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退職を言いづらいと感じる方へ!対処法や円満退社へ繋げるコツを紹介します

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【このページのまとめ】

   
  • ・退職が言いづらいと感じるのは「周りへの配慮」や「パワハラなどの外的要因」が原因
  • ・退職の意思を伝えるには、言いづらい気持ちに負けず自分の背中を押すことも大切
  • ・退職する意思を上司に伝えるときは、場所や伝え方にも気を配ろう
  • ・退職理由を言いづらい場合は「一身上の都合」だけでも問題ない

退職を言いづらいと感じる方へ!対処法や円満退社へ繋げるコツを紹介しますの画像

退職を言いづらいと感じる人は多いのではないでしょうか。しかし、退職するためには上司にはっきりと退職の意思を伝えなくてはなりません。
また、印象を悪くせずに退職を伝えるには、タイミングや場所にも考慮が必要。このコラムでは、退職を伝える際に気をつけるべきポイントや、円満退社につなげるコツを紹介します。会社側への配慮を忘れずに、自分自身も晴れやかな気持ちで退職を進められるようにしましょう。

監修者:吉田早江

キャリアコンサルタント

キャリアコンサルタントとして数々の就職のお悩み相談をしてきました。言葉にならないモヤモヤやお悩みを何でもご相談下さい!

退職は誰でも言いづらいもの

退職を言いづらいと感じる人は少なくありません。人手不足と知ったうえで辞めることに後ろめたさを感じたり、苦手な上司に話しかけにくかったりするなど、退職を言いづらいと感じる理由はさまざまです。ここではまず、退職が言いづらい理由にはどのようなものがあるのかをご紹介します。

退職が言いづらい理由

会社、そして上司に退職を言いづらいと思う理由には、次のようなものが挙げられます。

・常に業務に追われているため言い出しにくい
・人手が足りず後任のいない状況で辞めるのが申し訳ない
・退職理由が会社への不満なので言いづらい
・退職することで周りに迷惑をかけたくない
・上司が怖くて言い出しにくい
・退職の切り出し方がわからない
・退職を伝えることで周りとの関係性が崩れないか心配

忙しさにより退職を言い出すタイミングがない人もいれば、周りへの配慮や将来の不安などを理由に自分の意思を伝えられない人も。このように、退職を言いづらいと感じる理由は人によって異なります。しかし、「退職する際は、できるだけ穏便に済ませたい」という思いを持っているという点においては、共通しているといえるでしょう。

外的要因によって退職を言いづらい場合もある

パワハラなどが原因で、退職を言いづらいと感じる人もいます。
「退職してもかまわないが有給は許可しない」「辞めようと思っているなら減給する」など、日頃から高圧的な態度の上司のもとで働いていると、退職を切り出すのはなかなか難しいでしょう。なかには、「後任が決まれば退職して良い」と言われたにもかかわらず、会社側が一向に後任を見つけてくれず、ずるずると働き続けなければならないといった場合も。
このように、自分の意思や力では対処できない状況に置かれ、退職が言いづらいというケースもあります。

新卒や使用期間中の人はなおさら言いづらいと感じる

新卒や使用期間中の人は、入ったばかりの会社を辞めることに後ろめたさを感じやすいため、なおさら退職を言いづらいようです。早期退職をする場合、「面接のときにこの会社で頑張りたいと言っていたのは嘘だったのか?」「諦めが早い、根性がない」など、周りからマイナスイメージをもたれる恐れがあります。そのような状況を避けたいという思いから、退職を言いづらいと感じている人も多いでしょう。

言いづらいと感じても意思が固まったら早めの行動を

すでに心の中で退職の意思を固めているのならば、言いづらいと感じてもできるだけ早く上司に伝えましょう。退職を伝えてから実際に会社を辞めるまでには、各種手続きや引継ぎなどの対応に、ある程度の日数が必要です。そのため、退職を決断したら早めに行動に移すほうが、自分にとっても会社側にとっても結果的にプラスに働きます。気持ちを強く持って、上司に退職の意思を伝えてみましょう。

退職に向けて自分で自分の背中を押そう!

