新卒入社で半年以内に辞めても転職可能?第二新卒の就職成功のコツを解説!

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この記事のまとめ

  • 半年以内で第二新卒の転職をする理由は、「人間関係」「労働時間が良くない」など
  • 新卒が半年以内で退職後、第二新卒として再就職を目指すのは可能
  • 新卒から半年以内で第二新卒になった場合は、伸びしろが大きいのが強み
  • 入社半年以内で第二新卒になるのは早期離職を懸念されるため、明確な転職理由が必要
  • 入社半年以内に第二新卒として転職するなら、エージェントの活用がおすすめ

「新卒入社で半年以内だけど退職したい」「早期離職で第二新卒になっても大丈夫?」とお悩みの方もいるでしょう。
このコラムでは、新卒入社から半年以内で退職する理由や、第二新卒が転職に成功するコツを解説します。また、早期転職のメリット・デメリットもご紹介。自分に合わない会社で働き続けるより、第二新卒として再び就活した方が良い場合もあるので、半年で仕事を辞めたいと考えている方は参考にしてください。

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新卒が半年以内で第二新卒になるのは可能?

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早期退職のリスクをきちんと理解していれば、新卒で半年しか在籍していなくても退職は可能です。退職後は、第二新卒として転職活動ができます。以下で詳しく解説しているので、ぜひ参考にしてみてください。

新卒入社から半年以内でも退職はできる

新卒で入社後、半年以内に退職しても法律においては問題ありません。実際に新卒で早期退職して再び就活し、新しい職場で活躍している方もいます。
労働量と給料が見合っていなかったり、仕事を通じて心身に支障をきたしていたりする場合は、早めに退職した方が良いでしょう。

半年以内で退職したら第二新卒として転職可能

新卒で入社した会社を半年以内に退職すると、第二新卒となります。第二新卒の明確な定義はないものの、「新卒で就職した会社を辞めてから3年以内の人」と考える企業が多いようです。

第二新卒は若くて柔軟性があるうえ、基本的なビジネスマナーが身についている人材として転職市場で需要があります。第二新卒の詳細や既卒との違いについては「『第二新卒』の期間はいつまで?既卒との違いや転職成功のコツを解説」のコラムで解説していますのでご覧ください。

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入社から半年以内で第二新卒になった理由とは

厚生労働省の「新規学卒就職者の離職状況(平成31年3月卒業者)を公表します 学歴別就職後3年以内離職率の推移」によると、就職1年目で退職した人の割合(令和3年時点)は、大卒で12.2%、高卒で18.3%です。この割合は20年以上、ほぼ横ばいとなっており、入社から半年以内で第二新卒になる人は例年一定数いることが分かります。

また、独立行政法人労働政策研究・研修機構の「若年者の離職状況と離職後のキャリア形成Ⅱ」によると、初めて正社員として就職した会社を1年未満で辞めた方の主な理由と、男女別の割合は以下のとおりです。

離職理由男性女性
労働時間・休日・休暇の条件が良くなかった31.2%38.1%
人間関係が良くなかった26.9%39.4%
肉体的・精神的に健康を損ねた29.7%36.1%
自分がやりたい仕事とは異なる内容だった26.9%27.2%

引用:独立行政法人労働政策研究・研修機構「若年者の離職状況と離職後のキャリア形成Ⅱ(p.19)

この結果をもとに、新卒入社から半年以内に退職した人の理由について、以下で詳しく解説します。

1.就職後のイメージができていなかった

周りに流されてなんとなく就活し、社会人になった自分をイメージできていなかったために「思ったより大変」と感じて退職に至る場合もあります。また、自己分析や企業研究が不十分で「想像していた業務と違った」「社風が合わない」といったミスマッチが生まれ、新卒から半年以内で第二新卒になる場合もあるようです。

2.就職することが目的になっていた

新卒の就活でなかなか内定がもらえなかった場合、就職することが目的になってしまいがちです。将来のビジョンやキャリアプランが不確定なまま就活をすると、先述したように、ミスマッチが生まれやすくなるでしょう。モチベーションを保てず苦手なこと・「しんどい」と感じることを乗り越えられないため、半年以内で退職に至る場合があります。

3.残業や休日出勤が多かった

求人票の勤務条件は確認していたものの、実際は残業や休日出勤が多くて肉体的・精神的に辛くなる場合もあります。「体を壊す前に転職しよう」と入社から半年以内で第二新卒になり、就活を始める方もいるでしょう。可能であれば入社前に職場見学やOB・OG訪問をして、実態を確認するのがおすすめです。

離職率も確認しよう

離職率が高い職場は常に人手不足のため、残業や休日出勤が発生しやすくなります。特に、応募から内定までのスピードが早過ぎる会社の場合は、離職率を確認するのがおすすめです。

