在職中の履歴書の書き方！職歴欄は何と書く？転職活動のポイントも解説

在職中に履歴書を書くとき、職歴欄の書き方で悩む方は多いでしょう。まだ仕事を辞めていない段階では、「現在に至る」もしくは「在職中」と書くのが基本です。このコラムでは、在職中の場合の履歴書の書き方をご紹介します。また、派遣やアルバイトなど非正規の仕事に在職中の方向けの職歴欄の書き方もまとめました。完成度の高い履歴書を作成して、自分の経歴を効果的にアピールするのにお役立てください。

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在職中の方向け！履歴書の職歴欄の書き方

履歴書を提出する時点で就業している場合、職歴欄にその旨を記載する必要があります。職歴欄には、「現在に至る」もしくは「在職中」と記入しましょう。退職予定日が分かっている場合は、併記しても構いません。
ここでは具体的な書き方をご紹介するので、参考にしてみてください。

退職日が未定なら「現在に至る」もしくは「在職中」と書く

正社員やアルバイトなどの雇用形態に関わらず、就業している人が転職活動をする場合、職歴の最後には、「現在に至る」もしくは「在職中」と記入します。

記入例

「現在に至る」とは、現在その職場に就業していることを指す言葉です。「在職中」と同じく、職歴欄に記載した企業や部署に在籍中であることを示します。採用担当者に自分の職歴を正確に伝えるために、忘れずに記載しましょう。
また、「在職中」と書く場合は、以下のように記載します。

記入例

現職の企業名のあとにスペースを空けて「在職中」と書きましょう。

退職予定日が分かっていれば「退職予定」と記入する

退職予定日が分かっている場合は、「現在に至る」（在職中）の後ろにその日付を明記します。

記入例

なお、履歴書の記入欄が小さかったり職歴が多かったりして書くスペースがない場合は、本人希望欄に記入しても構いません。本人希望欄に記入できる事柄については、このコラムの後半で解説しているので、あわせて参考にしてみてください。

職歴欄の最後には「以上」と書く

職歴を書き終えたら最後の行から改行し、右寄せで「以上」と記入してください。

記入例

ただし、職歴が多く行が余らない場合は、改行する必要はありません。
「以上」には、「この先の職歴はなく、私の経歴はここで終わりです」という意味があります。書き忘れると、採用担当者から「基本的なマナーが身についていない」「記入漏れがあるのでは？」と懸念される可能性があるため、注意が必要です。

在職中の方が転職活動する際の履歴書の書き方は、「履歴書への『在職中』の書き方は？退職予定日が決まってないときはどう書く？」のコラムでも紹介しているので、あわせてご覧ください。

在職中の履歴書の書き方【派遣の場合】

派遣の方が履歴書の職歴を書く場合、派遣元と派遣先の両方を記載する点に注意が必要です。具体的な書き方を見ていきましょう。

派遣元と派遣先を記載する

派遣の仕事に在職中の方の場合、どの会社からどの会社に派遣されたのか分かるように記載します。
履歴書に会社名を記入する際は、正式名称を使用するのがマナーです。

記入例

在職中の方の場合、派遣元や派遣先、部署などを記入したあとに、「在職中」もしくは「現在に至る」も忘れずに付け加えます。
また、職歴欄のスペースに余裕がある場合は、所属部署や担当業務を記載すると経歴が伝わりやすくなるでしょう。

複数の派遣先で勤務した場合

一つの派遣元から複数社に派遣されて勤務した場合は、以下のように記載します。

記入例

採用担当者に正しい情報を伝えるためにも、これまでの経歴を省略することなく記入しましょう。

複数の派遣元と派遣先で勤務した場合

複数の派遣元で勤務している場合は、以下のように記載します。

記入例

派遣先が多く職歴欄に書ききれないときは、詳しい業務内容を職務経歴書に記載するといった工夫をしましょう。経歴を省略すると、ブランクを不安に思われたり、職歴詐称として扱われたりする恐れがあるので注意が必要です。現在正社員として働いている方も、派遣のキャリアも含めて職歴として記載しましょう。

