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脱サラとは?成功する職種はある?実行する前に確認すること
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この記事のまとめ
- 脱サラとは企業に所属するサラリーマンから脱し、自分で事業を始めることを指す
- 脱サラを失敗しないようにするには「辞める」のではなく「始める」ことを目的にする
- 脱サラのメリットは「自由な働き方」「やりがい」「人間関係のしがらみがない」など
- 脱サラのデメリットは「収入が不安定」「すべて自分の責任」など
- 「自己管理能力」「継続力」「営業力」などを意識できるタイプは脱サラに向いている
脱サラとは、「脱サラリーマン」を略した言葉で、自分で事業を始めることを指します。脱サラすると会社勤めでなくなるため、勤務時間や給与、人間関係など、さまざまな面でメリットがある一方で、デメリットもあるようです。このコラムでは、脱サラの概要やメリット・デメリットを紹介。また、脱サラに向いているタイプなどもまとめています。今後のキャリアで脱サラを検討しているという方は、参考にしてみてください。
脱サラとは
脱サラとは、「脱サラリーマン」を略した言葉です。会社勤めのサラリーマンを辞め、フリーランスや個人事業主など自分で事業を始めることを表します。「脱サラリーマン」なので、単に仕事を辞めるだけだったり、今の会社から別の会社に転職したりすることは該当しません。あくまでも「サラリーマン=雇用される」状態から脱することを指しています。
脱サラするメリット
脱サラのメリットは、会社勤めではなくなるため、自分の好きなように働けることが挙げられます。また、会社員では叶わない仕事や事業に取り組めたり、働いた分だけ収入を得られたりすることも脱サラのメリットといえるでしょう。
ワークスタイルを自由に決められる
会社に雇用されていると企業の就業規則に沿って働かなくてはなりませんが、脱サラ後は自分に合ったワークスタイルを確立できます。「休日を平日に設定する」「勤務時間は夜が中心」「自宅から近い場所で開業」など、働き方を自由に決められるのがメリット。ただし、どういった事業を行うかによる部分も大きく、すべてを自由に決めるのは難しい場合もあります。理想のライフスタイルのなかで、何を1番大事にしたいのか、譲っても良い条件はどれか、優先順位を決めておくと良いでしょう。
本当にやりたいことに取り組める
サラリーマンの仕事は、企業の売上に貢献することが大前提です。そのため、苦手な業務に取り組んだり、シビアな判断を迫られたりすることもあるでしょう。しかし、脱サラ後は自分が事業主となって、本当にやりたい仕事に集中できます。経営における決定権も自分にあるので、本意ではない仕事を無理にする必要もありません。仕事のやりがいや達成感を十分に実感できるでしょう。
人間関係のしがらみがなくなる
脱サラは、会社の人間関係のしがらみから開放される点もメリットの1つ。職場で相性の悪い相手に対してストレスを感じていても、企業に属している限りは円滑に仕事を回していかなくてはなりません。一方、個人事業主となればそういった煩わしさは軽減します。誰かと業務をともにするとしても、人材を選ぶ裁量権は自分にあるので、相手を選ぶことが可能です。人間関係のストレスがなくなることで快適に仕事に取り組めることが考えられます。
収入の制限がなくなる
サラリーマンの給料は固定給なことが多く、昇給のタイミングまで収入が変わらない傾向にあります。賞与やインセンティブ、資格手当などで微増することはあっても、毎月の収入はほぼ横ばいといって良いでしょう。企業の業績が伸びても、すぐに給与に反映されるわけではありません。一方で、脱サラは大幅な収入アップを狙えるチャンスといえるでしょう。独立後は自己経営となるため、利益はすべて自分に還元されます。
脱サラするデメリット
脱サラすると会社に雇われる立場ではなくなるため、仕事は自分で取りに行く必要があります。軌道に乗るまで収入が安定しなかったり、人脈や取引先との関係性に苦労したりすることもあるでしょう。また、会社に属していれば、何かあっても個人の責任になることは少ないものの、脱サラするとすべての責任を自分で負う必要があります。安定した収入を得られるとは限らない
