仕事探しは何から始めるのか分からない場合は、自分と向き合うことから取り組んでみる
「仕事探しは何から始めるのか分からない」という方もいるでしょう。やりたい仕事を見つけるには、自分の好きなものや興味があることを書き出してみるのが有効です。それでもやりたい仕事が思い浮かばない場合は、条件重視の仕事探しをしたり人手不足の業界に応募したりする方法もあります。
このコラムでは、何から始めるのか分からない方に向けて仕事探しの方法を紹介しているので、参考にしてみてください。
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【状況別】仕事探しは何から始める？
仕事探しを何から始めるべきかは、現在の状況によって大きく異なります。まずは自身の現在の立場を把握し、的確なスタートを切ることが成功の秘訣です。
ここでは、4つの状況別に最初に取るべき行動と具体的なステップを解説します。
離職中・無職の場合
離職中・無職の場合、まず最初にやるべきことは、失業保険（雇用保険）の手続きや当面の生活費の確保です。
仕事探しには交通費や履歴書代などの出費が伴ううえ、内定が出てから初任給が入るまでには数ヶ月のタイムラグが発生します。金銭的な焦りがあると、条件に合わない企業に妥協して入社してしまい、早期離職につながるリスクが高まるため注意が必要です。
こうしたリスクを避けるためにも、まずは管轄のハローワークへ行き、失業保険の受給資格があるか確認、必要があれば手続きを済ませましょう。生活基盤を安定させたうえで、自己分析や求人検索などの本格的な仕事探しへ移行するのが確実なステップといえます。
フリーター・アルバイトから正社員を目指す場合
非正規社員から正社員を目指す場合は、これまでのアルバイト経験の棚卸しから始めましょう。
正社員としての就業経験がなくても、フリーター期間に培ったスキルは立派なアピールポイントになります。「接客でクレーム対応を冷静にこなした」「新人スタッフの教育を担当した」「発注業務で在庫ロスを減らした」など、具体的なエピソードを書き出してみてください。
経験の棚卸しができたら、その強みが活かせる職種を絞り込みます。未経験歓迎の求人を中心に探し、履歴書や面接で「アルバイト経験をどう正社員として活かせるか」を論理的に伝える準備を進めましょう。
在職中に次の仕事を探す場合
在職中に次の仕事を探す場合は、まず最初に退職希望時期と転職の軸を決めることが大切です。
在職中の仕事探しは収入が途絶えない安心感がある反面、日々の業務に追われて活動が長期化しやすいデメリットがあります。そのため、「○○月までに内定をもらい、○○月に退職する」という明確なスケジュールを引くことが重要です。
また、現職の何に不満を感じて仕事探しを始めたのかを整理し、「次の職場では絶対に譲れない条件（転職の軸）」を3つ程度に絞り込みましょう。軸がブレないことで、効率的に求人を選定できるようになります。
ブランクがある場合
ブランクがある場合は、現在の自分が働けるペースの確認とブランク期間の理由の整理から始めましょう。
病気療養、介護、育児などで仕事から長期間離れていた場合、いきなりフルタイムの正社員を目指すと心身に大きな負担がかかる可能性があります。そのため、まずは「週何日、1日何時間なら無理なく働けるか」を客観的に判断し、必要であれば時短勤務や派遣社員から段階的に慣らしていくルートも検討しましょう。
また、ブランク期間の答え方も考えておく必要があります。面接では必ずブランク期間について質問されるので、嘘をつかず事実を伝えたうえで、「現在は問題なく働ける状態であること」と「仕事に対する前向きな意欲」をセットで説明できるよう準備しておくことが重要です。
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仕事探しが進まない…やりたいことの見つけ方
就職・転職活動で仕事を探す際に必要な準備は、自分としっかり向き合うことです。そのうえで、以下の方法を試してみれば、書類選考や採用面接を成功させられる可能性があります。