派遣社員の職歴の書き方は「派遣社員は職歴にならない？派遣経歴の履歴書への書き方や状況別の記載例」のコラムでも紹介しているので、チェックしてみてください。

在職中の履歴書の書き方【アルバイトの場合】

ここでは、アルバイトの職歴欄への記入方法をご紹介します。
「そもそもアルバイト経験を書く必要はあるのか？」という疑問にもお答えするので、参考にしてみてください。

アルバイト経験も職歴欄に記載できる

一般的には、アルバイト経験は職歴に含まれないとされています。しかし、以下に当てはまる方は職歴としてアルバイト経験を記載することが可能です。

学校卒業後に正社員経験がない人は、「空白期間に何をやっていたのか？」と採用担当者に思われる可能性があるため、アルバイト経験を書くのが賢明といえます。退職後の離職期間が長い人もブランクを疑問に思われやすいので、アルバイトをしていた場合は書いたほうが良いでしょう。
ただし、正社員から正社員にブランクなく転職する人や、社会人経験のない学生は、アルバイト経験を職歴欄に書く必要はありません。

また、アルバイト経験をアピールしたい場合は、職歴欄に職種や業務内容を簡単に記入するのもおすすめです。アルバイトで経験した職種や業界が応募企業と関連する場合、スキルのアピールにつながります。一つの勤務先でのアルバイト期間が長い人も、履歴書に記載することで仕事を続ける継続力を示せるでしょう。長く勤務していると、社員と同様の仕事や責任ある業務を任されることもあるため、自己PR欄を活用してアピールするのも効果的です。

雇用形態を明記する

アルバイト経験を書く際は、雇用形態を明記するのがポイントです。アルバイトであるにも関わらず正社員として働いていたように書くと、職歴詐称になるので注意してください。

記入例

「在職中」もしくは「現在に至る」の文言も忘れずに記載しましょう。

短期アルバイトはまとめて記入する

短期アルバイトや1日のみの単発アルバイトの経験が複数ある場合、すべて記入することも可能ですが、まとめたほうが読みやすくなります。たとえば、短期アルバイトを中心に働いていた方は、「短期アルバイトとして15社に勤務」というように書くとシンプルな文面になるでしょう。

履歴書は、読みやすさも重要です。伝えたい経験が多くある人は、履歴書ではなく職務経歴書でアピールしましょう。詳しくは、「職務経歴書にアルバイト経験は書かない？例文付きで書き方を徹底解説！」のコラムをご覧ください。

在職中の履歴書の書き方の注意点

雇用形態によって在職中の履歴書の書き方に細かな違いはあるものの、伝えるべき情報や注意するポイントは共通しています。この項では、履歴書を書くときに注意すべき点を5つご紹介。実際に履歴書を作成するときは、以下も参考にしてみてください。

退職予定日が分からない場合は記載しない

退職予定日が決まっていない場合や確実ではない場合は、無理に記載するのは避けましょう。「現在に至る」「在職中」とだけ明記しておけば問題ありません。

想定で退職予定日を書いてしまうと、退職手続きや業務の引き継ぎに時間が掛かった場合、相手の企業に迷惑をかけてしまう恐れがあります。入社可能な時期については、履歴書に記載しなくても面接で相談することが可能です。

有給消化期間も「在職中」に含める

すでに退職の手続きを済ませて有給消化に入っている場合も、退職日を迎えるまでは在職中であるとみなされます。そのため、有給消化期間中に履歴書を提出する際も、職歴欄には「現在に至る」もしくは「在職中」と記載しましょう。
退職時の有給休暇の取得方法は「退職前の有給消化。できる？できない？」のコラムで解説しているので、ぜひご一読ください。

「退社」ではなく「退職」と書くのがベター

履歴書に仕事を辞めたことを記す際は、「退社」ではなく「退職」と書くのがベターです。厳密にはどちらでも問題はないものの、「退社」には「その日の仕事を終えて会社を後にする」という意味合いもあります。混乱を避けるためにも、「退職」を使用するのが無難でしょう。

正社員の職歴は就業期間に関わらずすべて記載する

履歴書には、就業期間に関わらず正社員の職歴はすべて記載します。「1ヶ月で辞めてしまったため書きたくない」「早期離職をしたのがバレたくない」という場合も、経歴を隠すのは避けましょう。

