「どう解決するか」「何をしていきたいか」を伝えられれば、採用担当者も理解を示してくれるはずです。
自己分析を徹底しよう
新卒で入った会社をすぐに転職する場合、その会社とはミスマッチが起こっていたといえます。そのため、「どこが合わなかったのか」「何を改善すべきか」など自己分析ができていないと、転職しても再度ミスマッチを起こす恐れが高いでしょう。転職先とのミスマッチを無くすためにも、新卒で入った会社のどこが合わなかったのかを考え、転職先に譲れない条件を考えることが大切です。転職先にどのような貢献ができるかをアピールする
新卒入社後すぐ転職する場合、スキルや実績が少なくとも、若さや仕事への熱意は立派なアピールポイントになります。「素直で仕事を覚えるのが早い」ことや、「誰とでもすぐに打ち解けられ、コミュニケーション能力に自信がある」など、自分ができることを最大限アピールすると良いでしょう。そのスキルを過去の実績やエピソードと織り交ぜながらアピールできると、より評価が高まります。「新卒1年目だからアピールできるスキルや実績がない」と悲観せず、自分の長所を自信をもって伝えることが大切です。
また、転職先となる企業で長く働きたいという意思もあわせてアピールしましょう。企業は長期的に会社へ貢献できる人を採用したいと考えているため、「どのように貢献できるか」と「長期的な目標」をセットで伝えるのがおすすめ。「△△のプロジェクトに携わりたい」「リーダーとして人材育成のスキルを身につけたい」というように、具体的な内容を伝えることで信憑性が高まり、より入社意欲や熱意が伝わりやすくなります。
企業研究を徹底しよう
自分をうまくアピールするためには、企業研究を徹底して行うことも重要です。企業研究を行うことで、企業が応募者に求めている知識やスキルを知ることができ、自分をアピールする際に役立ちます。自己分析から見つけた自分の強みと、企業が求める能力に共通する点を探し出し、共通点に注視して自分をアピールしましょう。また、企業研究を入念に行うことで社風や業務内容などを知れるため、入社後のミスマッチを防ぐ効果もあります。企業研究のやり方は、「企業研究ってどうやるの？基本的なやり方と目的を解説」のコラムを参考にしてみてください。
業種や企業選びに向けて譲れない条件を考える
業種や企業選びに向けて譲れない条件を考えることも、転職を成功させるために必要なポイントです。
転職活動を開始して求人を探してみたら想像以上に数が多くあり、「どの企業を選べば良いのか分からない」と悩んでしまうことも考えられます。場合によってはミスマッチな企業を選んでしまったり、転職活動が長引いてしまったりする恐れもあるでしょう。
大切なのは、譲れない条件をいくつか考えておくことです。「サービス業以外」「残業は月10時間以内」といった条件をつけることで求人数が狭まり、業種や企業選びがしやすくなるでしょう。ただし、条件を多くし過ぎると、すべての条件を満たす業種や企業が見つからず、転職活動が進まない可能性もあるため注意が必要です。
知名度だけで判断しない
転職先を探すうえで、企業を知名度だけで判断しないようにしましょう。知名度が高い企業を目指す転職者は多い傾向にあります。そのため、知名度のある企業ばかり選んでいると、なかなか選考が通らず転職がうまくいかない場合もあるでしょう。
知名度はなくとも経営が安定している中小企業は数多くあり、知名度の高い企業と比べると入社しやすいのがメリットです。なんとなく大手企業を目指そうと考えている場合は、中小企業も含めてもう一度よく検討してみましょう。転職先を選ぶ際は、業務内容や社風など企業の中身に注目して判断することが大切です。
選考を多く受けよう
新卒入社後すぐの転職に失敗してしまう人は、業界や企業を絞り込み過ぎている可能性があります。業界や企業の幅を広げて、できるだけ多く選考を受けたほうが内定の確率が高まるでしょう。ただし、新卒採用時の失敗を繰り返さないためにも、丁寧な企業研究や自己分析を行うことがポイント。「自分が本当にやりたいことはなにか？」「自分の理想のキャリアプランはなにか？」を熟考し、それにマッチする企業の選考を受けることが重要です。
転職活動は仕事を続けながら行う
特別な理由がない限り、転職活動は仕事を続けながら行うのがおすすめです。新卒後すぐ転職する場合は、転職活動がスムーズに進まないことも考えられます。転職先が決まる前に仕事を辞めてしまうと、職務経歴に空白期間が生じて転職活動に影響したり、経済面での不安から転職先をよく考えずに決めてしまう恐れも。転職活動は現職と並行して行い、退職する時期は慎重に検討しましょう。
「退職を申し出る時期の決め方は？おすすめのタイミングや伝える流れ」のコラムでは、転職に伴う退職を伝える時期について解説しています。あわせてチェックしてみてください。
周りの人に相談してみる
新卒入社後すぐ転職を考えている場合は、周りの人に相談してみましょう。相談することで、自分が転職するべきかどうか、周りから意見を貰うことができます。
相談相手によってメリットや注意点が異なるため、自分に合った相談相手を選ぶことが大切です。
家族・友人
気兼ねなく相談できる相手として、家族や友人が挙げられます。自分の性格や長所などを理解して暮れていると考えられるため、的確なアドバイスを受けられるでしょう。
ただし、身近な相手が故に主観的なアドバイスになりやすいので注意が必要です。
職場の人
社内で働いているときの自分を知っていて、仕事内容も理解している職場の人であれば、より具体的なアドバイスをしてくれる可能性があります。業務や社内への悩みが転職理由につながっている場合は、改善方法や解決策が見つかり転職せずに済むこともあるでしょう。
注意すべき点は、相談する相手はよく考えてから選ぶこと。相談相手から転職を検討していることが社内に広まってしまい、居心地が悪くなってしまう恐れもあります。信頼できる同僚や先輩がいないのであれば、転職についての相談はしないほうが賢明です。
ハローワーク
第三者から客観的にアドバイスを受けたい場合は、公共サービスの一つであるハローワークに相談するのも良いでしょう。ハローワークでは、相談を受けてくれるだけでなく、求人紹介も行ってくれます。
ただし、ハローワークは求人内容の精査がそれほど厳しくないため、求人と実際の仕事内容が違う場合もあるので注意しましょう。ハローワークを利用して企業に応募する際は、労働条件や待遇などについて確認が必要です。
転職エージェント
転職についての悩みは、転職エージェントに相談するのがおすすめ。転職エージェントは、転職や就職に関する専門知識に長けており、自分に合った職種や企業を見つけやすくなります。また、企業選びや面接対策などもプロからサポートを受けられるため、スムーズに転職活動を進めることができるでしょう。
若年層向け転職エージェントのハタラクティブでは、キャリアアドバイザーがマンツーマンであなたの相談に乗り、転職活動をサポートします。自己PRや志望動機などの書類作成や面接対策もプロの視点から見直すので、新卒入社後すぐの転職に不安を抱えている場合も安心して転職活動を進められるでしょう。約1分で行える適職診断を活用すれば、自分に合った仕事を知ることも可能です。サービスの登録・利用料は無料ですので、ぜひお気軽にお問い合わせください。
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※2023年12月～2024年1月時点のカウンセリング実施数
一人ひとりの経験、スキル、能力などの違いを理解した上でサポートすることを心がけています！
京都大学工学部建築学科を2010年の3月に卒業し、株式会社大林組に技術者として新卒で入社。
その後2012年よりレバレジーズ株式会社に入社。ハタラクティブのキャリアアドバイザー・リクルーティングアドバイザーを経て2019年より事業責任者を務める。