「仕事探しは何から始めるのか分からない」とお悩みの方は、ぜひ読み進めてみてください。
自己分析をする
就職活動において、自己分析は大切な準備の一つです。過去の自分を振り返ることで、自分が「何に喜びを感じるのか」「何に苦手意識があるのか」を把握できるでしょう。また、これまで培ってきた経験やスキルを洗い出し、自分の強みや得意分野を見つけられます。
仕事探しは何から始めるのか分からない方は、以下のコラムを参考にしながら、まず自己分析を進めてみましょう。
好きなものや気になることを書き出す
やりたい仕事が分からない場合は、自己分析で掘り出した好きなものや興味があることを、思いつくままに書き出すのがおすすめです。仕事に結びつきそうにないものも、書き出していくうちに自身の好みの傾向がはっきりしてくることも。ひととおり書き終わったら、好きなもののパターンや方向性から、仕事につながりそうな事柄がないかを探してみましょう。
できそうな仕事を探す
「特に好きなものがない」「分からない」といった場合は、自分がやりたい仕事ではなく、できそうな仕事を探してみるのも手です。その際、仕事や企業について書かれている本やWebサイトの求人を参考に、世の中にどのような職業があるのか調べてみましょう。
就職・転職活動で活用できる自分のスキルや経験を踏まえて、できそうな仕事をピックアップするのがポイントです。
企業研究をする
やりたい仕事やできそうな仕事が見つかったら、企業研究を行います。企業研究も、仕事探しの準備段階において大切な作業の一つです。企業の情報や求められている人物像を把握し、自身のスキルや能力、やりたいこととのマッチ度を見極めてみましょう。
「この企業はどのような商品で利益を出しているのか」「どのような職種の人が働いているのか」を調べることで、仕事の具体的なイメージが湧いてきます。自分が消費者として利用している身近なサービスを提供する企業から調べてみると、興味を持ちやすくおすすめです。
条件を重視してみる
どうしてもやりたい仕事が見つからない場合は、条件重視で仕事を探してみる方法があります。条件を見るときには、給与や通勤のしやすさ、技術を身につけられる機会があるかなど、何を重視するかをしっかり考えることが大切です。自分が働くうえで重視する条件を明確にしてから、仕事探しを始めましょう。
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やりたいことが決まらなくても大丈夫！対処法3選
やりたいことが見つからず立ち止まってしまう場合は、まずは働き方を変えて行動を起こすことが大切です。ここでは、具体的な対処法を3つ紹介します。
未経験歓迎の仕事に挑戦してみる
特別なスキルや資格がなくても始められる「未経験歓迎」の求人に思い切って挑戦してみるのがおすすめです。企業側も教育を前提として採用しているため、入社後の研修制度が整っていることが多く、ゼロから専門知識を身につけやすいでしょう。
未経験からでも挑戦しやすい職種については、以下の記事で詳しく解説していますので、参考にしてみてください。
派遣・紹介予定派遣で期間を決めて働いてみる
正社員として長く働くことに不安がある場合は、派遣社員として一定期間働いてみる方法があります。「紹介予定派遣」は、最長6ヶ月の派遣期間終了後に、双方が合意すれば直接雇用に切り替わる制度です（雇用形態は正社員・契約社員など企業により異なります）。実際に職場の雰囲気や仕事内容を体験してから正社員になるか判断できるため、「入社してみたら思っていた仕事と違った」というミスマッチを防ぎやすくなります。
短期・単発の仕事でいろいろな職種を試す
自分の適性が全く分からない場合は、1日～数週間程度で終わる短期・単発のアルバイトで、さまざまな職種を「お試し」してみるのも有効です。
イベントスタッフ、倉庫での軽作業、コールセンター、引っ越しアシスタントなど、短期間で複数の仕事を経験することで、「自分は立ち仕事よりも座り仕事が向いている」「チームで動くより一人で黙々と作業する方が好きだ」といったリアルな気づきを得られます。