意図的に職歴を隠したり、嘘の職歴を記載したりするのは、最悪の場合職歴詐称と捉えられてしまう可能性があります。内定取り消しや懲戒処分といった事態を避けるためにも、経歴は正直に伝えるようにしましょう。

現職でのエピソードは現在形で述べる

履歴書の自己PR欄には、在職中に努力したことを現在進行形で記入するのが効果的です。「今の仕事では○○の業務に携わっています」「継続して売上上位をキープしています」というように書くことで、説得力が増すでしょう。

自己PR欄の書き方を知りたい方は、「自己PRの基本の書き方は？新卒と転職での違いや例文を紹介」のコラムをご覧ください。

在職中の履歴書で「本人希望欄」には何を書けば良い？

履歴書の「本人希望欄」には、連絡可能時間や入社可能日、譲れない条件などを記載できます。応募先に前もって伝えておきたい情報がある場合は、以下の書き方を参考に記載してみましょう。

在職中なら連絡可能時間や連絡手段などを記載する

「仕事中は応募先企業からの電話がとれない」という人は、履歴書の「本人希望欄」を活用しましょう。連絡がとりやすい時間・とりにくい時間が分かっている場合は、以下の例を参考に時間帯を記載してください。

記入例

在職しながら就職・転職活動をする場合、企業からの連絡にすぐ対応できないのがネックです。
そこで、あらかじめ履歴書で連絡がとれる時間帯を伝えておくと、企業とスムーズに連絡をとり合えます。

退職予定日が決まっているなら入社可能日を記入する

在職中ではあるものの入社可能日が分かっている場合、本人希望欄にその日付を記載しましょう。入社できるタイミングが分かると、企業も選考スケジュールの調整や必要な手続きをスムーズに進められます。

記入例

入社可能日が正確な日付で表わせない場合は、「内定後×日後から入社可能」と記載しても構いません。入社時期は企業にもよりますが、面接から2～3ヶ月以内が一つの目安になります。

求人に募集職種が複数あるなら希望職種を記入する

求人票に複数の募集職種がある場合、自分が希望する職種を記載しましょう。

記入例

希望職種を書くことで、企業側も該当職種の候補者人数を把握できるようになります。

どうしても譲れない条件があるなら記入する

家族の介護や育児など、やむを得ない事情から勤務時間・勤務地に制限が生じる場合も、「本人希望欄」へ記載しておきましょう。

記入例

勤務に影響のある事情がある場合、入社後に伝えると会社側とのトラブルを引き起こす原因になることも。履歴書の本人希望欄に記載することで、会社側も必要な配慮やサポートをしやすくなるでしょう。

在職中に転職活動を行うメリット・デメリット

在職中に転職活動をする場合、経済面やキャリア面でのメリットが大きい一方で、スケジュール管理やモチベーション維持といった面でデメリットを感じることもあるでしょう。
この項でメリット・デメリットを確認し、自分に合った転職活動の進め方を検討してみてください。

メリット

在職中に転職活動を進めるメリットは、「金銭的な負担や不安が少ない」「キャリアへの影響が少ない」など。以下でそれぞれについて解説します。

収入があるため経済的な不安がない

在職中に転職活動を進める場合、安定した収入を得ながら転職活動を進められます。
転職活動では、交通費やスーツ・鞄などの服飾費といった出費が必要です。一つひとつは小さなものでも、積み重なると負担に感じることも。仕事を辞めてしまうと安定した収入を得られないため、経済的な不安はさらに大きくなるでしょう。

また、転職活動に掛かる期間は一般的に1～3ヶ月ほどといわれています。すぐに就職先が決まらない可能性もあり、長引くほど「貯金が限られている」「どこでも良いから就職したい」など焦りを感じてしまうでしょう。
収入があれば心身の余裕につながるため、上記のような焦りや不安を感じずに転職活動ができるといえます。

退職後の空白期間を作らずに済む

在職中に転職活動をするメリットの一つは、空白期間を作らずに済むことです。新しい仕事に挑戦する意欲や積極性をアピールできるでしょう。また、「現職でのエピソードは現在形で述べる」で述べたとおり、在職中の仕事についてアピールすることで、より説得力や継続力を評価してもらいやすくなる狙いもあります。