脱サラの代表的なデメリットとして、経済的な不安定さが挙げられます。会社員なら業務の結果に関わらず、毎月一定額の給与をもらえますが、事業主はその限りではありません。利益を出さなければ収入を得られないため、軌道に乗らないうちは経済的に不安定になる可能性が高いといえます。収入の制限がないというメリットは、無収入のデメリットとも隣り合わせだと覚えておきましょう。また、自営業の場合は有給制度がありません。病気や怪我、冠婚葬祭といった用事で休むと、その分の収入が減ることになります。体調管理を怠ると収入が減ってしまう可能性があるので、そのような点にも注意が必要です。
取引先との信頼関係の構築に時間がかかる
脱サラして事業をスタートさせたとしても、それまでの経歴や実績はないに等しい状態です。そのため、クライアントや顧客などとの信頼関係を築くまでに時間がかかる可能性があります。信用を得るまでの間は、積極的な営業活動が必要になると覚えておきましょう。
すべて自分で責任を取らなくてはならない
会社員の場合、ミスをしても個人で責任を負うことはめったになく、多くは上司や会社が肩代わりしてくれます。その点、個人事業主はすべてが自己責任。失敗したときは自分自身でどうにかするしかありません。
脱サラに向いているタイプとは
脱サラには向き不向きがあり、誰しもが目指せる選択とはいえません。以下で、脱サラに向いているタイプをまとめました。もし、脱サラを検討している場合は、自分に該当するものがあるかどうか、チェックしてみてください。
独立しても活用できるスキルがある
会社を辞めても通用するスキルを持っているかどうかは、脱サラをするときの大事な要素の1つです。能力が伴わなければ、独立は難しいもの。まだ厳しいと感じている場合は、働きながら技術を磨くのも選択肢の1つです。ただし、いくら能力が上がっても、その会社でしか活用できないスキルでは意味がありません。脱サラ後に目指す姿を見据えたうえで、必要なスキルの取得に邁進しましょう。
自己管理ができる
個人事業主に自己管理能力は必要不可欠です。監視の目がない環境で、怠けたくなる場面も自らを律してコントロールしなくてはなりません。モチベーションだけでなく、体調面でも管理能力は必要です。自由な働き方は、ときに生活リズムを狂わせる要因にもなることも。リズムが崩れると心身にも悪影響を及ぼします。勤務時間をきちんと決めて、規則正しい生活の地盤を築くことが大切です。
コミュニケーション能力が高い
脱サラの最初の関門は顧客の獲得です。そのため、コミュニケーション能力が高く、営業力に自信のある場合、脱サラに向いているといえるでしょう。スキルや知識がいくらあっても、自分を売り込んだり、交渉が苦手だったりすると、なかなか仕事に結びつきません。専門スキルと同じくらい、営業力も大切だと覚えておきましょう。
継続力がある
多くの場合、脱サラ後には地道な下積み時期が発生します。その時期にコツコツと努力を継続できるかどうかが、事業の将来に関わってくるといえるでしょう。投げやりにならず、地道に仕事に取り組めるタイプであれば、脱サラしても失敗する可能性は低いといえます。逆を言えば、「一発逆転」を狙っての脱サラは危険ということ。何事も最初からうまくいくことはないと考え、真摯な姿勢を大切にしましょう。
自己投資にお金を使える
事業や自分自身を成長させるために、自己投資にお金を使えるかどうかも大切な要素の1つです。有益な情報や知識は無料では手に入りません。投資をしぶらず、常にサービスの向上を目指せるタイプは、脱サラに向いているといえるでしょう。
脱サラで失敗しないための4つの方法
脱サラで失敗しないためには、「会社を辞める」のではなく「事業を始める」ことに目標を設定するのがポイントです。脱サラ後の開業は必ず成功する保障はありません。失敗する確率を下げるためにも、脱サラ前に以下のポイントを押さえておきましょう。
1.脱サラ前に自分と向き合う