言いづらいという気持ちに負けず、退職に向けての一歩を踏み出すには、自分で自分の背中を押すのも大事です。しかし、自分の背中を押すためには、ある程度メンタルの強さも必要とされるでしょう。ここでは、退職に対して前向きになるためのコツをご紹介します。

自分の代わりはすぐに見つかると考えよう

「自分に代わって仕事をしてくれる人はたくさんいる」と思うことで、退職することへの罪悪感が減らせます。
責任感が強い人ほど、「今担当している仕事は、自分にしかできない」と考えがち。その結果、退職を言いづらい状況が続いてしまいます。しかし、社員1人がいなくなったことで倒産するような会社はほぼないでしょう。確かに、あなたが退職することにより、会社側は新しい人を探したり、業務を教えたりといった手間がかかります。ですが、それは一時的なもの。代わりの人材は、意外と早く見つかるものです。自分がいなくなった後の仕事を心配し続ける必要はありません。

なぜ退職したいのかを紙に書いてみよう

会社を辞めたい理由を紙に書き出すことで、自分の気持ちに整理がつき、より固く退職の意志がもてるでしょう。「今の会社ではできない仕事がしたい」「現状の職場環境に不満がある」など、退職したいと思ったきっかけや理由は人によってさまざま。それらを再認識することで、退職という選択が自分の将来をより充実させるために必要であるかどうかをあらためて確認できます。
退職へ一歩踏み出すために必要なのは、「なぜ退職したいのか」と「辞めた先の目標」を明確にすることです。目先の不安だけでなく、未来の目標に目を向けることで、退職を言いづらいという気持ちも薄れるでしょう。

退職意思を伝えるタイミングと場所

退職の意思を伝えるときは、退職する1~2ヵ月前までに直属の上司に報告するのが一般的とされています。また、上司に言いづらいからといって、先に職場の同期や先輩・後輩などに退職の話をするのは避けましょう。退職を伝えるタイミングや場所など、基本的な社会人のマナーを知っておくことが、円満退社へとつなげるためのコツです。

退職を伝える目安は1~2ヵ月前

退職する意思が固まったら、退職希望日の1~2ヶ月前を目安に直属の上司に伝えます。
しかし、受け持っている業務の量や責任の比重など、職場での立ち位置によっては引継ぎに必要な期間が前後することも。自分に課せられた業務や役職を踏まえたうえで、退職日までに何日間必要なのかを逆算するとよいでしょう。
また、上司が忙しいとなかなか伝えるタイミングが取れないことも。余裕をもった退職スケジュールを確保するためには、事前に時間を作ってもらえるよう、上司にアポをとっておくとスムーズです。ただし、アポをとる時点ではまだ退職の意思を伝える必要はありません。「お話したいことがあるので、お時間をいただけますか」とだけ伝え、退職の申し出はアポ当日にするようにしましょう。

法律では退職の2週間前までに伝えればOK

退職を伝える目安は1~2ヵ月前と述べましたが、民法では2週間前までに申告すれば良いとされています。たとえ会社の就業規則で「2ヶ月以上前までに退職の意思を伝える」と定められていたとしても、法律のほうが効力が強いため、2週間前の申請を通すことが可能です。しかし、就業規則は会社と従業員の間に設けられたルール。法律のように必ず守らなければいけない決まりではありませんが、常識の範囲内を超えないように注意しておきましょう。円満退社を望むのであれば、言いづらいからと先延ばしにせず、就業規則に則ったタイミングで退職を申請をするのが無難です。

退職を伝える場所は?