一方、退職後に転職活動を行うと、どうしても空白期間が生じてしまうもの。1～2ヶ月程度であれば問題ないことが多いものの、長引くほど企業から「空白期間は何をしていたのか」「仕事への意欲が低いのでは」と思われてしまう恐れがあるでしょう。

現職で働き続ける道を残せる

転職活動を続けても良い求人が見つけられなかったり、他社について調べるうちに現職の良さを再発見したりすることもあるでしょう。そのような場合、仕事を続けていれば「転職活動を止めて働き続ける」という選択肢を取ることが可能です。

デメリット

在職中に転職活動を行う主なデメリットは、忙しさによって思うように活動を進められない恐れがある点といえます。以下では、主な2つのデメリットについて解説します。

転職活動の時間を捻出するのが難しい

在職中の転職活動では、仕事の合間を縫って準備や選考対策を行う必要があるため、「時間がない」「思うように準備できない」と悩んでしまうことも。また、帰宅後の時間や休日がつぶれることもあり、「休みたい」と感じてしまうようです。

時間の余裕がない状態では、選考対策を念入りに行うことは難しいでしょう。結果としてなかなか内定が得られず、さらに転職活動の期間が長引いてしまうリスクも考えられます。

疲労やストレスでモチベーションが低下することがある

仕事と転職活動の両立にはエネルギーが必要なため、疲労やストレスが溜まるにつれ転職へのモチベーションが低下しかねない点もデメリットの一つ。疲労が溜まった状態では転職へのやる気が出ないため、転職活動を諦めてしまうこともあるようです。

在職中に転職活動をするときのポイント

在職中に就職・転職活動する際は、以下のポイントを意識するとスムーズに進むでしょう。

退職は希望日の1～3ヶ月前には申し出る

在職中に転職活動を進める場合、退職を伝えるのは、一般的には退職希望日の1～3ヶ月前までが望ましいとされています。「1ヶ月前までに退職を申し出ること」というように会社の就業規則に記載があるので、退職を検討する際は必ず確認してください。
就業規則を考慮したうえで、転職活動に掛かる時間を計算して退職のタイミングを決定しましょう。

退職の意思は直属の上司に伝える

退職の意思を最初に伝えるのは、直属の上司です。ほかの人から上司に退職の話が入ると、上司との信頼関係に影響するので気をつけてください。

退職の話をする際は、事前に「ご相談があるのでお時間をいただけないでしょうか」とメールか口頭でアポをとりましょう。ほかの人に話を聞かれないように、会議室のような場所を選ぶのがポイントです。

職場への不満は言わない

退職理由を聞かれたときに、職場への不満を伝えるのは避けましょう。愚痴や不満を話すと上司が気分を害し、円満退職が遠ざかってしまいます。また、「不満を解消するから辞めないでくれ」と引き止めにあう可能性も出てくるでしょう。
職場に不満があって在職中に転職をする際も、「△△の分野で働いてみたいから」という風に、あくまで自分の都合で退職したい旨を説明します。

現職での仕事や引き継ぎは最後まで責任をもって行う

退職が決まったあとも誠意をもって仕事に取り組み、業務の引き継ぎは最後までしっかりと行いましょう。引き継ぎに要する期間の一般的な目安は、およそ2週間～1ヶ月前後とされています。引き継ぎ期間が短かったり、業務内容がまとめられていなかったりするとスムーズに進まず、上司や同僚に迷惑を掛けてしまう恐れも。
引き継ぎ期間は業務量や役職などによっても異なりますが、長引けば現職にも負担を与えてしまうため、計画的にスケジュールを組むようにしましょう。

スケジュール管理を徹底する

在職中に転職活動をする場合、現職とのスケジュール管理を徹底するようにしましょう。仕事が忙しいと、指定の面接日に予定が合わせられなかったり、急な休みが取りづらかったりと時間の調整が難しくなることも。予定のすれ違いが多くなると、そのぶん転職活動が長期化してしまう可能性があります。