まず最初に、自分が「なぜ脱サラしたいのか」動機を明確にしましょう。「夢を追いかけたい」「手に職を活かしたい」「もっと稼ぎたい」「自分のルールで生きたい」など、漠然としたもので構いません。脱サラの動機は、出発地点であり、初心を思い出す場所です。動機がはっきりしていると、それが「軸」となってブレずに目的に向かって進んでいけるでしょう。脱サラは一筋縄ではいきません。動機が不明瞭のまま見切り発車してしまうと、困難が訪れたときに向き合うことができず、投げやりになってしまう可能性が高まります。
また、もし「職場が合わない」「仕事がうまくいっていない」といったネガティブな動機であれば、脱サラは止めた方が無難です。会社から離れたいがゆえに脱サラしてしまうと、あとで苦労をしてしまう恐れが出てきます。「仕事を辞めたいのは甘え?辞めるべきかどうかの判断基準を解説」のコラムを参考に、会社を辞めるべきか考えてみましょう。
2.何を始めたいのか考える
「◯◯をやりたくて脱サラする」といったように、始めたいことと動機が一致している場合は良いですが、そうでない場合は、脱サラ後にどのような事業や商売をしたいのかを考えておきましょう。このとき、取得している資格や培ってきた技術を活かせる職業や、好きなこと・向いていることから導き出すのがおすすめです。前向きなモチベーションを保つためにも、「自分が好きなこと」「得意なこと」に目を向けて考えてみましょう。
3.脱サラによって起きる変化を知っておく
脱サラすることで給与が固定給ではなくなったり、通勤の必要がなくなったりと、これまでの生活からは一変します。具体的にどのような変化があるのか、事前に考えておきましょう。養う家族が居たり、住宅ローンの返済があったりする場合は特に慎重に考える必要があります。
脱サラを考えているなら副業などから始めてみる
会社を辞めて個人事業主として働くことを検討しているなら、会社を辞める前に想定している事業で副業から初めてみるのがおすすめです。「想定より競合が多くマーケティングに力を入れる必要がある」「思っていたより資金が必要」など、実際に働くことで脱サラが成功するか判断する材料になります。ただし、会社によっては副業を禁止していることもあるため、就業規則で確認しておきましょう。「正社員は副業してOK?働く際の注意点と確定申告の基礎知識」では、副業を始める際の注意点や失敗しないためのポイントなどを解説。おすすめの副業も紹介しているので、参考にしてみてください。
4.自分に合った脱サラ後の仕事を考える
自分の性格や適性に合った仕事を選ぶのも、脱サラを成功させるコツです。たとえば、「安定性や低リスクを重視するなら大手のフランチャイズ」「自分のスキルや強みを武器にしたいならフリーランス」「将来的に事業の拡大を目指すなら法人」など、自分の適性や将来のキャリアから、最も適切な脱サラ後の仕事を考えてみましょう。
脱サラ前にやっておきたい6つの準備
脱サラを成功させるために事前にやっておきたい準備をご紹介します。以下の6つを済ませておくと、成功の確率を上げられるでしょう。
1.自分にできること・できないことを客観的に把握する
脱サラ前に自分にできることとできないことは何か、客観的に把握しておきましょう。具体的には、「保有資格」「身につけたスキル」「成果を挙げた仕事」「失敗したこと」などを書き出してみるのがおすすめです。自分の得手不得手が分かれば開業後の業務を整理しやすく、苦手なことは外注するなどして、慌てずに効率よく仕事を回せます。
2.交友関係を洗い出す
仕事でお世話になった人を中心に、独立後も関係を繋げたい人、有益な情報をもらえそうな人などをピックアップしておきましょう。名刺や連絡先をまとめておくと、後々アプローチしやすくなります。
3.現在の生活費を把握する
家賃・光熱費・通信費・食費といった生活費を調べ、今の生活を維持するために必要な最低限の収入を把握しておくことも大切です。季節によって変動する費用もあるので、可能なら12ヶ月分を振り返ってみてください。大きな出費が重なる月がないかをチェックしておくと、心構えもできます。収益目安を知ることは無駄な出費の削減にも役立つはずです。開業時の投資資金も計画的に使えるでしょう。
一人暮らしの生活費は?
