24歳は正社員就職のチャンス！就活のコツや平均年収について解説

就職できないと悩んでいる24歳の方は多いのではないでしょうか。また、フリーターとして生活することに不安を覚える24歳の方もいるでしょう。
24歳は経験やスキルよりもポテンシャルを評価されやすいので、正社員就職のチャンスは大いにあります。このコラムでは、就職できない人の特徴や正社員とフリーターの給与差について解説。正社員就職のコツを知って、内定獲得を目指しましょう。

24歳は正社員就職のチャンス！

24歳は社会人経験が未熟な年齢であるため、就活では経験やスキルよりもポテンシャルを評価されます。また、第二新卒として就活が可能なこともあって、正社員就職のチャンスは多いです。
ここでは、24歳の正社員就職のチャンスが多い理由について詳しく解説していきます。

 

ポテンシャルを評価される

24歳は、ポテンシャルを評価されて採用されるケースがあります。ポテンシャル採用と呼ばれ、応募者の潜在能力や伸びしろ、成長力を期待して採用する方法です。一般的に20代前半など、若い年代に対してポテンシャル採用を行う企業が多い傾向にあります。ポテンシャル採用では、スキルや経験はほぼ問われないため、未経験の業種や職種にもチャレンジしやすいでしょう。また、ニートやフリーターの方も正社員就職を叶えやすいといえます。

 

第二新卒として再就職が可能

転職の求人には「第二新卒歓迎」と記載されている企業があります。第二新卒とは、一般的に学校卒業後に就職するも3年以内に退職し、再度就職を目指す人のことです。24歳は4年制大学を卒業して就職した場合、社会人2年目の年齢にあたるので第二新卒の求人に応募ができます。
第二新卒は社会人経験が少ないので、特定の企業の色に染まっていない場合が多いです。そのため、新しいことに取り組みやすく、学んだことを素直に吸収しやすいといわれています。このように、採用した場合の教育のしやすさもあって、第二新卒を求める企業が多いのでしょう。

 

企業にとって採用コストがかからない人材

24歳は企業にとって採用コストがかからないという点からも、重宝されている人材です。
新卒であれば、ある程度の時間を要して新人研修を行うのが一般的。新人研修では、社会人としてのマナーや業務の進め方を教えるため、企業としての利益はなくコストがかかります。その点、24歳は主に中途採用や第二新卒としての採用になるため、基本的な研修は必要ありません。
また、年齢が20代後半や30代以上になると給与面でコストがかかる場合も。ある程度の年齢を重ねていると、さまざまな経験を通してスキルを有している場合が多いため、その分の給料を支払う必要が出てきます。
以上のように、24歳は新人研修も必要なく給与も低く抑えられることから、人材としての魅力を感じる企業が多いようです。

20代後半からは就職難易度が上がる

24歳は正社員就職のチャンスが多い一方で、20代後半になると経験やスキルが求められたり、ポテンシャルを評価されにくかったりすることから就職難易度が高くなる傾向に…。
ここでは、就職難易度が上がる理由について詳しく解説します。

 

若い人材を求める企業が多い

就職・転職市場では若い人材を求める企業が多いため、年齢が高くなると就職が難しい傾向にあります。理由は、前述したように給料を低く抑えられたり、特定の企業の色に染まっていなかったりということからです。
また、少子高齢化の影響により若い人材が減っているため、若手の採用を進める企業が増えています。総務省統計局の労働力調査（基本集計）によると、2019年の年齢別の就業者数は15歳～24歳が580万人、25歳～34歳は1110万人、35歳～44歳は1401万人、45～54歳は1580万人です。年齢が上がるにつれて就業者人口は増えており、15歳～24歳と45～54歳とでは1000万人の差があります。今後、高い年齢の労働者が定年を迎えると労働力人口は減ることが予想されるため、多くの企業では若い労働力の雇用が急務です。なお、建設業や製造業といったものづくりを行う業種においては技能を継承するためにも、若い人材が必要とされています。

 

参考元
総務省統計局
労働力調査（基本集計）

 

経験やスキルが求められる

20代後半になるとある程度の社会人経験は積んでおり、さまざまなスキルを習得しているものと考えられます。よって、企業は採用する際に「スキルを活かしてどのように貢献できるのか」「どれほどの利益をもたらすのか」といった判断基準で選考をする傾向が強いです。
そのため、社会人経験が少なかったり、秀でたスキルがなかったりする場合は就職が難しくなるでしょう。

 

ポテンシャルを評価されにくい

年齢があがるにつれてポテンシャルを評価されることは少なくなります。
前述したように、若い人材であれば潜在能力や伸びしろ、成長力を期待されて採用をされる可能性が高いです。しかし、年齢があがるとポテンシャルよりも経験やスキルが物をいいます。そのため、異業種にチャレンジしたいと考えても転職活動は難しいものがあるでしょう。また、社会人経験がなかったり、少なかったりする人にとっては、さらに就職難易度が上がることが予想されます。

