「入社してすぐ辞めても問題ないか」と退職のタイミングにお悩みの方もいるでしょう。入社後すぐに辞めることは可能ですが、その後の転職活動に悪影響をおよぼす恐れもあります。
そのため、辞めたいと思った時点ですぐに辞めるのではなく、「今の問題を自力で解決できないか」「慣れれば気にならなくなるのではないか」などを慎重に考えることが重要です。

このコラムでは、入社してすぐ仕事を辞めることによる転職活動や保険料・給料などへの影響を解説。辞める理由の伝え方や転職活動を成功させるポイントも紹介しているので、入社後すぐに仕事を辞めるか悩んでいる方は参考にしてみてください。

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入社してすぐ辞めても問題ない？

入社してすぐ辞めることに問題はありませんが、早期退職であることが転職活動へ影響をおよぼす可能性があります。なぜなら、早期退職した経歴がある人の場合、転職活動時に応募先の企業や採用担当者から「またすぐ辞めるのでは」とネガティブな印象をもたれる恐れがあるためです。面接で「なぜ入社してすぐ会社を辞めたのか」と追及されることもあり得るでしょう。

また、入社後すぐに「辞めたい」と思っても、我慢してしばらく仕事を続けていると、気持ちや状況が変わることもあります。入社後すぐに退職が頭によぎった場合は、冷静になって原因を分析し、「辞めずに問題を解決できないか」をまず考えてみるようにしましょう。

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実際に行動を起こすことは、自分に合った働き方へ近づくための大切な一歩です。しかし、何から始めればよいのか分からなかったり、一人ですべて進めることに不安を感じたりする方も多いのではないでしょうか。

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入社してすぐ辞めるときの4つの理由

入社してすぐ辞めるときは、人間関係や配属先への不満などが理由となるようです。また、残業の多さや仕事を教えてもらえないなど、入社前のイメージとギャップを感じるケースもあります。早期退職につながりやすい理由を以下にまとめたので、自分がどういった理由から「辞めたい」と感じているのか探ってみましょう。

1.人間関係がつらい

入社してすぐ辞める理由としてよく聞かれるのは、職場の人間関係の悪化です。「同僚や上司と性格的に合わない」「理不尽な扱いを受けた」などの人間関係の悩みは、仕事の質問がしにくくなったり、居心地の悪さにつながったりしてストレスとなることも。結果として、働く意欲がもてず、「辞めたい」と思ってしまうことは少なくないでしょう。

2.希望の部署に配属されなかった

希望の部署に配属されなかったことを不満に思い、退職を考える場合もあります。たとえば、営業や広報などの部署を希望していたにもかかわらず、入社後に事務や経理など希望と違う部署に配属されてしまった場合などが当てはまるでしょう。

自分が希望していた仕事ではないことでモチベーションの低下となり、離職の原因につながる場合があります。

3.残業が多い

入社してすぐの段階からあまりにも残業時間が長かったり、予想外の時間外業務があったりすると心が折れてしまうこともあるでしょう。

面接では会社全体の平均残業時間を聞いていたものの、配属先が忙しい部署で想定と違ったというケースも考えられます。

働く環境が入社前のイメージと大きくずれてしまうと、ミスマッチを感じて辞めたくなる原因となるでしょう。

4.仕事を教えてもらえない

「仕事を教えてもらえない…」といった不満も早期離職につながる理由の一つ。職場の社風や忙しさによっては、自分で仕事を見つけたり、積極的に人に聞いたりしなければ業務を進められない場合も。その結果、放置されていることが大きなストレスとなり、退職を考えてしまうこともあるでしょう。

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入社してすぐ辞める場合の保険料はどうなる？

退職に関係のある社会保険料としては、「健康保険料」「厚生年金保険料」「雇用保険料」などがあります。ここでは、入社してすぐ仕事を辞める場合の社会保険料の支払いについて、それぞれの種類に分けて解説するので、ぜひご一読ください。

健康保険料

健康保険料は、たとえ入社してすぐ退職したとしても1ヵ月分の保険料が給料から引かれます。

勤務した日数があまりにも少ない場合は、天引きされる社会保険料のほうが高く、差額分を支払わなければならないことも。なお、退職後から再就職するまでに1日でも空く場合は、国民健康保険への切り替えを行う必要があります。

健康保険には「任意継続被保険者制度」があり、希望すれば加入している健康保険を2年間継続できますが、継続して2ヶ月以上被保険者であることが条件です。

厚生年金保険料

退職した月に納めた厚生年金保険料は、返ってくる場合が多いでしょう。

たとえば、退職した同月に別の会社に再就職した場合、新しい会社でも厚生年金保険料を納めると、退職前の会社と二重で支払っていることになります。重複した保険料は年金事務所から前の会社に還付され、会社から銀行口座への振込などで被保険者へ返ってくる仕組みです。

