手取り14万円で一人暮らしはきつい？貯蓄を増やす方法とは

手取り14万円の場合、20代前半の社会人と比べてどの程度収入に差があるのでしょうか。このコラムでは、厚生労働省のデータを基に、20代前半の男女における学歴別の平均賃金を解説。また、手取り14万円の場合の生活費の使い方や収入アップの方法についても記載しているので、「手取り14万で一人暮らしがきつい」と感じている方は参考にしてみてください。

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手取り14万円の生活レベル

東京都内で一人暮らしをする場合の生活費の振り分けが気になる方もいるでしょう。一般的な生活費の内訳は、以下のとおりになります。

家賃（約4万5,000円）

手取り14万円の場合、家賃は4万5,000円程度が目安です。これは、収入の約3割という一般的な家賃の目安に沿った金額。家賃が気になる場合は、少し駅から離れた場所や築年数の古い物件を検討することで、家賃を予算内に収められるでしょう。

水道光熱費（約1万円）

水道光熱費は、季節によって変動し、平均すると月に1万円程度掛かることが多いようです。特に電気代は、冷房や暖房の使用が増える夏冬に高騰しやすい傾向にあります。エアコンの使用を控えめにするなど日々の生活のなかで工夫することで、光熱費の節約につなげられるでしょう。

食費（約3万5,000円）

食費は月3万5,000円程度が目安。自炊をメインにし、外食は月に数回に限定することがおすすめです。スーパーの特売やタイムセールを活用することで、予算内でバラエティ豊かな食事を楽しめる可能性があります。計画的な献立作りや、無駄な買い物を避ける工夫も大切です。

通信費（約1万1,000円）

通信費は月1万1,000円程度が一般的です。スマートフォンとインターネット回線の料金が含まれます。格安SIMに切り替えたり、不要なオプションを見直すことで、さらに節約できる可能性もあるでしょう。

交際費（約1万4千円）

友人や仕事仲間との付き合いに掛かる費用です。交際費は月1万4,000円程度が目安。なお、冠婚葬祭といった特別な出費がある月は、この金額を超える可能性があるため、柔軟に対応する必要があります。

雑費（約1万5,000円）

雑費とは、日用品や医療などに掛かる費用で、月1万5,000円程度が目安です。必要最低限​​の出費に抑え、残った分は予備費として控えておくと、急な出費に対応できます。

貯金（約1万円）

手取り14万円の場合も、毎月の貯金額を決めると貯めやすくなります。別口座で行うと管理しやすいでしょう。20代の平均貯蓄額やお金を貯めるコツについては、「20代におすすめの貯金方法とは？成功させるポイントとあわせて紹介！」を参考にしてみてください。

節約して工夫をすれば、手取り14万円で生活していくことは可能です。しかし、あまり贅沢もできないため、外食や旅行などの楽しみが制限されてしまう恐れがあります。

手取り14万は低い？性別・学歴別の平均給与との差

20代前半で手取り14万円は、十分であるとは言い難いでしょう。以下では、厚生労働省の「令和５年賃金構造基本統計調査　結果の概況」を基に、男性と女性それぞれの学歴ごとの平均給与を表にしています。手取り14万円の場合とどれくらい差があるのか比べてみましょう。

厚生労働省「令和５年賃金構造基本統計調査　結果の概況(3)学歴別にみた賃金（p.8）」

上記によると、男性女性ともに手取り14万円は平均賃金よりも低いことが分かります。以下で、詳しく解説するので、ぜひチェックしてみてください。

手取り14万円の額面月収と年収

手取り14万円の場合、額面月収は17万5,000円から18万円程度と推測されます。手取り額は、税金や社会保険料などが差し引かれたあとの金額で、一般的に額面の約80%が目安です。

ただし、個人の状況や会社によって、手取り額は変動します。手取り14万円は、20代前半の平均と比較するとやや低いですが、生活スタイルや地域によっては十分な生活を送れる可能性もあるでしょう。

また、手取り14万円でボーナスがある場合の額面年収は、210〜220万円程度が見込めます。これは、20代前半の平均年収をやや下回る水準ですが、地域や雇用形態によっては一般的な金額といえるでしょう。ただし、ボーナスは業種や企業規模、個人の業績によって変動するので注意が必要です。

参照元
厚生労働省
令和５年賃金構造基本統計調査　結果の概況

手取り14万から月収・年収を増やす3つの方法

ここでは、月収・年収をアップする方法をまとめました。以下の3つの方法を解説します。

1. 資格取得でスキルアップする

手取り14万円から抜け出すためには、スキルアップをするのがおすすめです。そのなかでも資格取得は、キャリアアップに効果的といえるでしょう。たとえば、IT業界では、基本情報技術者やプログラミング関連の資格が特に重視されます。これらの資格を取得することで、即戦力として評価されやすいようです。

また、金融業界では、簿記やファイナンシャルプランナー（FP）の資格が求められる可能性があります。これらの資格を取得すると、収入アップにつながる場合もあるでしょう。月収や年収アップのための資格についてさらに詳しく知りたい方は、「資格手当とは？相場はどのくらい？注意点とあわせて資格別一覧でご紹介」のコラムも参考にしてみてください。

2.副業で収入の幅を広げる

手取り14万円という状況を改善したいなら、副業を始めるのも有効な手段といえるでしょう。在宅でできるWebライティングやデータ入力のほか、就業後や休日にアルバイトを行うケースも。

ただし、正社員の場合は就業規則で副業が禁止されている可能性もあります。始める前に確認しておきましょう。副業についてさらに詳しく知りたい方は、「会社では副業禁止？バレたらどうなる？ルールを設ける理由や申請方法も解説」も参考にしてみてください。

3.給与水準の高い企業に転職する

「手取り14万円から収入を上げたい」と考えているなら、思い切って転職活動に踏み切るのも選択肢の一つです。同じ仕事でも、業界や企業によって給与水準は異なるため、収入アップにつながることも。まずは、転職サイトで自分の興味がある企業を探してみると良いでしょう。

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監修者：後藤祐介キャリアコンサルタント

一人ひとりの経験、スキル、能力などの違いを理解した上でサポートすることを心がけています！

京都大学工学部建築学科を2010年の3月に卒業し、株式会社大林組に技術者として新卒で入社。
その後2012年よりレバレジーズ株式会社に入社。ハタラクティブのキャリアアドバイザー・リクルーティングアドバイザーを経て2019年より事業責任者を務める。

資格

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