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職場いじめの対処法は?相談窓口も紹介
更新日
この記事のまとめ
- 職場でいじめに遭ったら、毅然とした態度を取って信頼できる人に相談するのが良い
- 職場のいじめは意外と多く、個別労働紛争の相談件数全体の2割を占めている
- 職場いじめには無視や暴言に加えて、膨大な仕事量を与えることなどがある
- 職場いじめに遭いがちな人は、おとなしかったりミスが多かったりする傾向がある
職場でいじめに遭い、仕事が辛く感じる方もいるでしょう。職場内でのいじめは許されるものではなく、会社が適切に対処しなければなりません。
このコラムでは、職場いじめに悩んでいる方のために、効果的な対処法を詳しく解説します。また、職場いじめの相談ができる窓口もご紹介するので、悩んでいる方はぜひチェックしてみてください。
職場いじめへの効果的な5つの対処法
職場いじめに遭っている場合、適切に対処をすれば現状を改善できる場合があります。ここでは、職場いじめへの効果的な対処法をご紹介するので、ぜひ参考にしてみてください。
職場いじめへの効果的な乗り越え方
- 毅然とした態度をとる
- 証拠を集める
- 信頼できる人に相談する
- 仕返しや我慢をしない
- 転職を検討する
1.毅然とした態度をとる
職場いじめに遭ったとしても、毅然とした態度で対処しましょう。職場いじめは、おとなしくて言い返さない人が標的にされる傾向にあります。毅然とした態度で、「やめてください」「不愉快です」といった言葉で拒否をしているのが伝われば、職場いじめが収まるかもしれません。
自分が不快に感じて苦しんでいる事実を相手に伝えるのは、有効な打開策といえるでしょう。
2.証拠を集める
職場いじめを解決するためには、事実を示す証拠を集めましょう。証拠がないと会社側にいじめの事実を証明できません。いじめがあった事実を証明できれば、会社としても対処せざるを得ないでしょう。
さらに、職場いじめの加害者に処分や処罰を下す場合にも証拠が必要となります。具体的には、悪口や暴言が書かれているメッセージのスクリーンショット、実際にひどいことを言われた場合にはその日付や状況、目撃者の証言などをメモしておきましょう。
また、スマートフォンで録音しておくのも一つの手です。暴力を振るわれたのであれば、医師の診断書も有効な証拠となります。
3.信頼できる人に相談する
職場でのいじめに対処する際は、信頼できる同僚や上司に相談するのも方法の一つです。社内に味方がいれば、職場いじめに対処しやすくなります。
特に、上司が状況を理解してくれる人であれば、加害者に注意してくれたり、加害者と一緒に仕事をしなくても済むように配慮してくれたりする可能性があるでしょう。
4.仕返しや我慢をしない
職場いじめは苦しいですが、仕返しや我慢をするのは避けましょう。仕返しをするといじめがエスカレートする可能性がありますし、だからといって我慢をしても解決には至りません。
職場いじめに遭っている場合は一人で抱え込まず、直ちに社内の相談窓口に相談しましょう。
5.転職を検討する
対策を講じたものの職場内のいじめが一向になくならないのであれば、転職を検討しても良いでしょう。上司に相談したり同僚に助けを求めたりしたにもかかわらず状況が改善しない場合は、職場に問題があると考えられるからです。
転職して職場環境を変えれば、気持ち良く働き始められるでしょう。転職という選択肢に対して不安を感じるかもしれませんが、職場いじめの加害者から離れて自分の心身の健康を守るためには、今までの考え方を変えることも必要です。
職場いじめに遭っているときの効果的な対処法をさらに知りたい方は、「職場でいじめを受けている…対処法や退職したほうが良い理由を解説」もご覧ください。
職場内でのいじめは相談内容全体の2割
厚生労働省が発表した「令和5年度個別労働紛争解決制度の施行状況」によると、2023年度に発生した民事上の個別労働紛争の総数は31万4,049件でした。そのうち、職場内でのいじめや嫌がらせに関連したものは6万125件で、全体の19.1%を占めています。
※()内は、内訳延べ相談件数に占める割合。四捨五入により端数処理しているため、割合の合計は、100%にならないことがある。なお、内訳延べ相談件数は、1回の相談で複数の内容にまたがる相談が行われた場合に、複数の相談内容を件数として計上したもの。
引用:厚生労働省「「令和5年度個別労働紛争解決制度の施行状況」を公表します」
職場でのいじめや嫌がらせの相談件数は前年からわずかに減っているものの、割合は最も高くなっています。職場内いじめの問題がいかに深刻なものか分かるでしょう。
ただし、こうした現状を企業も理解しており、職場内いじめのない環境づくりや相談窓口の設置などを行っています。職場いじめが起こりやすい環境について知りたい方は、「職場で嫌われている気がする…原因や辛いときの対処法を解説!」もご覧ください。
参照元
厚生労働省
「令和5年度個別労働紛争解決制度の施行状況」を公表します
いじめはハラスメントに該当する?