すぐに再就職しなかったり、家族の扶養に入ったりして同月に国民年金保険料を納める場合でも、二重に支払っていることに変わりはないため、年金事務所から還付されます。入社してすぐ退職した場合は、会社と返金のやり取りがスムーズにできるようにしておきましょう。

雇用保険料

雇用保険料は少しでも給料が発生すれば徴収されます。金額は給料に保険料率をかけて計算されるので、入社してすぐ辞める場合は少額であることが一般的です。

たとえば、2025年度の保険料率は0.55％なので、仮に給料が5万円であれば自分が負担する雇用保険料は275円となります。なお、退職すれば雇用保険から外れるので、退職後は保険料が発生しません。

参照元：厚生労働省「令和７（2025）年度 雇用保険料率のご案内」

入社してすぐ辞める場合も給料はもらえる？

入社してすぐに退職しても、働いた分の給料を得られます。ただし、罰則規定に引っかかる行為をした場合は、法律の範囲内で給料から罰金を引かれる恐れも。また、会社からの給料に関する連絡を無視するといった、会社が支払いたくても支払えない状況だと受け取ることが難しくなってしまいます。

「もう会社とかかわりたくない」と感じる場合であっても、給料の受け取りに必要なやり取りや事務手続きなどは確実に行いましょう。

1日でも働けば給料はもらえる

労働基準法「第二十四条（賃金の支払）」で「賃金は、通貨で、直接労働者に、その全額を支払わなければならない」と定められているため、1日でも働けば給料を受け取れます。

会社側は、「1日で辞めた人に給料を払えない」などと勝手に決めることはできません。また、採用活動にかかった費用を損害賠償請求することも禁止されています。

したがって、入社してすぐに辞めたとしても、働いた日数・時間に応じた給料を得ることが可能です。

試用期間中に辞める場合も給料はもらえる？

試用期間中も、働いた分だけ給料をもらえます。ただし、試用期間中は本採用よりも給料が低く設定されている場合もあるので、確認しておくと安心でしょう。

試用期間中の条件は求人情報に掲載されており、さらに雇用契約を結ぶ際にも説明されるのが一般的。もし、説明を受けていないなら、直属の上司や人事部に問い合わせるのがおすすめです。

入社してすぐ辞めると損害賠償を請求される場合もある

退職に至るまでに会社の罰則規定にかかわる行動をしていた場合は、損害賠償を請求されることもあるようです。たとえば、機密情報を持ち出したり、辞めたことで会社に実害が出たりした場合に、損害賠償を請求される可能性があるでしょう。

なお、退職の申し出は、遅くても2週間前までにしなければなりません。民法「第六百二十七条（期間の定めのない雇用の解約の申入れ）」で定められているため、入社してすぐ辞める場合もルールを守る必要があります。

あまりにも急な退職は、損害賠償請求の対象となる恐れがあるので避けましょう。

参照元：e-Gov法令検索「労働基準法」

参照元：e-Gov法令検索「民法」

入社してすぐ辞めたあとも転職はできる？

会社選びや転職活動での工夫によって、早期退職のハンデを乗り越えることは十分可能です。特に、20代は経歴よりも将来性を重要視されやすいため、転職しやすい年代といえます。

ここでは、入社してすぐ辞める場合に、転職活動にどのような影響があるかをまとめました。

転職は可能だがリスクがある

入社してすぐ辞めたあとも転職を成功させることは可能ですが、全く影響がないとは限りません。前述のように、面接官によっては早期離職者に対して「採用してもまたすぐ退職するのでは」と懸念される恐れがあるためです。

マイナスイメージを避けるためにも、面接では前職を退職した理由と、同じことを繰り返さないという意思を真摯に伝える必要があるでしょう。

業界によっては重要視されないこともある

転職者が多い業界では、入社してすぐ辞めることをそこまで問題視しない傾向があります。たとえば、ベンチャー企業や外資系企業などは、多様なスキルや実力が重視されやすいため、早期離職の経歴が不利に働かない可能性があるでしょう。

そのほか、人手不足の業界も、適性や意欲があれば積極的に採用してくれる場合があるので、転職先として検討してみてください。

20代であれば挽回しやすい

前職を入社してすぐ辞めていても、年齢が若ければ転職活動では有利といえます。なぜなら、20代は、経験よりも将来性を評価されて採用される傾向があるためです。

面接で成長力や意欲、ポテンシャルがアピールできれば、採用される可能性が高まるでしょう。

また、20代は社会人経験が少ないため、ミスマッチで辞めることも「仕方ない」と受け止めてもらえる場合があります。退職理由を前向きに説明し、次こそは長く働きたいという意欲を示すことが重要です。

入社してすぐ辞める場合の理由の伝え方

入社してすぐ辞める場合に退職を申し出る際は、嘘をつかずに会社を尊重した伝え方をすることが大切です。

ここでは、入社してすぐ辞める場合の退職理由の伝え方をご紹介します。上司にどう伝えるべきかお悩みの場合は、ぜひチェックしてみてください。

嘘をつかない

入社してすぐ辞める理由は正直に伝えるようにしましょう。会社に嘘の退職理由を伝えた場合、話し合いをしていくにつれ、辻褄が合わない部分を追及されたり、思いとどまるよう説得されたりすることも考えられます。

