35歳からの転職は厳しい?不利な理由と成功のポイント

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【このページのまとめ】

  • ・若手の需要が高く、求められるレベルが高くなることから35歳からの転職は厳しめ
    ・35歳からの転職で求められるのは「即戦力としてのスキル」「柔軟な姿勢」など
    ・35歳からの転職には年収のダウンやポジション・ライフスタイルの変化のリスクがある
    ・35歳からの転職で「やりたいこと探し」はせず、今後のキャリアビジョンを明確にする

一般的に難しくなるとされてい35歳からの転職。このコラムでは、35歳からの転職で気をつけたいポイントをご紹介します。具体的には、「35歳からの転職が難しい理由」「35歳以上の転職で求められるもの」「35歳からの転職におけるリスク」などを解説。確実に転職を成功させたいと考えている人は、ぜひご一読ください。

◆35歳からの転職はなぜ厳しいのか

転職市場には「35歳限界説」という通説があり、35歳を機に転職の成功率が下がるという意味を含みます。なぜこのような説が流れているのか、以下に理由をまとめました。

【若手の人材の方が需要が高い】

転職市場では若い人材の需要が高い傾向にあります。「給与を低く抑えられる」「他の企業の色に染まっていない」「新しいことを吸収しやすい」などのメリットがあるからです。
逆に、35歳以上を雇う場合、給与は低くできませんし、前職の慣習を引きずっている可能性があるので、企業側は採用に慎重になります。

【求められるレベルが高くなる】

一般的に、35歳は社会人になってから10年以上経過している年齢です。ミドル層(30~40代)の採用は実績を積んでいることを前提に行われるため、若い世代の転職に比べて求められるレベルが高くなります。採用の基準は、「これまでの経験を活かして自社にどう貢献してくれるか」といった点に集約されるでしょう。転職先の会社に利益やメリットをもたらす人材と判断されない限り、採用に繋げるのは厳しいといえます。

【今後の伸びしろに期待されにくい】

35歳の転職は、新卒のように「これから会社で育てていこう」といった、今後の伸びしろに期待を寄せる「ポテンシャル採用」をされることはほぼありません。そのため、正社員としての経験が少ない場合は転職が難しくなります。未経験の異業種への転職も同様で、転職先で活かせるスキルなどがなければ厳しくなるでしょう。

◆35歳以上の転職者に求められる3つの要素

前項で先述したとおり、35歳の転職ではこれまでの経験を生かした活躍が期待されています。具体的にどういったの能力を求められているのか、以下の要素をチェックしていきましょう。

【1.ミドル層としてのマネジメントスキル】

35歳以上の人材には、ミドル層として「チームやプロジェクトをまとめる」「若手を指導・管理する」といったマネジメントスキルが求められます。個人で利益を追及するのはもちろんですが、組織として成果を上げる能力が必要だと覚えておきましょう。
前職で役職に就いていなかった場合も、周囲を巻き込んで出した成果や、まとめ役としてプロジェクトに関わった経験をアピールすると有効です。

【2.即戦力として活躍できる技術・知識】

採用後、即戦力として活かせる専門的な技術や知識にも期待されます。大切なのは、その企業が求める基準に達したスキルかどうかという点。たとえば同じ事務職の求人でも、パソコンの基本的な操作ができるレベルから資料作成やデータ集計ができるレベルまでさまざまです。
自分では能力が高いつもりでも、転職先では通用しない可能性もあります。選考時には、自身の能力を客観的に証明できる経験談や資格があると良いでしょう。

【3.新しい環境に馴染む柔軟な姿勢】

35歳以上の転職では、前職での仕事の進め方や慣習にとらわれず、新たな環境に馴染めるかもポイントです。
企業は自社のやり方を受け入れる柔軟な人材を歓迎しますから、「こだわりが強そう」と判断されてしまうと、採用に繋げるのが難しくなります。
積み上げた経験や能力をアピールしつつも、フレキシブルな姿勢を伝えましょう。

◆35歳からの転職にともなう3つのリスク

ここでは転職のリスクについてチェックしましょう。35歳で転職が成功した場合、以下のようなリスクが発生する可能性があります。後悔のないよう、きちんと確認した上でキャリアチェンジを検討しましょう。

【1.一時的な年収のダウン】

転職先の企業規模や評価基準などによっては、一時的に年収がダウンしてしまうこともあります。この場合、前職と同等の年収になるためには、売上を伸ばす、評価基準を満たす結果を出すといった活躍が求められるでしょう。
35歳以上であれば、家庭を持っている人も少なくありません。一時的なものであったとしても、住宅ローンや教育費などを鑑みたうえで、絶対に必要な年収の最低金額を把握し、選考時に伝えておきましょう。

【2.ポジションの変化】

年収と同じく、肩書き面でもポジションが変化する可能性があります。前職と同じ役職ではなくなる、上司が年下になる、といったこともあるでしょう。
こういった変化を受け入れるためには、「この転職で本当に成し遂げたいことは何か」を明確にしておくことが大切です。
年収やポジションは、結果を出せば取り戻すことができます。転職先での具体的なキャリアビジョンを描いておきましょう。

【3.ライフスタイルの変化】

転職によって勤務地、出勤時間、業務内容が変わることで、ライフスタイルにも変化が生じます。家族と同居している、子育て中、介護中などの事情がある人は、前もって家族から了承を取っておくことをおすすめします。また、選考時に転居や単身赴任などの可能性を確認しておきましょう。