ただし、短期の仕事を長く繰り返すだけでは就職時の職歴として評価されにくいため注意が必要です。あくまで適性を探るためのステップと割り切り、「○○ヶ月まで」と期限を決めて取り組むよう注意しましょう。
就職を目指すなら早めの行動が大事
正社員就職を目指すのであれば、早めの準備・行動が大切です。その理由として考えられるものを、以下にまとめました。
年齢が若いほうが就活に有利な可能性がある
年齢を重ねるほど、企業側から年齢に即したスキルや実績を求められる傾向があるため、希望の職に就くのが難しくなる可能性があります。希望する企業の業種や職種が未経験の場合も、若いうちは将来性に期待して採用されるケースも少なくありません。新しいことを習得したり会社に馴染んだりするのも、年齢が若いほうが柔軟な対応がしやすいでしょう。
スキルや実績があれば年齢問わず転職のチャンスはありますが、初めての就職や未経験の職種へ挑戦する場合は、年齢を重ねると選択の幅が狭まる可能性があります。
年齢が上がると使える支援制度が減る
国や自治体が提供している若者向けの就職支援サービスには、年齢制限が設けられていることが少なくありません。たとえば、後述する「地域若者サポートステーション」は、原則として15歳から39歳（または35歳未満）を対象としています。
また、民間の就職エージェントでも、未経験者向けのサポートは20代に特化しているサービスが多いのが実情です。年齢が上がると即戦力が求められるようになり、手厚いサポートを受けにくくなるため、若いうちにプロの支援を活用して就職を決めるのが得策です。
【チェックリスト】求人情報で必ず確認してほしい6項目
仕事探しの準備をする際には、応募条件や求人情報を見ながら、企業についてしっかりチェックしましょう。これらは、応募書類の作成や採用面接を受ける場合において必要な準備になります。
ここでは、求人へ応募するにあたって事前に確認しておくべき項目を紹介するので、ぜひ目を通してみてください。
雇用形態
仕事探しをする際は、雇用形態を確認しておきましょう。雇用形態には正社員や契約社員、派遣社員などさまざまな種類があります。それぞれが「どのような働き方なのか」を理解したうえで応募することが大切です。
正社員は雇用期間が定められておらず、長期的に安定した収入を得られます。一方、契約期間が定められており、更新の有無によって働ける期間が左右されます（契約が通算5年を超えると無期転換を申し込める制度もあります）。安定を求めるなら正社員、さまざまな仕事を経験したかったり、ほかに取り組んでいる事柄があったりするなら非正規社員など、自分の希望に合う雇用形態を選択しましょう。
給与は額面か手取りか
求人情報に記載されている給与の額についても、仕事探しをする際に確認しておくと安心です。「額面」は基本給に諸手当を加えた金額で、「手取り」は所得税や社会保険料などを差し引いた実際に支払われる金額のことを指します。
企業によっては、社内積立金や組合費が差し引かれることもあるため、「思っていたより振込額が少なかった」となる恐れも。給与は、生活や仕事への満足度につながりやすいため、入社後のギャップをなくすためにも、念入りにチェックしておきましょう。
休日制度
業界や職種、企業によって休日の制度は異なるのが一般的です。たとえば、「完全週休2日制」と書いてあれば1週間のうちに必ず2日休みがあることになりますが、「週休2日制」の場合は週に2日休めるのが毎週ではありません。自分の理想のライフスタイルをもとに「どんな休日制度が合っているか」を考えたうえで、求人票をチェックしてみましょう。
勤務地・転勤の有無
「実際の勤務地がどこになるか」や「将来的な転勤の可能性があるか」を確認することも重要です。「全国転勤あり」なのか、「エリア限定職」で転居を伴う異動がないのかは、今後のライフプランに影響します。
また、本社一括採用であっても、実際の配属先が遠方の支店や工場になるケースは少なくありません。リモートワークの導入状況や出社頻度なども確認しておくと、入社後の生活がより具体的にイメージできるでしょう。
試用期間の条件
