転職活動は在職中と退職後のどちらですべき？伝えるタイミングはいつ？

転職活動を在職中または退職後にするか悩む方は多いのではないでしょうか。一般的に無職期間が生まれないことから、在職中に転職活動を行うことが推奨されています。しかし、在職中に転職活動を開始するメリットは多いものの、時間や対応に限界があるため、在職中の転職活動は難しいと感じる方もいるでしょう。このコラムでは、転職活動を行うタイミングについてまとめました。

転職活動は在職中と退職後のどちらでも構わない

基本的には在職中に転職活動をすることが推奨されているため、「退職してから転職は不利？」と考える方もいますが、転職活動を行う時期は、個人で都合の良いときで問題ありません。個人の状況や社会情勢、在職中と退職後に転職活動を行なうメリット・デメリットをそれぞれ加味したうえで決めると良いでしょう。

転職活動のタイミングは状況に合わせて判断しよう

一般的に在職中に転職活動を行い転職先を決めるのがおすすめされていますが、退職後でも長期間のブランクがなければ選考に大きな影響は出ないといわれています。「金銭面」「時間面」「体調面」などを考慮して判断すると良いでしょう。

また、求人情報の多くなる時期など、会社が積極的に採用活動している時期に合わせて活動を開始するのもおすすめです。求人情報が多くなる時期を具体的に知りたい方は「転職する時期は何月が良い？おすすめや避けるべきタイミングを解説」をご覧ください。

在職中に転職活動するメリットとデメリット

在職中は「金銭面」に余裕はあるものの「時間」に余裕を持てなくなることが多いです。ここでは、具体的に在職中に転職活動するメリットやデメリットを紹介します。

在職中に転職活動するメリット

在職中に転職活動するメリットは、収入が途切れないため満足いくまで転職活動を行える点です。現職と応募先の比較ができ、場合によっては転職しない選択肢も取れるでしょう。

金銭面の問題を考えなくて済む

在職中は収入が途切れることがないため、転職活動中に金銭面の問題を考えずに済みます。転職活動は「書類の準備」「衣類代」といった雑費や「交通費」など、何かとお金がかかります。もちろんその間の生活費も必要です。安定した収入があることは大きな安心につながり、自分に合った企業をじっくりと見つけやすくなるでしょう。

転職先と現職の比較ができる

在職中に転職活動を始めることで転職先と現職の比較ができます。たとえば「自分の価値観に合っているか」「責任は大きいか小さいか」「業務内容に興味が持てるか」などです。自分にとってどちらで働くのが良いのか判断でき、転職の目的をあらためて考える機会になるでしょう。

ブランクが発生しない

在職中に転職活動し、転職先が決まればブランク期間が発生しません。長期間のブランク期間を設けていると、面接官に「なぜ働いていない期間があるのか」「働かずに何をしていたのか」など疑念を抱かれます。

退職後にすぐ転職先が決まるとは限らないため、予想より長い空白期間になってしまうこともあるでしょう。ブランクは長いほど選考で不利になりやすく、退職後に転職が決まらないケースもあります。不要な空白期間を作らないためにも、在職中に転職活動をすることがおすすめです。

在職中に転職活動するデメリット

在職中の転職活動はメリットがある一方、休日や退勤後に転職活動するので、時間に余裕がないなどのデメリットも存在します。また、退職の意思を伝えるタイミングなど見極めが必要です。ここでは、在職中に転職活動するデメリットを紹介します。

在職中は時間が取れないことが多い

転職活動を在職中に行う場合は、時間を有効活用しなければ難しいでしょう。「書類作成」「面接練習」「日程調整」などは、休日や退勤後などに行う必要があります。また、転職先が決まるまでは退勤後や休日に面接の予定が入ったり、就業中に電話がかかってきたりと落ちつかない状態が続くでしょう。

退職の意志を伝えるタイミングが難しい

在職中に転職活動すると、現職に退職意志を伝えるタイミングが難しい場合があります。たとえば、転職先の入社日が迫っている場合「後任探し」や「業務引き継ぎ」などがうまくいかずにトラブルになることが考えられます。

また、在職中の転職活動では、転職先の会社への入社時期を明確に示せないこともあるでしょう。採用されにくかったり、入社予定の会社と入社時期の折り合いがつかない場合は内定を取り消されたりするリスクなどが予想されます。