◆男女別で見る35歳以上の就職事情

ここでは、35歳以上の転職状況について、男女別にチェックしていきましょう。以下は厚生労働省の「平成30年雇用動向調査結果の概況」のデータです。

【平成30年の年齢階級別転職入職率】

・男性

19歳以下:15.7%
20~24歳:12.9%
25~29歳:11.7%
30~34歳:8.9%
35~39歳:7.7%
40~44歳:5.9%

・女性(パート、一般労働者の計)

19歳以下:11.6%
20~24歳:13.9%
25~29歳:18.8%
30~34歳:12.1%
35~39歳:13.1%
40~44歳:13.5%

上記で分かるとおり、19歳以上のデータでは男性よりも女性の方が転職入職率が高くなっています。ここでさらに、35~39歳の転職理由ランキングをチェックしてみましょう。なお、男女とも最も多い「その他の理由(出向等を含む)」の理由は除いています。

【35~39歳の転職入職者が前職を辞めた理由】

・男性

1位→会社の将来が不安だった:12.8%
2位→給料等収入が少なかった:11.8%
3位→労働時間、休日等の労働条件が悪かった:10.9%

・女性

1位→定年・契約期間の満了:12.5%
2位→労働時間、休日等の労働条件が悪かった:11.6%
3位→給料等収入が少なかった:10.1%

男性の転職理由は将来性や労働条件で占められていますが、女性の場合は契約期間の満了が1位となっています。この結果から、35歳以上の女性の転職者は、有期雇用契約で働く人の割合が多いことが読み取れます。
ちなみに、全年齢のトータルデータにおいても、女性の転職理由の1位は「定年・契約期間の満了」です。20代~40代における女性の転職入職率が男性よりも高いのは、この結果に起因しているとも考えられるでしょう。

【35歳以上の男性の転職のポイント】

次に、35歳以上の男性が転職する際に気をつけたいポイントをご紹介します。以下をチェックしてみてください。

・即戦力として働ける職場を選定する

企業が求める人材と判断されるためには、積み上げたキャリアで活躍できる職場を選ぶことが大切です。異業種にチャレンジする場合も、これまでのスキルや知識を活かせる職種や環境を探しましょう。未経験だがどうしても挑戦したい、といった業界があるなら、事前に業務で使える資格を取得するなど、アピール材料を準備しておくことをおすすめします。

・退職理由では向上心をアピール

退職理由が「給与が低い」「人間関係が嫌だった」などだったとしても、選考時にそのまま伝えるのはNGです。「不平不満にとらわれるタイプ」などと評価される可能性があるので、避けてください。
ネガティブな理由はポジティブに変換すると向上心のアピールに繋がります。「実績をダイレクトに評価してくれる企業で働きたい」「モチベーションの高い人達と仕事がしたい」などのように、前向きに言い換えるようにしましょう。

【35歳以上の女性の転職のポイント】

女性の場合、30代は結婚・妊娠・出産ライフベントが重なりやすい時期ということもあり、男性よりも選考が厳しくなることもあります。転職時には、以下のポイントに気をつけてみてください。

・キャリアを活かせる職場を探す

もし未経験や異業種への転職を志す場合、ハードルがさらに上がるでしょう。男性と同様に、これまでのキャリアを活かした転職がおすすめです。

・女性社員の働き方をチェックする

転職先の女性社員の比率や、産休・育休の取得率、時短勤務制度の有無など、女性が働きやすい環境が整っているかをチェックしておきましょう。
また、産休や育休制度を使用できるのは1年以上勤務している社員に限られるので、転職時期の見極めも重要です。

参照元
厚生労働省
平成30年雇用動向調査結果の概況

◆35歳からの転職で明暗を分けるポイント

最後に、35歳からの転職が成功するかどうか、明暗を分けるポイントについて紹介します。ぜひ参考にしてみてください。

【やりたいこと探しはNG】

「本当にやりたいことを探す」「ゼロから出発したい」といった発想での転職活動はNG。これまで解説してきたとおり、企業が欲しているのは会社に利益をもたらす人材です。キャリア資産を持たない人材を積極的に採用しようとは考えないでしょう。
「やりたいことは何か」ではなく、「できることは何か」という視点が大切です。そのうえで、「さらに役立つためには」「実力を最大限活かすには」といった意識を心がけましょう。

【キャリアビジョンを明確にする】

転職について明確なキャリアビジョンを描くことも大切です。転職先の企業で何を実現したいのかはもちろん、5年後・10年後にどんなポジションでどんな仕事をしていたいのか、具体的にイメージしておきましょう。将来設計を長いスパンで考えておくと、今すべきことや転職先に求めるものが見えてきます。

【「35歳の壁」が薄めな中小企業やベンチャーを狙う】

実力主義のベンチャー企業や社員数が少ない中小企業は、比較的年齢にこだわらず選考を行います。
企業が求めるスキルや経験を持っている、活躍を見込める人材であれば、35歳以上であっても採用されるでしょう。
逆に年功序列型の企業の場合、年齢の時点で受け入れてもらえない可能性もあります。応募の前に、企業の風土などもチェックしておきましょう。

35歳からの転職を確実に成功させたいなら、転職エージェントの活用がおすすめです。転職エージェントで扱う非公開求人は、「〇〇に強い人材が欲しい」「◯◯の経験が豊富な人を採用したい」のように、求める人材像が具体的。企業のニーズと求職者の強みをピンポイントでマッチングしてくれるので、経験値の高い35歳以上の求職者には最適といえます。

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