多くの企業では入社後3～6ヶ月程度の「試用期間」を設けています。試用期間中は別途、有期の契約社員として契約するケースもあるため、本採用時と条件に違いがないか確認が必要です。試用期間中であっても、加入要件を満たせば入社日から社会保険（健康保険・厚生年金）に加入させるのが企業の義務です。「試用期間中は加入できない」と説明された場合は、法令上問題がある可能性が高いため必ず確認しましょう。万が一のトラブルを防ぐためにも、試用期間終了後の待遇の変化について事前にすり合わせておくことをおすすめします。
残業時間・みなし残業の有無
「月間の平均残業時間がどの程度か」も確認しておきましょう。また、給与に一定時間分の残業代があらかじめ含まれている「みなし残業代（固定残業代）」制度を採用している場合、超過分の割増賃金は法律上、別途支払われるのが当然です。求人票に「基本給（固定残業代を除く）の額」「固定残業代の時間数と計算方法」「超過分は別途支給する旨」の3点が明記されているかを確認しましょう。たとえば「みなし残業代40時間分を含む」とある場合、毎月その時間に近い残業が常態化している可能性も考えられます。
働きやすさをより具体的に把握しておきたい場合は、面接の際に繁忙期と閑散期での労働時間の差について質問しておくのもおすすめです。
仕事探しをするなら需要が高い業界にも注目しよう
やりたい仕事が分からないときは、人手不足の業界に目を向けてみるのも一つの手段といえます。厚生労働省の「労働経済動向調査（令和８（2026）年５月）の概況」によると、人手不足の傾向がある業界は以下のとおりです。
| 不足 | 過剰 |
|---|
| 学術研究、専門・技術サービス業 | 56 | 2 |
|---|
| 医療、福祉 | 60 | 3 |
|---|
| 建設業 | 60 | 1 |
|---|
| 運輸業、郵便業 | 56 | 1 |
|---|
| 情報通信業 | 55 | 1 |
|---|
参照：厚生労働省「労働経済動向調査（令和８（2026）年５月）の概況（p.7）」
上記から、「医療、福祉」「建設業」などの業界で、特に人手不足の状況となっていることが分かります。「仕事探しをする際、何を基準に求人検索するのか分からない」という方は、上記の表を参考に人手不足・人材不足の仕事を探してみるのも選択肢の一つです。
ただし、未経験の業界に挑戦する場合は、自分に合う仕事かどうかを事前に判断するようにしましょう。業界について知る方法として、「実際に店舗やサービスを利用する」「就職・転職サイトで調べる」「ハローワークや就職支援サービスを通して情報を得る」などが挙げられます。入職後に「イメージと違うから辞めたい」といったことにならないよう、きちんと下調べをしておくことが大切です。
参照元：厚生労働省「労働経済動向調査（令和８（2026）年５月）の概況」
【要注意！】仕事探しでやりがちなNG行動
仕事探しを焦るあまり、以下のような行動をとってしまうと、なかなか内定が出なかったり、入社後に後悔したりすることになります。こうした事態を避けるためにも、以下の3点には注意しましょう。
【1. 自己分析や企業研究を疎かにする】
準備をせずに手当たり次第に応募するのはNGです。自分の強みや企業の特性を理解していないため、面接で志望動機を深く掘り下げられた際に答えに詰まってしまいます。急がば回れで、事前の分析にしっかり時間をかけましょう。
【2. 条件面だけで企業を選んでしまう】
「給料が高い」「家から近い」といった条件面だけで安易に入社を決めると、業務内容への適性や職場の人間関係が合わず、早期離職につながるリスクが高まります。条件と仕事内容のバランスを冷静に見極めることが大切です。
【3. 面接のドタキャンや無断辞退】
面倒になったり、他社で内定が出たりしたからといって、無断で面接をキャンセルするのは社会人として重大なマナー違反です。エージェントを利用している場合、今後の紹介を断られる原因にもなります。辞退する場合は必ず事前に連絡を入れましょう。
仕事探しに悩んだときの相談先＆選び方