法律上では、就業先企業に退職希望日の2週間前までに伝えれば退職できるとされていますが、実際には各企業の就業規則で定められている時期に伝える必要があることがほとんどです。

在職中に転職活動を伝えるタイミングは、業務引き継ぎまでの時間を計算したうえで、内定先と入社日の相談をした後がベストです。ゆとりのあるスケジュールで、現職の会社に退職の旨を伝えましょう。

参照元
e-Gov法令検索
民法

職場の人に気を遣う

在職中に転職活動することで、有給休暇の取得が多くなったり、残業をせずに帰る日が増えたりする場合があるでしょう。業務に支障がなければ問題ないものの、職場の人に業務負担がかかってしまうようであれば、気を遣わなければなりません。

また、在職中に転職活動をしていることが職場の人にバレたり、明確な道筋が決まっていない中で退職意志を伝えたりすると居心地が悪くなる可能性もあります。そのため、内定が出た後や自分の中で退職の意志が固まるまで、明言は避けるのが無難といえるでしょう。

モチベーションが保てない場合がある

「志望先の会社に落ち続けている」「現職が忙しくなってきた」などの理由から、転職活動に対するモチベーションを保てなくなることがあります。面接に落ち続けてしまうと「能力不足」と感じ、時間的な余裕がないと「精神的な余裕」がなくなりモチベーションが低下するからです。

モチベーションが低下したら、転職活動の目的を思い直すと良いでしょう。仕事へのモチベーションを根本から回復させたい方は「仕事のモチベーションを回復させる方法を4つご紹介！」をご覧ください。

退職後に転職活動するメリットとデメリット

退職後に転職活動するメリットやデメリットも在職中の転職活動と同様、「時間」と「金銭面」がキーワードとなります。退職後は「時間」に余裕はあるものの、「金銭面」に余裕のない方も多くいます。ここでは、具体的に退職後に転職活動するメリットやデメリットを紹介します。

退職後に転職活動するメリット

退職後に転職活動する場合、「時間面」で大きなメリットを得られます。ここでは退職後の転職活動のメリットをまとめました。

時間に余裕を持てる場合が多い

退職後の転職活動は「時間面」で大きなメリットがあります。今まで仕事をしていた時間が転職活動の時間に置き換えられるからです。たとえば「自己分析」「企業研究」「面接練習」などに納得するまで取り組めるでしょう。そのため、在職中に転職活動する場合と比較して、自分に合った企業に応募できる可能性が高くなります。

そのほか、転職活動と並行して資格の取得をするなど中・長期間で達成したい目標を持つ時間に充てられます。今までのキャリアを振り返り、今後歩んでいきたい方向性にチェンジする期間にも使えるでしょう。

より時間を有効活用したいのであれば、転職エージェントの利用がおすすめです。転職エージェントを検討する場合、「転職エージェントの賢い使い方を解説！基本の流れと使い倒すコツ」で詳しく解説していますので参考にしてください。

入社タイミングに対して柔軟に対応できる

退職後の転職活動は、入社タイミングに柔軟に対応できることもメリットの一つでしょう。退職後なら、選考や入社日程を転職先の都合に合わせられます。在職中だと内定をもらってから入社まで数ヶ月かかることもあるでしょう。日程が柔軟に対応できるので、複数企業に一気に応募でき、さまざまな企業を見れるのも利点です。

転職活動に集中できる

退職後は仕事にあてていた時間をそのまま転職活動に使えるため、活動に注力しやすくなります。働きながら並行して転職活動を行うのは、物理的にも精神的にも大変です。考えがまとまらなかったり、意識が散漫になったりすることもあるでしょう。

退職後なら転職活動に集中し意識を向けられます。より自分に合う企業を選定して応募できたり、面接練習の時間を設けたりできるでしょう。

退職後に転職活動するデメリット

退職後の転職活動で最も大きいデメリットは、「生活面」での安定が失われてしまうことでしょう。ここでは具体的に退職後の転職活動のデメリットを解説していきます。

生活が不規則になる

退職後に転職活動する場合、生活が不規則になりやすいデメリットが挙げられます。働いていれば決まった時間に出勤し業務を始めるため、自然と規則的な生活になるものです。仕事を辞めることで「1日中ゴロゴロしてしまう」「歩く習慣がなくなる」「夜型生活になる」など、不規則な生活となり心身の不調を訴えることになりかねません。