4.ノルマが厳しかった

営業ノルマが厳しく、プレッシャーがストレスとなって入社から半年以内に退職を考えるケースもあります。完全歩合制の場合、成果が出せなければ給料が得られず、生活がままならないことも。そのほか、ノルマが達成できないことを上司から責められ、退職してしまう場合もあるようです。

5.研修やOJTがなかった

新入社員研修やOJTもなく、いきなり仕事を任されて辛い思いをすることもあります。新卒採用の経験がない会社や、少数精鋭で仕事を回している職場などで起きやすいでしょう。また、人間関係が悪く、新入社員が質問などをしにくい雰囲気の職場もあります。「このような職場で働き続けてもスキルが身につかない」「第二新卒としてやり直そう」と考える方もいるようです。

参照元
厚生労働省
新規学卒就職者の離職状況(平成31年3月卒業者)を公表します
独立行政法人労働政策研究・研修機構
資料シリーズ No.221 若年者の離職状況と離職後のキャリア形成Ⅱ (第2回若年者の能力開発と職場への定着に関する調査 ヒアリング調査)

新卒から半年以内で第二新卒として転職するメリット

新卒から半年以内で退職し、第二新卒として転職する場合にもメリットはあります。第二新卒ならではの強みを活かせば、自分に合った職場への転職を目指せるでしょう。

失敗から学んでやり直せる

第二新卒の場合、新卒の就活時よりも「この仕事は自分に向いていない」「△△の分野に挑戦してみたい」など、働き方に対する考えが深まります。自分の向き不向きが明確になると、それを踏まえて転職活動に取り組めるので、ミスマッチを防ぎやすくなるのがメリットです。
「新卒入社した会社を半年以内で辞めた」という一面だけを捉えると失敗に思えることもありますが、その経験は転職活動に活かせるでしょう。

やる気や熱意を評価してもらえる

第二新卒は若さが強みです。専門的なスキルが備わっていなくても、やる気や熱意を評価してもらえる傾向があります。業務に対する前向きな姿勢があれば、企業側に育てやすい人材だと判断される可能性もあるでしょう。

半年以内で退職したことを、働く意欲のアピールにつなげるのも可能です。「現場で経験が積める環境に早く移った方が、スキルアップしやすいと考えた」と説明すれば、仕事への意欲があると好印象を残せるでしょう。自己PRで熱意を伝えるコツを「自己PRは熱意が大切!伝えるための具体的なポイントを解説!」のコラムで紹介しているので、あわせてご覧ください。

未経験歓迎の求人に挑戦しやすい

未経験歓迎の求人は、若ければ若いほど採用される可能性が高いでしょう。未経験歓迎の求人を出す企業は、伸びしろが大きい人材を求めている傾向にあるからです。
新卒入社から半年以内で退職した第二新卒は、若いうえに前の会社に染まっていないため伸びしろが大きい人材といえます。未経験歓迎の求人に挑戦しやすいので、本当にやりたい仕事を目指せるのがメリットの一つです。

中途採用よりハードルが低い

第二新卒での転職は、中途採用に比べて採用ハードルが低いでしょう。新卒入社から3年以上経過して退職すると、中途採用枠へ応募することになります。中途として中途採用枠に応募すると経験やスキルが重視されるため、第二新卒に比べて企業側の見る目が厳しくなることも。やる気や熱意を評価してもらえる第二新卒として転職した方が、ハードルが低い可能性があります。

企業側にもメリットがある

新卒入社から半年以内で退職しているとはいえ、第二新卒は基本的なビジネスマナーが身についているため、企業側は教育コストを削減できます。また、新卒と違って就活時期が決まっていないため、採用後すぐの入社が可能です。人手不足の業界や、若手を必要としている会社では、需要が高いでしょう。

新卒から半年以内で第二新卒として転職するデメリット

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第二新卒は新卒の一括採用に比べて選択肢が少なかったり、早期離職を懸念されたりといったデメリットもあります。
以下を参考にして、選考対策にも活かしてみましょう。

新卒時より選択肢が減る可能性がある

日本の採用市場では、新卒の一括採用が重視される現状があります。優秀な若手の人材を確保するため、新卒採用に力を入れる企業が多いからです。新卒を十分に確保できた企業は、当面は採用活動を行いません。そのため、第二新卒での転職活動は、新卒に比べて選択肢が減る可能性があるでしょう。

実務経験は「1年以上」が一般的

経験の浅い第二新卒を応募可能としている求人も、「1年以上の実務経験」を条件とする企業が多いといわれています。新卒から半年以内の経験を活かして、同業種・同職種へ転職したいと思っても、経験者とは見なされない可能性があるでしょう。