仕事探しは一人で抱え込まず、プロの支援機関を状況に合わせて使い分けるのが効率的といえます。以下で、仕事探しに悩んだときの相談先を紹介します。「どんなときに、どこに相談すればいいんだろう？」と疑問に思う方は、以下の表も参考にしながら、自分に合う相談先はどこかチェックしてみてください。
| こんな方・こんなときにおすすめ | 特徴・サポート内容 |
|---|
| ハローワーク | ・地元の求人を探したい
・就職セミナーを受けたい | ・誰でも無料で利用できる公的機関
・自己分析や自己PRなどの各種セミナーも開催している |
|---|
| 求人サイト・フリーペーパー | ・自分のペースで手軽に探したい
・自宅の近くで働きたい | ・スマホ等で条件を絞っていつでも検索可能
・フリーペーパーは地域密着型の求人が豊富 |
|---|
| 就職エージェント | ・プロにマンツーマンで手厚くサポートしてほしい | ・専任アドバイザーがつき、就職活動を一貫してフォローしてくれる |
|---|
| 地域若者サポートステーション | ・空白期間や対人面に不安があり、まずは働く自信をつけたい | ・15～49歳が対象
・本格的な就活の前に、マナー講座や職場見学などで段階的に支援してくれる |
|---|
| ジョブカフェ | ・地域の求人探しや就職に関する相談、セミナーの受講などを1箇所でまとめて済ませたい | ・都道府県主体の若者向け施設
・ハローワーク併設も多く、気軽にワンストップで利用可能 |
|---|
ハローワーク
ハローワークは、正式名称「公共職業安定所」で、厚生労働省によって各地域に設置されている就職支援機関です。仕事探しをしたい方は誰でも無料で利用でき、求人検索や就職・転職の相談も行えます。
自己分析や企業研究、自己PRについてのセミナーも開催されているので、興味のある方は積極的に活用してみましょう。
参照元：厚生労働省「ハローワーク」
求人サイトやフリーペーパー
求人サイトやフリーペーパーを活用して仕事探しをするのも一つの方法です。求人サイトは、全国の求人情報をいつでも手軽に検索できる点がメリットに挙げられます。雇用形態や職種など、条件を絞りながら探せるので、自分の希望に合った求人を見つけやすいでしょう。
フリーペーパーは、街のスーパーマーケットやコンビニエンスストアなど、さまざまなところに設置されているので入手しやすいのが特徴です。地域に根付いた企業の求人を掲載している傾向があるため、地元や自宅の近くで働きたい方におすすめといえます。
就職エージェント
仕事探しをする際は、就職エージェントを活用するのも選択肢の一つです。就職エージェントでは、経験豊富なキャリアアドバイザーがカウンセリングを行ったうえで、あなたの強みを引き出すサポートをしてくれます。求人紹介のほか、選考書類の添削や採用面接対策なども行っているのが魅力です。
また、専任のキャリアアドバイザー制度を取り入れている就職エージェントも多くあります。「マンツーマンで就職活動をサポートして欲しい」という場合は、就職エージェントの利用がおすすめです。
地域若者サポートステーション
地域若者サポートステーションは、通称「サポステ」と呼ばれ、働くことに踏み出せない15歳～49歳までの方を対象とした公的な就労支援機関です。「空白期間が長くて不安」「人とのコミュニケーションが苦手」といった悩みに寄り添い、専門の相談員が段階的なサポートを行います。
本格的な就職活動を始める前に、ビジネスマナー講座や職場見学などを通じて、まずは「働くための自信」を少しずつ身につけられるのが大きな特徴です。
ジョブカフェ
ジョブカフェは、都道府県が主体となって設置している若者向けの就職支援施設です。正式名称を「若年者のためのワンストップサービスセンター」といい、カウンセリングから職業紹介、就職セミナーの実施までを一つの場所でまとめて受けられます。
地域の特色に合わせた合同企業説明会なども開催されており、ハローワークが併設されている施設も多いため、地元での就職を希望する方が気軽に立ち寄って相談しやすい環境といえるでしょう。
自分の状況に合った相談先を選ぶことが重要！