そこで、転職活動は「仕事を問題なく行える状態」で挑む必要があります。生活習慣が不規則な状態で選考に臨んでも、本領が発揮できなくなってしまう恐れもあるため、生活習慣には十分配慮しましょう。

収入が途絶える

転職活動を退職後に始めると、収入が途絶えるため体調面や精神面が不安定になる可能性があります。転職活動は「雑費」「交通費」「衣類代」など何かと費用がかかります。貯蓄があれば数ヶ月は生活できますが、都合良くいかないこともあるでしょう。

退職後に転職活動を始める場合は収入がなくなるため、金銭的な不安から焦って転職先を決めてしまう可能性もあります。金銭面に不安を残さないためにも、退職後に失業保険の手続きを進めるなどして対処しましょう。

退職してから転職活動をする場合の失業保険については「ハローワークインターネットサービス」から手続きの方法が確認できます。

参照元
ハローワークインターネットサービス
雇用保険手続きのご案内

空白期間が長引くと不利になりやすい

退職後の転職活動で、3ヶ月以上空白の期間があると不利に働きやすいといわれています。退職後に転職活動をする場合、不利になりにくくするには空白期間に何をしていたのかが重要となります。
空白期間に「転職するために資格勉強していた」などと前向きな理由が答えられれば問題はないでしょう。「単に働きたくなかった」などという理由で空白期間を設けてしまうのはおすすめしません。

退職後に税金などの手続きを自分で行わないといけない

退職すると、それまで会社が行っていた税金や健康保険などの手続きを自分で行わなければいけません。退職した翌日に入社するなど、退職後すぐに転職した場合は新しい会社が対応してくれますが、そうでない場合はすべて自分で対応することになります。

そのため、公的手続きに時間が取られてしまい、就職活動に集中できない可能性もあります。退職してから転職活動する場合は、どのような公的手続きが必要なのか、事前にポイントを確認しておきましょう。

在職中の転職活動を成功させるポイント

在職中の転職活動を成功させるポイントは「時間」です。在職中の転職活動は就業後や休日に行う必要があり、時間的に余裕がないこともあります。自分一人ですべてを背負わずに、専門的なサービスに任せることも検討しましょう。ここでは、在職中の転職活動で特に気をつけたいポイントを紹介します。

ゴールから逆算して計画を立てる

一般的に転職には3〜6ヶ月かかるといわれています。担当しているプロジェクトの完了時期や個人的な事情などから転職したい時期を決め、ゴールから逆算して計画を立てることがポイントです。「転職はどれくらいかかる？準備期間の目安や早めに終わらせるコツを解説」も参考にしてください。

内定予想時期から逆算して退職意志を伝える

退職意志を伝えるタイミングは、退職日の1〜3ヶ月前といわれています。民法で定められているように退職日から2週間以内に退職意志を伝えれば退職は可能ですが、会社側にも退職手続きや後任者の選定など準備が必要です。円満に退職するためにも、1ヶ月以上前を目安に意志を伝えるようにしましょう。なお、就業規則で退職を申し出る時期が定められている場合は従います。

参照元
e-Gov法令検索
民法

エージェントを利用する

在職中に転職活動をするときは、転職エージェントを活用すると良いでしょう。転職エージェントに登録すれば、希望条件に合った求人を連絡してくれたり、応募企業と選考日程の調整を代行してくれたりします。

さらに、面談やカウンセリングをすれば自己分析や志望動機のヒントをもらえることも。面接の日程調整などはアドバイザーがすべて行うため、業務の合間を縫って1人で選考対策するよりも、効率良く転職活動ができます。

転職エージェントのメリット・デメリットについてより詳しく知りたい方は、「就職エージェントとは？活用するメリットやデメリットを知ろう」をあわせてご覧ください。

退職後の転職活動を成功させるポイント

退職後の転職活動を成功させるポイントは「規則正しい生活習慣」「短期集中」です。規則正しい生活習慣をして、短期集中で転職活動をした方が、よい結果に結びつきやすいからです。