人間関係や職場の不満など正直に伝えにくい理由の場合は、言葉選びや伝え方を工夫しましょう。

入社してすぐ辞める場合の、理由の伝え方の例文は以下のとおりです。

退職の理由は会社を尊重した伝え方をする

入社してすぐ辞める理由として、会社への不満や批判だけを伝えるのは望ましくありません。退職理由は正直に伝えるべきですが、攻撃的な言葉選びや行動をしてしまうと上司や会社との関係が悪化してしまい、退職時にトラブルになる恐れがあります。

円滑に退職手続きへと移るために、会社や、これからも会社で働く人々を尊重した理由の伝え方を心がけましょう。

入社してすぐ辞める場合に転職を成功させるポイント

入社してすぐ辞める場合の転職を成功させるポイントとしては、求人の選び方や応募先に伝える転職理由の内容に気をつけたり、転職エージェントのサービスを活用したりすることが挙げられます。以下でそれぞれ解説しているので、転職活動をする際の参考にしてみてください。

企業を絞らずに応募する

転職先に対する条件や希望はなるべく絞り過ぎないようにしましょう。書類選考の段階で「入社後再び早期離職となるのでは」と懸念されて不利になる可能性もあるため、なるべく多くの選択肢をもっておくことが賢明といえます。

自己分析である程度の方向性を定める必要はありますが、自分がゆずれない条件以外は妥協することも大切です。複数の企業に応募することにより、より転職の可能性を広げられるでしょう。

応募先企業が納得する転職理由を伝える

面接官から前職をなぜ入社してすぐ辞めたか聞かれた際に、説得力のある理由を答えられるように準備しておきましょう。たとえば、社風が自分に合わなかったことが退職理由である場合、仕事を続けるために具体的にどのような努力をしたのかを伝えたうえで、やむを得ない退職であったことをアピールするのが大切です。

また、事前に社風や職場の雰囲気を入念に調べず入社した自分にも非があることを認め、反省していることを伝えると好印象につながりやすくなります。経験や反省をしっかり伝え、同じことを繰り返さないようにしていることをアピールしましょう。

転職エージェントを利用する

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【まとめ】入社してすぐ辞めるときはよく考えてから決断しよう

入社してすぐ辞めることは問題ないものの、安易に決めると後悔する可能性もあります。また、転職活動では早期離職を不安視され、選考で不利になるリスクも。そのため、辞めたい理由が一時的なものなのか・根本的な問題なのかを整理することが大切です。

どうしても改善が難しいと判断した場合は、誠実に退職手続きを踏んだうえで、次のキャリアを検討しましょう。

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入社してすぐ辞めたい場合のQ＆A

「入社してすぐ会社を辞めるのはあり？」という悩みをもつ方に向け、よくある疑問や不安にお答えしていきます。

入社してすぐ辞める人の特徴は？

自分の適性を理解していなかったり、キャリアの方向性が定まっていなかったりするといった特徴が考えられます。また、決断力の早い人や自分の気持ちに正直な人も、合わないと感じたらすぐ辞める場合があるでしょう。

最初はミスが多くて仕事を辞めたいと思っていても、「ただ単に仕事に慣れていないだけ」という可能性もあります。また、あまりに短期で離職すると、転職時に「入社後再び辞めてしまうのでは」と懸念される恐れもあるため、よく考えてから決断することが大切です。

会社に入社してすぐ辞めるとき、体調不良は理由になる？

体調不良が原因で退職することは可能ですが、嘘の理由として伝えるのは避けましょう。後々辻褄を合わせるのが難しくなったり、引き止められたときに断り切れなかったりする恐れもあります。

何年経ったら辞めても良い？

その人の置かれた状況によるので、一概に何年とは言い切れません。スキルを身に付けるために「3年は勤めるべき」という声は多いですが、反対に「無理して勤めるのは良くない」という意見もあります。

大切なのは、自分にとって適切なタイミングを見極めることです。

入社してすぐ辞めた方が良い状況はある？

心身ともに限界を感じる場合や、ハラスメントが横行するなど職場環境が乱れている場合は、入社してすぐの状況でも会社を辞めるのが望ましいでしょう。たとえば、違法な長時間残業や手当・賃金の未払いがある職場はブラック企業と考え、転職を視野に入れて行動することをおすすめします。

後悔しない転職のコツはありますか？

転職先に求める条件を明確にしたうえで求人を探すことが大切です。目指すキャリアを決めないまま仕事を探すと、目先の条件に惹かれて再び自分と合わない企業に転職する可能性があります。求める条件が複数ある場合は、妥協できる条件とゆずれない条件を分けて考えてみましょう。

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