退職を上司に伝えるときは、周りに会話が漏れないような会議室や個室などを利用するのが一般的です。また、上司にアポを取るのと同時に、適当な場所をあらかじめおさえておくと良いでしょう。時間帯は就業開始の少し前、もしくは就業終了後のタイミングが無難とされています。就業開始前や就業終了後であれば、周りの部屋を利用している人も少ないため、不特定多数の人に話を聞かれる可能性も減るでしょう。

退職意思を伝える際のポイント

退職意思を伝える際のポイントは、「退職させていただきたいのですが」と、はっきりと自分の気持ちを口にすることです。いざ上司に退職を伝えるとなると、身構えてしまう人もいるでしょう。しかし、「相談したいことがあります...」といった話の切り出し方では、「まだ悩んでいるのかも?」と受け止められて、上司からの引き止めに合う可能性があります。そのため、自分はすでに退職の意思を固めていると示すことが大切です。また、退職希望日や引継ぎの話についても、この段階で詳しく決めておくと退職日までのスムーズな流れを作れるでしょう。

ただし、場合によっては上司がすぐ退職を受け入れてくれず、退職理由などを詳しく聞いてくることも。言いづらい退職理由の詳細を話す必要はないですが、あらかじめ上司に納得してもらえるような回答を用意しておくと、いざというときに役に立つでしょう。

退職理由が言いづらいときは「一身上の都合」で良い

退職理由について、必ず話さなければいけないという決まりはないため、基本的には「一身上の都合により」というシンプルな理由で構いません。上司から「差し支えなければ聞かせてほしい」という言葉をかけられた場合は、言いづらい内容については触れず、自分が述べられる範囲で伝えると良いでしょう。

マイナスの印象を与えない退職理由は?

上司にマイナスの印象を与えないためには、「異なる分野の仕事に挑戦したい」など、ポジティブかつ、引きとめにくい理由を選ぶと良いでしょう。反対に、人間関係や給与面の不満、環境要因などの理由は避けたほうが無難です。これらを退職理由として挙げた場合、配属先の変更や給与アップ、環境改善など、引きとめるための好条件を提示され、辞めにくくなってしまう恐れがあります。もし、実際にはネガティブな理由で退職を決めたとしても、本音をダイレクトに伝えるのではなく、建前をうまく使って円満退職へとつなげるようにしましょう。

円満退社へと繋げるポイント

円満退社をするには、退職日までに十分な引継ぎなどを行い、会社とのトラブルの種を減らすことが大切です。
言いづらい退職を切り出すことに、ストレスを感じる人は少なくありません。その分、退職の意思を伝えてから実際に退職するまでの間は、できるだけ平穏に過ごしたいと思う人も多いでしょう。ここでは、すっきりした気持ちで退職日を迎えるためのポイントを紹介します。

退職願や退職届などの提出履歴を残しておく

退職準備を進める際には、退職願などを提出した事実を書面やメールで残しておいたほうが安心です。
退職の意思を伝えたのにもかかわらず、後になって、会社から「まだ退職は認めていない」など理不尽なことを言われる可能性もゼロではありません。自分は確かに退職を伝え、会社もそれに同意を示したという事実を明確にしておくと、万が一勤務先と揉めそうになったときに自分の主張を通しやすくなります。

余裕を持った引継ぎができるようにしておく

退職の位置が固まったら、少しずつ引継ぎの準備を進めておきましょう。自分が担当している業務のマニュアルを作成したり、やり取りの多い連絡先をまとめたり、後任の人がなるべく困らないように準備しておくことが大事です。引継ぎの準備が整っていれば、退職までのスケジュールも自分の予定通りに進められるでしょう。

転職先を見つけてから退職の意思を伝える

辞めた後の転職先が決まっていることを伝えると、会社側に退職を受け入れてもらいやすいようです。別の仕事にベクトルが向かっている社員を無理に引きとめても、会社にとってあまりプラスにはなりません。そして、転職先が決まっている相手に「会社に残ってくれ」とは言いづらいもの。転職先を早めに決めてしまえば、引きとめの交渉などに悩まされることもなく、スムーズに退職の準備が進められます。

「この会社を退職する!」という意思が固まっている人は、退職準備と並行して、転職活動を行うのが良いでしょう。しかし、退職日までに必ず転職先が見つかる保証はありません。また、働きながら転職活動を進めるのはなかなか難しいもの。現職の仕事をこなしながらスムーズな転職活動を行うためには、第三者のサポートを頼ってみるのも一つの手です。

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