暴力や権力、立場を利用したいじめは「パワハラ」に該当し、ハラスメントとみなされます。企業は男女雇用機会均等法やパワハラ防止法などでハラスメントを防止する義務があるため、いじめで悩んだり被害に遭ったりしている場合は、社内の相談窓口や総合労働相談コーナーなどに相談しましょう。
職場いじめの9つのパターン
職場いじめには、無視や仲間外れ、嫌味や陰口などさまざまなパターンがあります。なかには「これがいじめになるの?」と感じるものもあるかもしれませんが、自分の身を守り適切な対処をするためにも、職場いじめのパターンを知っておきましょう。
1.無視や仲間外れ
無視や仲間外れにすることは、職場いじめに該当します。挨拶をしても無視されたり、忙しい状況ではないのに会話をしてくれなかったりする場合は、職場いじめを受けている可能性があるでしょう。
具体的には、「自分にだけ必要な連絡が回ってこない」「資料やファイルが共有されない」「全員が参加するはずの会議などに自分だけ招待されない」などです。重要な情報が共有されなければ、業務に支障が出たり、ほかの社員と連携するのが難しくなったりするでしょう。
職場で無視されている場合の対処方法は「職場で無視される…対応や気にしないための方法を解説!」でも紹介しているので、あわせて参考にしてみてください。
2.暴力や暴言
暴力を振るわれたり暴言を吐かれたりすることもあるでしょう。殴られたり蹴られたりしているのであれば、職場いじめやパワハラの範囲を超えて暴行罪という犯罪にもなりかねません。また、暴言も脅迫罪や侮辱罪が適用される場合があります。
暴力や暴言が続くようであれば、法的措置も含めて対処しましょう。
3.嫌味や陰口
暴力や暴言とまではいかなくても、日常的に嫌味や陰口を言われているのであれば職場いじめといえます。性別や経歴に関する内容を言われることもあるでしょう。
嫌味や陰口が長期間続いたり、職場全体に広がったりしている状況であれば、職場いじめとして対処が必要です。
4.無理難題の要求
暴力や暴言といった分かりやすいいじめだけでなく、無理難題の要求なども職場いじめに該当します。たとえば、決して達成できないノルマを上司に設定され、「どうしてできなかったんだ」などと批判されるケースです。
また、一日ではこなせない業務量を与えられたり、終業間近になってから膨大な量の仕事を押し付けられたりするのも職場いじめといえます。引き継ぎなどが不十分な状態で仕事を行うよう上司が圧力をかけるのも、職場いじめのパターンです。
5.通常の範囲を超えた指導や叱責
職場いじめには、通常の範囲を超えた指導や叱責も含まれます。仕事をしていれば誰でもミスをすることはあり、上司から部下へ適切な指導が行われたり叱責されたりします。
しかし、通常の範囲を超えた指導や叱責、たとえば暴言を吐いたり何度も反省文を書かせたりするといった行為があれば、パワハラや職場いじめと判断されるでしょう。度を超えて指導や叱責されるときには、相談窓口の利用を検討してみてください。
6.仕事を与えられない
膨大な量の仕事を与えられるのはいじめですが、逆にまったく仕事を与えられないのもいじめにあたります。仕事が全く与えられないと、「この職場にいる意味はあるのかな」と自分の存在意義を見出せなくなり、出社するのが苦痛になるでしょう。
また、仕事は与えられるものの、職場全体の業務とは関係のない掃除や草むしりをさせられるなど、本来の仕事をさせてもらえないのも職場いじめに該当します。
7.責任を押し付けられる
仕事の責任を押し付けられるのも、職場いじめの一つです。たとえば、上司からの指示どおりに仕事を行ったのにもかかわらず、トラブルになり「君のせいだ」と責任を取らされるなどの例があります。
