当事者意識とは？積極的に仕事に取り組める人材の特徴と主体性の持たせ方

「当事者意識とは？」「どのようにしたら高められる？」と感じる人もいるでしょう。当事者意識とは、物事を「他人事」ではなく「自分ごと」として捉える意識です。当事者意識を高めるには、自分から積極的に行動し、その行動や言動に責任を持つことが大切。当事者意識を持つと、仕事で早く成長できたり、周りから信頼されたりするメリットがあります。コラムを読んで当事者意識について理解し、高めるための行動を知りましょう。

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当事者意識とは

当事者意識とは、ある事柄に自分が関係していると認識し、「自分が解決をする」「自分が行動を起こす」など、「自分ごと」として捉える意識を表します。英語だと「Sense of ownership」「Commitment」となり、その問題や仕事の所有者は自分だという考え方を示すといえるでしょう。
ビジネスシーンで「当事者意識が欠如している」といわれることがあるように、当事者意識を持たないことにマイナスのイメージを持つ人も珍しくありません。

たとえば、自分の仕事に対して主体性や責任感を持って取り組む人は、当事者意識が高いといえます。反対に、自分の仕事なのに人任せにしたり、達成目標に対して「やらされている」という気持ちで取り組んだりする人は当事者意識が低いといえるでしょう。

社会人に求められる当事者意識

社会人として仕事をするうえで、自分の業務に対する当事者意識を持つことは必須ともいえます。さらに、担当業務にとどまらず事業や組織全体についても当事者意識を持つことで、全体を俯瞰して捉えられるでしょう。

業務目的に対する当事者意識

自分が担当している業務の目的に対して当事者意識を持つことは非常に大切です。業務の目的をしっかりと理解し当事者意識を持てば、「遂行するためにはどのようにしたら良いのか」「もっと効率的に取り組む方法はあるか」と、業務改善につながることもあるでしょう。

事業課題に対する当事者意識

担当業務だけでなく、事業全体に対する課題についても当事者意識を持つことが求められます。事業課題を「自分ごと」に捉えられないと、担当業務を行う意味や目的を見失う可能性もあるでしょう。

当事者意識が低くなる原因

労働者の当事者意識を低くする原因には、「組織における役割を明確にしていない」「業務目標が分からない」「曖昧な評価基準」など、社内の体制が影響していることもあります。従業員の当事者意識が低下し始めると、ゆくゆくは組織の成長や発展に影響する可能性も。
従業員の当事者意識が低くなる原因について、以下で詳細を見ていきましょう。

仕事量が多い

業務量が多過ぎるのは、当事者意識が低くなる原因の一つになるといえます。タスクが多く、精神的にも余裕がないと、自分の仕事以外に意識を向けることは難しくなるでしょう。その状態が続くと、周囲に関心を持てなくなってしまう場合も。
これ以上業務が増えるのを防ぐため、積極的な行動を避けたり、新しい提案を控えたりと受け身な姿勢を招いてしまうこともあるでしょう。

仕事における目標が分からない

自分の仕事がどのように組織や会社に貢献しているか、組織での役割は何かを理解していないと、主体性のある行動にはつながりにくいといえます。
また、仕事において何を目標とするのか明確でない場合も、当事者意識を持ちにくくなるでしょう。目標が不明瞭だと、達成のために必要なことを把握できず、自ら考えて行動する姿勢につながりにくいといえます。

当事者意識を育てるには、組織や会社での役割を、個人レベルまで明確にすることが重要です。
たとえば、「主体性がない部下に、当事者意識を持たせるには？」と悩んでいる場合、研修で職種別に仕事への理解を深めたり、自分で目標を設定させたりするのも有効な方法といえます。

評価基準が曖昧になっている

何が評価の対象になるのか、評価基準が曖昧であることも当事者意識の低下につながる要因といえるでしょう。
評価基準が不明瞭であれば、積極的な行動に対して、メリットよりもリスクや過剰な責任を見出してしまう可能性もあります。そのため、責任を負うことや自発的な行動を避ける従業員が増えたり、消極的な社内の雰囲気につながったりして組織の停滞を招くこともあるでしょう。

変化を嫌う傾向にある

変化を嫌う保守的な環境も、当事者意識の低下を招くことがあります。変化に対して否定的で、新しい試みを回避したり制限したりするような組織内では、保守的な雰囲気が形成されることもあるでしょう。
こうした環境下では、従業員が新たにチャレンジをしようという意識を低下させてしまう場合もあります。積極的な行動や挑戦を否定的に捉えられてしまう環境は、当事者意識が育ちにくいといえるでしょう。