同じ理由で早期退職を懸念される

転職市場では、早期離職がマイナスに見られてしまうことがあります。採用担当者からは、「同じような理由でまたすぐに辞めてしまうのでは」と不安に思われる場合も。早期退職の理由は面接で質問される可能性が高いため、採用担当者が納得するような理由を用意する必要があります。

面接での早期退職の理由の伝え方については「早期退職の理由を聞かれたら?面接での伝え方や回答例9つを紹介!」のコラムで紹介していますので、参考にしてください。

第二新卒が転職に成功するための6つのコツ

第二新卒として転職に成功するためには、改めて仕事について考え直し、自分に合った企業を選ぶのが重要です。転職先では長く働けるよう、以下をチェックしてみてください。

1.自分なりの働く理由を考える

新卒入社から半年以内に第二新卒になったら、もう一度「自分にとって仕事とは何か」「なぜ働くのか」を深く考えてみるのがおすすめです。
「社会貢献のため」「家族を養うため」など、働く理由は人によってさまざまですが、大事なのは自分にとっての理由を明確にすること。働く理由が明確だと、辛いことがあっても乗り越えやすくなるでしょう。

「続けられること」で考えるのもおすすめ

「続けられること」「やりたくないこと」を考えるのも大事です。働く理由に合致した職業や働き方でも、やりたくない業務は長続きしない可能性があります。「好きなこと」ではなくても、「これなら続けられる」というものを挙げるのも良い方法でしょう。

2.退職理由はポジティブに答える

面接で退職理由を聞かれた際は、ポジティブに答えるのが転職成功のコツ。ノルマの厳しさや人間関係の悪さが本当の理由でも、ネガティブな伝え方は避けるのが無難です。
特に、新卒入社から半年以内で第二新卒になった理由を説明する場合は「営業成績より、お客さまを大事にできる仕事がしたいと思った」のように、前向きな印象を残せるように答えましょう。

3.志望動機で早期離職の懸念を払拭する

前述のとおり、新卒入社から半年以内で第二新卒になった場合は、採用担当者に早期離職を懸念される可能性があります。早期離職の懸念を払拭するコツは、転職理由と志望動機がつながっていること。たとえば、以下のような回答が考えられます。

「私は、技術者としてスペシャリストになることを目指しております。しかし、今の会社で技術者のスペシャリストになるには、新入社員は営業職を数年間経験しなければなりませんでした。少しでも早くキャリアを実現するため、研究開発に力を入れている御社を志望しました。」

上記の志望動機では、早期に転職した理由が明確なうえ、キャリアアップを目指す意欲があることも伝えられます。さらに、なぜ応募先の会社でなければいけないのかを加えて、志望度の高さをアピールしましょう。

4.退職について正直に話す

面接では、退職理由を正直に話すのが大事です。新卒入社から半年以内で退職したことを正直に話すのが不安でも、嘘をつくのは避けましょう。嘘がばれると印象が悪くなり、内定獲得が遠のきます。また、入社後に嘘が発覚すると経歴詐称になる恐れも。
面接では正直に話し、半年以内で退職したことについては反省の意を示しましょう。退職理由の伝え方は「退職理由は正直に言うべき?上司や面接官への上手な伝え方を紹介」のコラムを参考にしてみてください。

5.就職先に求める条件を決める

自分に合った企業を選ぶために、就職先に求める条件を決めましょう。新卒入社から半年以内に退職した原因に、条件の優先順位が決まっていなかった可能性があります。「最も大事な条件」「妥協できる条件」などを明確にしたうえで企業を選ぶとミスマッチを回避できるでしょう。

6.就職支援サービスを活用する

第二新卒の転職活動では、就職支援サービスを活用するのがおすすめです。
前述のとおり、第二新卒は新卒に比べて選択肢が少なかったり、早期離職を懸念されたりする恐れがあります。そのため、転職サイトのスカウトサービスやエージェントなどを活用して、幅広く求人を探すのが内定を獲得するコツです。次の項では、就職支援サービスについて詳しく紹介します。

第二新卒が活用すべき就職支援サービス

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新卒入社から半年以内で第二新卒になった方におすすめの就職支援サービスは以下の3つです。自分に合ったサービスを活用して、効率的に転職活動を進めましょう。

転職者向けの求人サイト

第二新卒が求人サイトを利用する場合は、転職者向けのサイトがおすすめ。検索条件に「第二新卒歓迎」「経験不問」などを入れると、応募可能な求人が抽出されます。求人サイトは、自分のペースにあわせて、スマホやPCからいつでもどこからでも応募できるのがメリットです。
ただし、数ある求人のなかから自分に合った企業を1人で選ばなければならず、ミスマッチに陥りやすい側面もあります。また、書類作成や面接対策、日程調整まですべてを自分でやらなければならないので、転職活動が長引く恐れもあるでしょう。マイペースに転職活動をしたい方に向いています。