 

30代からはさらなる専門性が求められる場合も

一般的に30代以上になるとチーフやチームリーダー、マネージャーというように役職が与えられる立場になることが多いです。そのため、役職に就く人には一定レベル以上の高い専門性を求められる場合があります。30代になって正社員就職を考えた場合、同年代の人はさらなるキャリアアップを求めて転職活動をしている場合が多いでしょう。採用する企業としては、より知識や技術の高い人材を求めることから、秀でたスキルがない人にとって就活は難しいものになると考えられます。

24歳で就職できない人の特徴とは？

正社員就職のチャンスが多い24歳でも、自己分析ができていなかったり明確なキャリアプランがなかったりすると、内定を獲得することは難しいです。
ここでは、就職できない人の特徴について詳しく解説します。なかなか就職が決まらない人は、自身の行動を振り返ってみましょう。

 

身だしなみを含め基本的なマナーが身についていない

いくら秀でた経験やスキルがあっても、見た目がだらしなかったり、基本的なマナーが身についていなかったりすると内定を獲得するのは難しいでしょう。ビジネスマナーが身についていない人とは一緒に仕事をしたくないと考える人もいますし、何よりもクライアントやお客さまに迷惑や不快感を与える懸念があります。新入社員であれば研修でビジネスマナーを教えますが、24歳はある程度の社会人経験があるものとみなし、コストをかけて基礎研修は行いません。身だしなみやマナーは、社会で働くうえで最低限身につけていなければならない基本なのです。
 

自己分析ができていない

就活において自己分析を行うことは、とても重要です。自分自身について理解できていれば、長所や短所、得意、不得意が見えてきます。しかし、自己分析ができていないと、仕事選びの基準や譲れない条件といった就活の軸を決めるのは困難。自分に合わない企業や職種に応募することで、結果的に内定をもらえないという可能性が高くなってしまうのです。

 

企業研究や業界研究が不十分

企業研究や業界研究が不十分だと、説得力のある志望動機や自己PRを作成するのは難しいでしょう。どの企業に対してもいえるありきたりな内容だったり、具体性がなく曖昧な志望動機を伝えても採用担当者には響きません。むしろ、「うちではなく他社でも良いのでは？」「就職に対する意識が低い」とみなされてしまう可能性があります。

 

退職理由をポジティブに伝えられない

採用面接で前職の退職理由を聞かれた際に、ネガティブな理由をそのまま素直に伝えると採用は遠のいてしまいます。前職の退職には人間関係や業務内容に対する不満といった理由もあるでしょう。しかし、「人間関係が悪かった」という理由をそのまま伝えても、採用担当者は事実確認をすることはできません。場合によっては「人間関係を構築するのが下手だから上手くいかないのでは？」と捉えられてしまう可能性があります。また、「仕事にやりがいを感じない」という理由の場合、「もし採用しても、また同じ理由で辞めるのではないか」という懸念を持たれかねないのです。

 

ブランク期間の説明ができない

ブランク期間は何をしていたか問われた際に、納得のいく理由を答えられないとマイナス評価に繋がってしまいます。たとえば、ブランク期間に就活をしていないと仕事への意欲が低いのではないかと捉えられてしまうでしょう。また、就活をしていてもずっと採用されていないと、何かしらの問題があるのではないかと疑われてしまう可能性があります。

 

明確なキャリアプランがない

明確なキャリアプランがないと、「向上心がない」「仕事に対するモチベーションが低い」と捉えられ、雇いたいと思ってもらえないことも。企業が求めるのは、自社で長く活躍してくれる人材です。採用面接では「5年後、10年後はどうなっていたいか」と問われることがありますが、質問に上手く答えられなかったり、企業のキャリアパスとズレが生じた答えをすると採用は遠のいてしまいます。

24歳の平均年収は？

ここでは、24歳の学歴別の給与について紹介します。正社員と非正規雇用の給与差もまとめているので、今後の参考にしてください。

 

学歴別の給与

厚生労働省の令和元年賃金構造基本統計調査によると、20～24歳の学歴別の給与は以下のとおりです。

 

大卒または大学院卒 

男性：229,200円
女性：224,800円

 

高専卒または短大卒

男性：210,600円
女性：210,200円

 

高卒

男性：203,000円
女性：186,400円

 

学歴が高くなるにつれて、給与も多くなっていることが分かります。大学卒と高卒とで比べてみると、男性は26,200円、女性は38,400円の差です。また、どの学歴においても男性より女性の方が給与は少ない傾向にあります。