当事者意識が低い場合に見られる6の特徴

当事者意識は責任感や主体性にもつながるもので、ビジネスシーンで求められる心構えの一つです。以下では、当事者意識が低い場合に見られる特徴を紹介していきます。

1.自発的に動くことが少ない

自発的に動かない人は「指示待ち人間」とも呼ばれ、仕事でやるべきことを誰かに指示されるのを待つ傾向があります。指示が出れば動きますが、それ以上の行動を取ることはなく、自発的な行動や、トラブル時に対応するのは苦手な傾向も。あるいは、不明な点があっても質問せずに進行するなど、従業員間で必要なコミュニケーションが少ない場合もあるかもしれません。これらの行動は、仕事への当事者意識の低さからきていると考えて良いでしょう。
「指示待ち人間の心理的な特徴とは？受け身になる原因と脱却する方法」では、指示待ち人間の詳しい特徴を紹介しています。指示待ちの状態を変えたい方は、ぜひこちらもご覧ください。

2.人任せにしがち

当事者意識が低いと、「誰かがやってくれるだろう」といった考え方になりがちです。自分が動くよりも人任せにする場面が増え、ちょっとした調べものなども「分からないから教えてほしい」とすぐに人に頼る傾向が見られるでしょう。

3.自分を優先してしまう

当事者意識が低いと自己愛が強いという特徴もあるといえます。自分が安全であることを第一とし、傷つくことや悲しむことを極端に恐れる傾向があったり、自分の都合を最優先にしたりすることが多いでしょう。
また、何か自分に不都合なことが起こると保身に走り、自分の身を守ることを優先させる場合も。他人にあまり関心がなく、「自分がよければ良い」と考える傾向があるといえます。

4.自分に自信を持てない

当事者意識が低い人は自分に自信を持てず、「自分にはできない」と考える特徴もあるでしょう。これは、他人任せで責任感を持つ機会が少なく、成功体験を積んでこなかったことが大きく関係すると考えられます。自信が持てないため、積極的に行動が起こせず、当事者意識を持ちにくくなるといえるでしょう。

5.目標の達成や物事を簡単に諦める　

当事者意識が薄いと仕事や物事を最後までやり遂げず、うまくいかないと思ったらすぐに辞めてしまう傾向があります。「自分にはできない」という思いがあり、責任感や危機感に欠けていることもあるため、嫌なことや面倒なことからは逃げ腰になってしまう場合もあるでしょう。
そのため、物事が中途半端になりやすく、目標を達成しようという姿勢も見えにくいため、周りから見ると仕事を投げ出しているように見えてしまいます。

6.言い訳をすることが多い

当事者意識が低いと、責任から逃れるための言い訳をすることが多くなる傾向があります。仕事でミスをして注意されると「業務が難し過ぎるせい」「あの人がそうしろと言った」と責任転嫁をすることも。ミスを他人や環境のせいにして自分の行動を反省することは少ない場合もあります。

当事者意識がある人が得られるメリット

当事者意識が低い人の特徴や、当事者意識が持てない原因を紹介してきました。では、なぜ当事者意識を持つことに意味があるのでしょうか。ここでは、当事者意識を持つメリットを紹介していきます。

自分自身の成長につながる

当事者意識があると責任感を持って仕事ができるため、成長スピードが早まります。ミスをしても他人のせいにせずに自分を振り返ることで、失敗を糧にできるでしょう。当事者意識を持つことは、積極的にスキルを磨いたり、周囲の人との円滑なコミュニケーションにつながり、仕事を通してより深い経験が積めるはずです。

周りからの信頼を得られる

当事者意識を持って行動すると、仕事や自分の役割に対する責任が芽生え、周りに信頼されるようになります。周囲に信頼されると、人間関係がスムーズになり、より仕事がはかどるようになるでしょう。日ごろの仕事ぶりが職場の人たちに認められていれば、本当に困ったときに助けてもらえるメリットもあります。

モチベーションを持って行動できる

当事者意識を持って仕事に取り組むことで、仕事上の目標が生まれ達成に向けてモチベーションを持って働けるようになります。仕事を自分ごとと捉えて取り組んでいるぶん、得られるやりがいも大きいでしょう。自分で仕事の進め方を決めるようになるので、「さらに改善できる部分はないか」と考える醍醐味も生まれます。
また、自主的な姿勢は自身のスキルアップだけでなく、職場全体のモチベーションアップにつながることもあるでしょう。