こうした仕事の妨害や責任の押しつけは職場いじめにあたるので、毅然とした態度で対処しなければなりません。
8.仕事の手柄を横取りされる
手柄を横取りされれば精神的に疲弊してしまい、会社から正当な評価をしてもらえなくなる恐れがあるでしょう。
たとえば、仕事の準備から対応まで自分で対応したにもかかわらず、会社の上層部に報告をするときに、上司の名で伝える場合があるようです。また、、自分で新規取引先を見つけ契約までつなげたにもかかわらず、最終的な契約時のみ上司が同行し、上司が新規契約をとったように報告する場合もあります。
9.プライベートへ過度な干渉をされる
プライベートへの過度な干渉も職場いじめとなり得ます。プライベートな質問はコミュニケーションの一環として必要な場合もありますが、度が過ぎるとハラスメントとなるでしょう。
たとえば、「恋人はいるのか」「休日は何をして過ごしているのか」などと根掘り葉掘り聞かれる状況は、職場いじめとみなされる可能性があります。また、メールの内容やパソコンを勝手にチェックされたり、有給休暇の理由を執拗に尋ねてきたりする場合も、プライベートへの過度な干渉といえるでしょう。
職場いじめのパターンや対処法をさらに知りたい方は、「職場で嫌がらせを受けたときの対応は?具体的な対処法をご紹介」もご覧ください。
職場いじめに遭う傾向にある人の5つの特徴
職場いじめに遭う傾向にある人の特徴はいくつかあり、自分が変わることで解決につながる可能性もあるでしょう。ここでは、職場いじめに遭う傾向にある人の特徴をまとめました。
1.優しくておとなしい
優しくおとなしい性格の場合、職場いじめに遭うかもしれません。特に、相手の気持ちを尊重して自分の意見を主張しないと、職場いじめの標的になりやすいでしょう。
また、いじめに対して意見や反発が起きないと思われるのも理由の一つです。不快に感じたら、「嫌だ」とはっきりと拒否しましょう。
2.ミスが多い
仕事をしていればミスはつきものですが、ミスがあまりに多いと職場いじめの標的になるかもしれません。基本的に、仕事は自分一人ではなくチームで取り組みます。
ミスがあってもチーム内でカバーしていくのが望ましいですが、なかには失敗を受け入れられない人もいるでしょう。結果的に文句や嫌味の言葉を発し、職場いじめにつながってしまうようです。ミスを100%防ぐのは難しいですが、ダブルチェックを行うなどして減らす努力をしましょう。
仕事のミスで悩んでいるなら、「仕事でミスをしたときの対処方法は?防止策や気持ちの切り替え方などを解説」のコラムもご確認ください。
3.遅刻や欠勤が多い
病気や怪我といった正当な理由がなく、遅刻や欠勤が続く場合、職場に迷惑をかけている可能性があります。もし、誰かが無断で遅刻したり欠勤したりすれば、その分の仕事を別の社員が行わなければなりません。
そのため、遅刻や欠勤を繰り返していると、迷惑をかけられたと感じた同僚や上司、先輩からの評価が下がり職場いじめに遭う恐れがあります。遅刻や欠勤はできるだけしないように努めましょう。
4.反抗的な態度をとる
ミスを指摘されたり、適切な指導を受けたりしたのにもかかわらず反抗的な態度をとるのも、職場いじめの原因になる恐れがあります。自分なりのこだわりは重要ですが、指導やアドバイスを受け入れないのは良くありません。
5.ほかの人よりも優れている点がある
ほかの人よりも優れている点があると、やっかみやひがみから職場いじめにつながる場合があります。