当面の生活費を用意する

退職すれば収入はなくなるため、当面の生活費は用意しておきましょう。失業保険を受給することもできますが、転職を目的とした自己都合退職の場合、受給できるのは申請から2〜3ヶ月後です。

退職後すぐに受け取れるわけではありません。金銭に余裕がないと焦って転職してしまい、ミスマッチを起こす可能性もあります。生活費については「一人暮らしにかかる費用とは？フリーターの年収でも可能？」で詳しく解説していますのでチェックしてみてください。

規則正しい生活を心掛ける

退職後の生活では、「運動」「食事」「睡眠」といった生活習慣を乱さないように気をつけましょう。生活習慣が乱れることで、体調や精神に支障がでてしまい、万全な状態で転職活動ができなくなります。

たとえば「有酸素運動を1日30分はする」「23時までに寝床につく」など具体的な目標を立て、ルーティンを作ることで、生活習慣は整いやすくなるでしょう。ただし無理は禁物なので、小さな目標から始めることをおすすめします。

短期集中で転職活動に臨む

退職後の転職活動は特に短期集中で臨みましょう。長期間ブランクがあると、転職活動に不利に働くことが多く、モチベーションも持続しません。短期で終わらせるポイントは、転職活動に必要な段取りをスケジューリングしておくことです。

なお、スケジュールを立てても計画どおりにいかないことは多いため、時間に余裕があればうまくいかないときに備えて別の対策も準備しておくと良いでしょう。

時期に限らずスムーズな転職活動を実現させるには

スムーズな転職を実現させるには、転職エージェントの利用がおすすめです。転職エージェントとは、人材を募集している企業と求職者をマッチングさせる求人サービスのこと。転職エージェントを利用すると、「効率的に仕事を探せる」「自己分析できる」「書類の添削や面接練習などが可能」といったメリットがあります。そのため、在職中の転職活動も、無理なく進められるのがメリットです。

エージェントによって利用対象者や紹介する企業の得意分野が異なるため、自分に合ったエージェントを選ぶと転職活動がうまくいきやすいでしょう。

転職の経験が少なく、一人で活動を進めるのが不安という方は転職エージェントのハタラクティブを利用してみませんか？ハタラクティブは転職活動未経験の方も対象に、キャリアアドバイザーが親身になってサポートしています。

転職活動に関するQ&A

転職活動をする場合、時間や気持ちに余裕のないときも多いでしょう。ここでは、転職活動をするときの悩みや疑問をQ&A方式で紹介します。

転職活動でやっておいたほうが良いことは？

転職活動でやっておいた方が良いことは、「書類作成」「業界研究」「面接練習」などです。必要な準備を怠るとスムーズに転職できなくなる可能性があるため、早めの行動をおすすめします。転職活動でやることを具体的に知りたい方は、「転職でやることをチェック！準備リストに沿って手続きを効率良く進めよう」をご覧ください。

転職活動を在職中に成功させる秘訣は？

転職活動を在職中にする場合、無理のないスケジュールを立てることが大切です。職探しや書類作成、面接のスケジューリングなど同時並行で行う必要があるため、内定から逆算して段取りを立てると順調に進みやすいでしょう。在職中に転職活動を成功させるコツについて詳しくは「働きながら転職活動するのは無理？メリット・デメリットや成功のコツを紹介」で紹介しています。

転職活動時の退職理由や転職理由の答え方は？

退職理由や転職理由は、前向きな理由で答えましょう。なりたい自分を思い描いた時に、志望する会社でなければ自分の目標は達成できないことを伝えるようにします。また、面接官は多くの志望者を見てきたため、嘘はすぐに分かります。もし、運良く内定をもらえたとしても、入社後にボロが出て、退職を強いられる場合もあるので、十分に注意しましょう。

転職活動で内定後に条件が違った場合はどうなる？

内定後に労働条件が違う場合は、契約解除の申し出ができます。解除理由は会社都合です。「労働基準法第15条」によると、明示された労働条件と実際の条件が異なる場合、労働者側から契約を解除できる旨が記載されています。ハローワークなどに相談すれば、必要なアクションを起こしてくれることも。「雇用条件とは？通知書がないのは違法？もらえないときの対処法を解説」も参考にしながら相談してみましょう。

参照元
e-Gov法令検索
労働基準法