当事者意識を高めるために有効な8つの方法

当事者意識を高めて仕事に取り組むことは、自分自身の成長につながります。当事者意識が持てなくて悩んでいる方は、以下の方法を試してみましょう。

1.自分から積極的に行動する

環境や周りの人に対してどれだけ愚痴をこぼしても、状況は変わりません。仕事においては、目の前のことに対して自ら行動を起こすことが重要になってきます。
「できないから、やらない」ではなく、「自分が成長することで人の役に立てる」と考えてみましょう。他人のためにという意識を持つことが第一歩です。

2.発言や行動には責任が伴うことを自覚する

責任感とは、「自分の役割を最後まで全うする意識」のことです。この「自分の役割」を意識してみると役割を果たそうとする責任感が生まれるでしょう。
働くことは、自分の言動や行動すべてに責任が伴い、仕事をすることで、周りの人との関わりが生まれます。これを自覚することで責任感が生まれ、仕事と向き合えるようになるでしょう。

3.うまくいかなくても他人に責任転嫁しない

仕事でもプライベートでも当然失敗することはありますし、うまくいかないことはたくさんあります。それについて「あの人のせい」「働く環境が悪い」といったように人や環境のせいばかりにしていては、何も成長しません。
どのようなことがあっても、まず「なぜできなかったのか」「何が足りなかったのか」と考える癖をつけることで、次のステップへ進めます。そういった意識が、自分を変えて成長させる行動につながるでしょう。
仕事に失敗したときは、「仕事で失敗したときの対処法は？立ち直り方も解説！」も立ち直るためのヒントにしてください。

4.任されたことは最後まで投げ出さない

当事者意識や責任感について考え込むことも良いですが、まずは「最後まで投げ出さない」癖をつけましょう。できないと決めつけてすぐに人に頼ってしまったり諦めてしまったりしていては、それまでやってきたことも無駄になってしまう可能性があります。一つの物事をやり遂げることで評価され、それが積み重なり信頼となるのです。

5.まず行動で示す

主体性がある人は、言葉よりもまず行動します。自分自身で考えて取り組む作業は、成功体験にもつながりやすく、自信を持つきっかけにもなります。
愚痴や文句を言う前に、自分が果たすべき責任は何か、どうしたら状況を打開できるのかを行動で示してみると良いでしょう。

6.相手の立場に立って考えられるよう努力する

周りの人の気持ちを考えて、全体を見ようとする意識を持つことで当事者意識を高められることもあるでしょう。周囲の人の気持ちや状況が把握できない人は、行動を起こせず指示待ちになってしまいがちです。広い視野で現状を把握し、今自分は何ができるのかを考えて行動に移していきましょう。

7.諦めるよりもうまくいく方法を考える

当事者意識が高い人は、うまくいかないときに「なぜうまくいかなかったのか」を考えられるといえます。他人のせいにするのではなく、自分に何が足りなかったのかを考え、次につなげようとするのです。自分次第でどのようにでもなるという考えを持ち、常に成長をしていくことが当事者意識を高めていくことになるでしょう。

8.自信を持ってできることを見つける

自信を持っていることがあれば、他人から指示されて動くよりも自主的に行動したいと感じるでしょう。自信のある分野では自然な当事者意識が生まれやすく、それに伴い責任感や主体性が芽生えます。
自分にとって得意な分野を見つけることで、当事者意識を持って行動できるようになるでしょう。自分に向いている職業を探している方は、「自分に向いてる仕事が分からない？無料診断付きで適職の見つけ方を解説」がヒントになる可能性があります。

当事者意識を持つことは、自分の人生を真剣に考えることにつながります。将来について考えた結果、就職や転職にチャレンジしたいと思った方は、ハタラクティブにご相談ください。

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監修者：後藤祐介キャリアコンサルタント

一人ひとりの経験、スキル、能力などの違いを理解した上でサポートすることを心がけています！

京都大学工学部建築学科を2010年の3月に卒業し、株式会社大林組に技術者として新卒で入社。
その後2012年よりレバレジーズ株式会社に入社。ハタラクティブのキャリアアドバイザー・リクルーティングアドバイザーを経て2019年より事業責任者を務める。

資格

• 国家資格キャリアコンサルタント
• 国家資格中小企業診断士

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• 「働く」をmustではなくwantに。建設業界の担い手を育て、未来を共創するパートナー対談
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