在職中に転職を成功させるためには、「休日を利用する」「隙間時間を上手く活用する」といった工夫をしながらスケジュール管理をしていく必要があるでしょう。

転職活動の流れと準備期間の目安については、「転職はどれくらいかかる？準備期間の目安や早めに終わらせるコツを解説」のコラムをご覧ください。

在職中の転職活動はエージェントを活用して効率的に行おう

在職中の転職活動を進めようとしても、忙しかったりやるべきことが分からなかったりして不安な方もいるでしょう。
ハタラクティブの「若者しごと白書2024 3-10. 就職活動・転職活動を始めるときの不安度」によると、正社員の60％前後が「選考時に上手く自分を伝えられるか」「内定が出るまで就職活動を続けられるか」といった点に不安を抱いているという結果に。在職中は転職活動に充てられる時間が限られるため、これらの不安をさらに感じやすいといえるでしょう。「在職中の転職は無理かも」とお悩みの場合は、転職エージェントを活用してサポートを得るのがおすすめです。

転職エージェントとは、民間企業が運営している転職支援機関のこと。アドバイザーが適性を見極めてぴったりの求人を紹介してくれるほか、選考対策や企業とのやり取り代行なども実施しています。在職中で忙しいという方も、余裕をもって転職活動が進められるでしょう。

在職中に仕事を探すなら、若年層の就職・転職支援に特化したハタラクティブをぜひご利用ください。ハタラクティブでは、専任のキャリアアドバイザーがヒアリングを実施し、あなたに合った求人をご紹介。チャットを使った相談や、1分程度で性格から適職が絞り込める適職診断なども活用できるため、納得いくまで仕事探しができるでしょう。
また、面接日程の調整や条件交渉といった企業とのやりとりをすべて代行するので、就職・転職活動の負担を減らすことが可能です。選考対策が不安な方には、応募企業ごとの書類・面接対策を行うのでご安心ください。丁寧なアドバイスで選考通過率を上げ、短期間での内定獲得を後押しいたします。サービスはすべて無料ですので、お気軽にご相談ください。

参照元
ハタラクティブ
若者しごと白書2024

在職中の履歴書の書き方に関するQ＆A

ここでは、在職中の履歴書の書き方でお悩みの方の疑問をQ＆A方式で解決します。

以前の勤務先の社名が変わったらどう書けば良い？

旧社名と現社名のどちらも明記すると良いでしょう。「××株式会社（現××●●株式会社）」のように、旧社名のあとに括弧書きで現社名を記載するのが基本的な書き方です。

在職中の場合の職務経歴書の書き方は？

現在も働いている場合は、履歴書と同様に職務経歴書にも「在職中」や「現在に至る」と書いたほうが分かりやすくなります。
職務経歴書には、履歴書よりも詳しく職歴を記入できるのが特徴です。携わった業務内容や担当部署を併記することで、より効果的にスキルをアピールできるでしょう。詳しくは、「職務経歴書の 『現在に至る』の正しい書き方とは？注意点などとあわせて解説」のコラムをご一読ください。

退職予定日の決め方が知りたいです

退職予定日は、現職側と相談して決めるのが一般的です。多くの企業では、「1ヶ月前までに申し出ること」というように就業規則に定められているため、期限を守って直属の上司に相談しましょう。
退職希望日は伝えられるものの、業務の状況や引き継ぎ期間なども考慮して決定されます。円満退職を叶えるためにも、「繁忙期は避ける」「ギリギリに伝えないようにする」などの配慮があると良いでしょう。

在職中の場合の履歴書の志望動機の書き方は？

志望動機は、志望した理由を簡潔に記入したあとに根拠となるエピソードを示し、最後に入社後の展望を書いて締めましょう。志望度の高さや熱心さが伝わるような文面にすることが大切です。

志望動機の書き方は、「履歴書の志望動機の書き方とは？例文とともに転職時のポイントを解説」のコラムでも解説しています。

履歴書の職歴欄に「現在に至る」はいらない？

在職中に転職活動をする場合、履歴書の職歴欄には「在職中」または「現在に至る」と明記しましょう。何も記入しないと、応募者が在職中なのか退職済みなのか、採用担当者が正確に判断できません。

履歴書の書き方でお悩みの方は、サポートの一環として応募書類の添削を行っている就職・転職エージェントのハタラクティブをぜひご利用ください。