支援機関はそれぞれ得意とするサポート内容が異なります。「まずは社会に出る自信をつけたい」ならサポステ、「自分のペースで情報を集めたい」なら求人サイト、「履歴書の書き方から面接まで手厚くフォローしてほしい」なら就職エージェントというように、自分の現在の課題や希望する活動スタイルに合わせて相談先を選ぶことが、仕事探しを成功させる重要なポイントです。迷った場合は、まずは無料で総合的なサポートが受けられる就職エージェントに登録し、プロの意見を聞いてみるのが良いでしょう。
ハタラクティブキャリアアドバイザー後藤祐介からのアドバイス
【まとめ】仕事探しは行動しながら進めてOK
「何から始めればいいか分からない…」と立ち止まっている方は、完璧な答えを出す前に、まずは「行動し」ながら決めていくというスタンスを持つのがおすすめです。
最初から「絶対にこれだ」というやりたい仕事が見つかっている人は少数派です。まずは自己分析で過去を振り返ってみる、条件を書き出してみる、あるいは就職エージェントのようなプロに相談してみるなど、できる行動を起こすことが大切です。求人を見たり面接を受けたりする過程で、自分の適性や本当に大切にしたい条件が少しずつ見えてきます。立ち止まらずに少しずつ動き出し、プロの力も借りながらあなたに合った職場を見つけましょう。
就職・転職エージェントのハタラクティブは、既卒や第二新卒、フリーターといった若年層の就職支援に特化したサービスを提供しています。企業選びや応募書類の作成方法、本番を想定した模擬面接など、採用選考の突破に向けて総合的にサポート。キャリアアドバイザーによるカウンセリングも行っているため、疑問や不安を解消しながら就職活動を進められます。未経験歓迎の求人も数多く取り扱っており、社会人経験がない方も安心です。サービスの登録・ご利用はすべて無料のため、「就職や転職を検討しているけど、仕事探しは何から始めるのか分からない」という方は、ぜひお気軽にご相談ください。
仕事探し中の方によくあるお悩みFAQ
ここでは「仕事探しは何からしたらいい？」という悩みを持つ方が抱きやすい疑問をQ＆A形式でご紹介します。
30代・40代で職歴なしでも仕事は見つかる？
30代・40代で職歴なしの方も、仕事を見つけることは可能です。ただし、年齢が上がるにつれて即戦力が求められる傾向にあるため、20代に比べると選択肢は狭まります。介護業界や物流業界、清掃・警備など、未経験からでも人材需要が高い業界を狙ってみたり、ハローワークやエージェントを活用したりしながら、粘り強く探すことが重要です。
面接で空白期間について聞かれたらどう答える？
嘘をつかず、正直に事実を伝えることが基本です。「資格勉強をしていた」「家族の介護があった」「仕事探しに悩んでしまった」など理由を述べたうえで、「現在は働く準備が整っており、長く貢献したい」と前向きな就労意欲をセットで伝えることで、懸念を払拭しやすくなります。
体力に自信がなくてもできる仕事はある？
体力に自信がなくてもできる仕事は多数あります。体力に自信がない場合は、デスクワーク中心の事務職（データ入力や経理など）や、ITエンジニア、コールセンターのオペレーター、受付業務などがおすすめです。リモートワークを導入している企業を選べば、通勤の体力的な負担も軽減できます。
すぐにお金が必要な場合はどうすればいい？
当面の生活費が急ぎで必要な場合は、面接が簡易な案件も多い「日払い・週払い」の短期アルバイトや派遣に登録する手があります。ただし、給与の支払いサイクルが即日・翌日払いか、日給制で月1回払いかは案件ごとに確認が必要です。生活資金を確保して心の余裕を持ったうえで、並行して正社員の仕事探しを進めましょう。
資格がなくても正社員を目指せる？
資格がなくても正社員就職は十分に目指せます。特別な資格を必須としていない仕事が多数存在するためです。営業職や接客・販売職、未経験歓迎の事務職やITエンジニアなどは、資格よりも「コミュニケーション能力」や「仕事への熱意・ポテンシャル」を重視して採用を行う傾向にあります。
仕事探しに不安がある方は、ぜひハタラクティブにご相談ください。キャリアアドバイザーが丁寧なヒアリングを実施し、一人ひとりの希望や適性にぴったり合う仕事をご紹介いたします。