 

正社員と非正規雇用の給与差

前述した厚生労働省のデータを雇用形態別に見ると、正社員と非正規雇用にも給与差があることが分かります。20～24歳の正社員の平均給与が214,600円なのに対し、20～24歳の非正規雇用の平均給与は180,800円。33,800円の差です。
なお、正社員と非正規雇用の給与は年齢が上がるにつれて差が顕著になっています。50～54歳の正社員の平均給与は398,600円なのに対し、非正規雇用の平均給与は206,600円。192,000円もの差があります。正社員は20～24歳のときから比べると184,000円アップしていますが、非正規雇用は25,800円のアップのみです。

 

参照元
令和元年賃金構造基本統計調査

24歳を過ぎてもニートやフリーターだとどうなる？

24歳を過ぎてもニートやフリーターのままでいると、将来的に収入面でさまざまなリスクがあります。ここでは、具体的なリスクを紹介します。
 

正社員との収入差が広がる

前述したように、正社員と非正規雇用では年齢を重ねるにつれて収入の差が広がります。20～24歳時点では月に約3万円の差ですが、50～54歳になると約19万円に。年間にすると単純計算で約228万円もの差が開きます。さらに、正社員には多くの企業でボーナスや退職金がありますが、フリーターには無いところがほとんど。そのため、正社員とフリーターではさらに収入差が広がることが考えられます。

 

貯金ができず将来的に不安になる

「将来結婚して子どもを育てたい」「老後のためにお金を貯めたい」と思っても、フリーターの給与では貯金が難しい場合が多いです。年を重ねるにつれて収入が上がることもないため、不安はさらに大きくなっていくでしょう。

 

社会的信用を得にくい

正社員に比べて、フリーターは収入が安定していないと見なされることが多いので、社会的信用を得にくいです。そのため、クレジットカードの審査や住宅ローンが通りにくく、普段の生活で不便に感じることが多いでしょう。
また、雇用や収入が不安定なため、結婚を認めてもらえないというケースも。出産や子育てにもお金がかかるため、相手の両親に結婚を反対されることがあるようです。

 

受け取れる年金が少ない

正社員とフリーターでは、毎月の収入だけでなく将来受け取れる年金にも差がでます。フリーターが受け取れるのは一般的に国民年金のみ。一方、正社員は国民年金と厚生年金の両方を受け取れます。日本年金機構によると、令和2年における老齢基礎年金の平均月額は65,141円です。一方で、夫婦2人分の老齢基礎年金と厚生年金の平均月額は220,724円。老齢基礎年金だけで生活するのは難しいため、個人で貯金をする必要があるでしょう。しかし、前述したようにフリーターは貯金は難しいのが現状です。

 

参照元
日本年金機構 令和2年4月分からの年金額等について

24歳が正社員就職を成功させるためのコツ

24歳が正社員就職を成功させるには、自己分析や企業研究、業界研究をしっかりと行うことが重要です。また、そのほかの正社員就職成功に向けてのコツも以下で詳しく説明します。

 

自己分析を行う

自己分析とは、これまでの経験から長所や短所、得意、不得意など、自分を客観的に知る作業です。自己分析を行うことで自分の強みが分かるだけでなく、自分に合った業種や職種を絞れます。また、自己分析ができていると、自分の強みをどのように活かして働けるのかを具体的に伝えることが可能です。自分の強みと企業が求める人物像をマッチさせることで、内定に一歩近づくでしょう。

 

企業研究や業界研究を徹底する

企業研究は志望する企業について、業界研究は志望する業界全般について調べることです。企業研究をすることで事業内容や職場環境、社風を知ることができます。また、企業が求める人材も読み取ることが可能です。さらに、業界研究を行うことで、その業界の特徴や今後の動向、安定性などを知れるでしょう。

 

ブランク期間があれば理由を説明できるようにしておく

就活までにブランク期間がある場合、何をしていたか聞かれることがありますが、きちんと説明できないと採用が遠のく可能性があります。「何の目的もなく過ごしていた」「就活のやる気が起きずかなりの期間が経っていた」という人を、採用したいと考える企業はあまりないでしょう。ブランク期間を聞かれた際には、採用担当者が納得できる理由を答えることが大切です。

 

就職・転職支援サービスを利用する

自分一人での就活に不安があれば、就職・転職支援サービスを利用すると良いでしょう。たとえば、ハローワークでは求人の紹介や就職相談が可能です。また、民間の就職・転職エージェントでは、求人の紹介や就職相談だけでなく、適性診断や応募書類の添削、応募手続きといったサポートも行っています。自分一人で就活をするのに不安がある方や自信がない方は、積極的に就職・転職支援サービスを活用しましょう。

 

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