たとえば、ほかの人よりも成績が優秀な人は、本人の努力の結果であっても職場いじめの対象になることがあるかもしれません。この場合は自身に改善すべき点はないといえますが、普段から謙虚な姿勢や積極的なコミュニケーションを心掛けると防ぎやすくなるでしょう。
職場いじめをする人にありがちな5つの特徴
ここでは、職場いじめをする傾向にある人の特徴をまとめました。
1.気が小さい
気が小さい人は、職場いじめをすることがあるかもしれません。気が小さく自分に自信がもてないため、他者を苦しめて「自分は強い人間だ」と思い込むようです。
2.やきもちを焼く
嫉妬心が強い人も、職場いじめをする可能性があります。他者の成功にやきもちを焼き、その感情がいじめにつながってしまうケースがあるようです。
3.これまでにいじめを受けたことがある
過去にいじめを受けた経験があり、同じようにいじめてしまう人もいるようです。これまでの辛い経験がトラウマになり、それを払拭するために他者を苦しめてしまう場合があります。
4.ストレスを抱えている
ストレスを発散するために、他者を苦しめてしまう人もいます。不満やイライラが溜まり、いじめることがストレス発散になるようです。
「ストレス発散できない人の特徴とは?すぐ実践できる解消法や予防策も解説!」のコラムでは効果的なストレス発散方法を解説しているので、参考にしてみてください。
5.認められたいという気持ちが強い
「認められたい」という気持ちが大きくなり、職場いじめをしてしまう人もいるようです。自分の頑張りが評価されず、満たされない気持ちを埋めるために他者を苦しめてバランスを保とうとしているのかもしれません。
職場いじめの相談ができる3つの窓口
職場いじめで悩んでいるなら、早急に相談しましょう。会社の相談窓口のほか、労働局などに設置されている相談コーナー、ハラスメントの悩み相談室などが活用できます。人に相談するのは勇気が必要かもしれませんが、自分を守るためにも相談窓口を有効に使ってみてください。
職場いじめについて相談できる窓口
- 社内の相談窓口
- 総合労働相談コーナー
- ハラスメント悩み相談室
1.社内の相談窓口
職場いじめが社会問題になっている状況を受けて、2020年6月から、大企業は社内にハラスメントの相談窓口を設けることが義務づけられました。また、中小企業でも2022年4月から設置が義務づけられました。
社内の相談窓口を利用して、上層部に職場いじめの実態が報告されれば、何らかの対策が講じられる可能性があるでしょう。
参照元
厚生労働省
職場におけるハラスメントの防止のために(セクシュアルハラスメント/妊娠・出産・育児休業等に関するハラスメント/パワーハラスメント)
2.総合労働相談コーナー
各都道府県の労働局や労働基準監督署内に設置されている「総合労働相談コーナー」では、職場いじめはもちろん、解雇やパワハラなどさまざまな相談を受け付けています。土日祝日と年末年始を除く平日午前9時から午後5時まで営業しており、無料で相談が可能です。
窓口相談では、時間が決まっていたり相談できる回数が限られていたりするため、事前に相談内容をまとめておきましょう。これまでに自分で行った解決策を整理し、聞きたい内容を書き出しておくのがおすすめです。
参照元
厚生労働省
政策について
3.ハラスメント悩み相談室
「ハラスメント悩み相談室」は、厚生労働省が運営するハラスメントに特化した相談窓口です。セクハラやパワハラなどに悩んでいる人が利用できる窓口で、どのような対処が可能か教えてもらえます。
実際に相談窓口に行く必要はなく、電話やメールで相談できるので使いやすいでしょう。匿名での利用も認められており、気軽に利用できる窓口となっています。