転職サイトのスカウトサービス

スカウトサービスとは、転職サイトに登録した情報を見た企業からオファーが届くシステムです。経歴や保有資格、自己PRなどをもとに「うちの選考を受けてみませんか」と誘いが来ます。
スカウトを受けたからといって必ず採用に至るわけではないものの、応募先の選択肢が増えるので利用する価値はあるでしょう。スカウトサービスのなかには「書類選考免除」や「スカウト限定求人」などもあります。

自分の市場価値も分かる

スカウトサービスを利用すると、転職市場における自分の市場価値が分かります。どのような企業に、どの程度の需要があるのかを知る意味でも、登録してみると良いでしょう。

転職エージェント

転職エージェントに登録すると、自己分析や書類添削、面接対策から日程調整に至るまで、就職に関するさまざまなサービスを受けられます。第三者の客観的な意見を取り入れながら志望動機や自己PRを考えられるので、転職成功の可能性が高まるでしょう。

第二新卒を対象にした転職エージェントでは「未経験者歓迎」の求人を数多く保有しており、豊富な応募先の選択肢を得られます。また、転職エージェントからの求人紹介では、職場の雰囲気や残業の実態など、求人票では分からない詳細も伝えてくれるため、自分に合った企業を選びやすいのもメリットです。再び入社から半年以内で退職することにならないためにも、転職エージェントの力を借りてみましょう。

第二新卒の就活で、適性がある仕事選びや転職理由の伝え方に不安がある場合は、ハタラクティブに相談してみるのがおすすめ。
ハタラクティブは、第二新卒や既卒、フリーターなどの若年層を対象に就職・転職支援を行っているエージェントです。専任のキャリアアドバイザーがあなたのスキルや経験を伺い、希望条件に沿った求人をご紹介します。また、ハタラクティブへの登録後は、性格から分かる適職診断を1分程度で受けることも可能です。応募書類の添削や面接対策などもマンツーマンで行うので、本番で説得力のあるアピールができるでしょう。転職活動を一人で進めるのが不安な場合は、お気軽にご相談ください。

新卒から半年以内で第二新卒になる不安を解消するQ&A

新卒から半年以内で第二新卒になることに不安を感じる方もいるでしょう。ここでは、早期退職への不安をQ&A方式で解消します。第二新卒としての転職を検討している場合は、ぜひご一読ください。

半年以内の退職も仕方ないと思われる理由は?

やむを得ない退職の理由には、「雇用保険に加入できない」「あまりにも残業が多い」などが考えられます。労働基準法に違反するような職場環境の場合、半年以内の退職でも納得されやすいでしょう。ただし、面接では、今の会社を悪く伝えるのではなく、「自分の企業研究が足りなかった」と反省の意を示すのが大切です。
労働基準法については「労働基準法違反の判別基準と違反に気づいた時の対処法」で解説していますので、今の会社が当てはまるかどうか確認してみてください。

大手企業なら辞めない方が良い場合もある?

単に嫌なことを避けるためなら、企業規模に関係なく辞めない方が良い場合もあります。辞めたい理由が曖昧だと、同じことを繰り返す恐れがあるためです。
「今の会社を選んだ理由は何か」「辞めなくても不満は解消できないか」と考えたうえで、本当に退職すべきかを見極めましょう。「仕事を辞めたいと思った時の対処法とは?退職を検討すべき状況も解説!」のコラムでは、退職を決める前にやるべきことを紹介していますので、参考にしながら考えてみてください。

高卒も条件が合えば第二新卒になる?

企業によっては、高卒で3年以内に退職した場合も第二新卒と見なされます。ただし、ライバルに大卒がいると選ばれにくいことも。また、第二新卒に高卒は含まないと考える企業も多いため、転職活動ではやや不利になる場面もあるでしょう。
高卒の転職については、「第二新卒には高卒も入る?主な退職理由&転職活動を成功させる秘訣を紹介」で詳しく解説していますのでご覧ください。

退職前に転職活動した方が良い?

半年以内に退職すると失業保険をもらえないため、退職前に転職活動を始めましょう。退職後の転職活動が長期化すると、経済的理由から焦って就職を決めてしまい、再び半年以内に退職する恐れもあります。失敗を繰り返さないためにも、今の会社を続けながら転職活動するのがおすすめです。在職中に転職活動するメリットは、「転職活動は仕事を辞めてから? 在職中?無理なく転職を叶えるスケジュール」のコラムをご覧ください。

今の仕事と転職活動を両立させるのが難しく感じている場合は、若年層向け転職エージェントのハタラクティブに相談するのも良い方法。求人紹介や日程調整を代行するため、転職活動がスムーズに進められます。

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