「一人暮らしの生活費をシミュレーション!平均金額や最低限にする方法も紹介」によると、年収200~300万円の勤労単身者の生活費は月におよそ10万円。ここに家賃が加わるので、毎月15万円前後が生活費として必要と考えられます。
前述したように脱サラ後は収入が安定しないことも多いため、できれば会社を辞める前に当面の生活費を貯めておくと安心です。事業を始める資金も含めて用意しておきましょう。
4.事業計画を具体的に立てる
脱サラ前には必ず事業計画を立てておきましょう。事業計画とは、事業に必要な要素を具体的に記したものです。明確にすべき要素を以下にまとめました。
- ・なぜこの事業を実行するのか
- ・どのようなサービスや商品を取り扱うのか
- ・ターゲットとする層はどんな人たちか
- ・どこで事業を行うのか
- ・いつ開業するのか
- ・協力者は必要か/必要な場合は誰か
- ・開業に必要な資金はいくらか
- ・目標とする売上はいくらか
事業計画は行動指針となるだけでなく、融資を受ける際の説明にも役立ちます。十分に練りながら、実行可能な範囲の計画を立てましょう。
5.保険や税金などの手続き方法を調べておく
脱サラ後は、健康保険や国民年金といった社会保険や住民税などの税金を自分で支払わなくてはなりません。会社員の場合は企業が代わりに支払ってくれているので、普段は意識していない人も多いでしょう。保険証の返却や国民年金の加入申請には期限が設けられています。会社を辞めたあとに必要な手続きは事前に調べ、段取りを確認しておいてください。
6.うまくいかなかったときの手段を考えておく
どれだけ綿密に準備をしても、失敗する確率をゼロにはできません。万が一うまくいかなかったときのことを踏まえて、退路を考えておくのも大切です。「いざというときに頼れる人・組織・補償制度を見つける」「失敗したときの対処方法を決めておく」といった逃げ道を確保しておきましょう。
リスクの少ない脱サラ後の仕事や職種とは
脱サラ後は、飲食業や小売業を始める人が多い傾向にあります。しかし、多額の開業資金が必要だったり、競合が多かったりと、軌道に乗るまでの道のりはハードなようです。以下で、比較的リスクの少ない脱サラ後の選択肢を紹介します。「開業資金を抑えたい」「支援制度が充実している業種が良い」などの希望がある場合は、チェックしてみてください。
農業
農業は、高齢化や就業人口の減少が叫ばれるなかで、脱サラ後の選択肢として20~30代の若年層を中心に人気が高まっている職業の1つです。独立して農業を営む「新規就農」の場合、政府によるさまざまな支援制度を受けられるのが人気の理由といえるでしょう。行政は「農業次世代人材投資資金(旧青年就農給付金)」と呼ばれる助成金制度を始め、就農に関する相談窓口を全国新規就農相談センターに開設するなど、手厚いサポートを実施しています。こういった取り組みが、独立就農へのハードルを下げているようです。
参照元
農林水産省
就農準備資金・経営開始資金(農業次世代人材投資資金)
ネットショップ経営
ネットショップの経営は家賃や工事費が発生しないので、低コストで始められる点がメリットです。店舗経営の場合、お店をたたむ際も居抜き料を支払う必要があり、閉業も一筋縄ではいきませんが、インターネットは全世界に繋がっているため、顧客が限定されないのも魅力の1つ。国内外を問わずターゲットにできるうえ、24時間運営も可能です。
専門職のフリーランス
デザイナーやカメラマン、エンジニアなど、専門的な技術を持っている場合は、フリーランスがおすすめです。技術を提供するサービスの場合、在庫をかかえたり、廃棄が発生したりといったリスクがありません。また、自宅で開業すれば初期費用はほとんどかからないでしょう。ただし、クリエイティブな仕事は高い専門性を求められることが多い傾向にあります。技術が認められないと仕事をもらえない可能性が高いため、スキルの維持・向上は欠かせないと覚えておきましょう。
起業で成功する方法が知りたい方は、「フリーターでも起業は簡単?成功の秘訣を考えよう」にて、詳しく解説しています。ぜひ、参考にしてください。
脱サラを検討したらそれ以外の道もないか考えてみる
今後のキャリアとして脱サラや起業を考えている方は、一時的な感情でないかを熟考してみてください。会社員と脱サラ、どちらにもメリットとデメリットが存在します。自分にはどちらが向いているのかを再考してから、結論を出すと良いでしょう。
時期や環境が変われば、仕事に対する思いも変化する可能性があります。まずは、今の環境で改善できることがないかを考えてみるのも1つの手です。給与をアップしたいなら昇給や昇進に向けて努力したり、資格を取得したりといった手段もあります。勤務形態や職場環境が気になる場合は、会社の上司や人事部に相談してみましょう。
もし、「今の会社は辞めたいけど、どんな仕事をしたいのか分からない」「もっと自分に合った職場を見つけたい」とお悩みの方は、脱サラではなく、転職という選択を検討するのもおすすめです。
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一人ひとりの経験、スキル、能力などの違いを理解した上でサポートすることを心がけています!
京都大学工学部建築学科を2010年の3月に卒業し、株式会社大林組に技術者として新卒で入社。
その後2012年よりレバレジーズ株式会社に入社。ハタラクティブのキャリアアドバイザー・リクルーティングアドバイザーを経て2019年より事業責任者を務める。