参照元
厚生労働省
ハラスメント悩み相談室
弁護士への相談も検討しよう
社内いじめやパワハラは、犯罪行為に該当します。そのため、弁護士に相談すると刑事責任を追及できたり、民事責任を追及して損害賠償を請求できたりする可能性があります。
しかし、相談料や着手金、報酬といった費用が掛かるので、「本当に弁護士に頼るべきか」はよく考えましょう。
窓口で相談しても職場いじめが解決されない場合には、転職を検討するのが良いでしょう。「自分一人だけで相性の良い会社を見つけるのは難しい」と不安な方は、転職エージェントを利用するのも一つの手です。
若年層に特化した就職・転職エージェントのハタラクティブでは、求職者一人ひとりに専任のキャリアアドバイザーがつきます。就職活動の進め方や求人の紹介、面接対策、職業訓練での経験をどのようにアピールするかなど、マンツーマンでアドバイス。
また、企業へ直接聞きにくいことや就活中のスケジュール管理も、求職者に代わって行います。「自分に合った企業が知りたい」「自分の強みを活かせる仕事がしたい」などとお考えの方は、ハタラクティブにご相談ください。
職場でのいじめに関するQ&A
ここでは、職場でのいじめに関してよくある質問に回答していきます。職場でいじめに遭っていたり、いじめに遭っている同僚がいたりする場合は、参考にしてみてください。
職場でいじめに遭って辛いです…
いじめの対象になると不安な気持ちになるかもしれませんが、冷静に対処していきましょう。状況を打破するためには、毅然とした態度で接し、いじめの証拠を集めることが大切です。
それでも状況が変わらずに苦しいのであれば、転職して職場環境を変えることをおすすめします。
職場でのいじめは相談すべき?
いじめを受けて苦しんでいるのであれば、第三者へ助けを求めましょう。同僚や上司など職場の状況を理解している人に相談したり、家族や友人などに話を聞いてもらったりするのが効果的です。
また、社内や自治体の相談窓口を利用してみるのも手。プロの視点から的確なアドバイスをしてくれるでしょう。
転職に関するご相談は、就職・転職エージェントのハタラクティブにお任せください。
職場でのいじめを訴えられますか?
訴えることもできます。しかし、いじめがあった事実を法的に認めさせるためには、第三者が納得する証拠が必要です。また、弁護士に相談して訴えを起こすとなると費用も掛かります。
まずは、さまざまな相談窓口を利用し、解決に至らなかった場合の最終手段の一つとして視野に入れておくのが良いでしょう。
いじめやパワハラの対処方法は「同僚からのパワハラ解決方法!無視?訴える?助けたい場合の対策も解説」でも紹介しているので、あわせて参考にしてみてください。
- 経歴に不安はあるものの、希望条件も妥協したくない方
- 自分に合った仕事がわからず、どんな会社を選べばいいか迷っている方
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ハタラクティブは、主にフリーター、大学中退、既卒、そして第二新卒の方を対象にした就職・転職サービスです。
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一人ひとりの経験、スキル、能力などの違いを理解した上でサポートすることを心がけています!
京都大学工学部建築学科を2010年の3月に卒業し、株式会社大林組に技術者として新卒で入社。
その後2012年よりレバレジーズ株式会社に入社。ハタラクティブのキャリアアドバイザー・リクルーティングアドバイザーを経て2019年より事業責任者を務める。