業種とは？職種との違いや自分に合った仕事の見つけ方を紹介！

「業種とは何だろう？」と疑問に思っている方もいるでしょう。業種とは、その企業が行っている「事業の種類」を表す言葉です。このコラムでは業種の意味や間違えやすい「職種」との違いについて解説していきます。また、自分に合った仕事の見つけ方や、世の中の業種一覧なども紹介しているのでぜひ参考にしてください。業種や職種の理解を深め、これからの就職や転職に役立てていきましょう。

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業種とは？

業種とは、その企業が行っている「事業の種類」を表す言葉です。「製造業」や「農業」、「小売業」などが当てはまります。職種と同義として捉える方もいますが、実は違う意味を持ちます。
以下、職種について見ていきましょう。

業種と職種の違い

職種とは、その企業に属する「個人の仕事の種類」を表す言葉です。一般的なものとして「事務」や「営業」、「販売」などが当てはまります。同じ会社でも従業員によって職種はさまざま。規模の小さい企業では、1人の社員が複数の職種を兼任することがあり、職場によっては多様な働き方をすることも可能でしょう。

業種と間違えやすい「業界」とは？

「業界」とは、一般的に「業種」をいくつかに分けたものです。たとえば、製造業という業種を大分類とすると、中分類に食品や化学、鉄鋼などがあり、それをさらに細かく区別したものが業界といわれます。
業界に明確な定義はありませんが、同じ分類の商品やサービスを扱っている企業であれば、同じ業界として分類することが可能です。

世の中にある業種一覧

業種について正式な定義はありませんが、職種とは異なり、総務省の「日本標準産業分類（令和5年6月改訂）」で細かく分類されています。下記は、その20種類の業種です。

・農業、林業
・漁業
・鉱業、採石業、砂利採取業
・建設業
・製造業
・電気、ガス、熱供給、水道業
・情報通信業
・運輸業、郵便業
・卸売業、小売業
・金融業、保険業
・不動産業、物品賃貸業
・学術研究、専門技術サービス業
・宿泊業、飲食サービス業（飲食店が含まれる）
・生活関連サービス業、娯楽業
・教育、学習支援業
・医療、福祉
・複合サービス事業
・サービス業（他に分類されないもの）
・公務（他に分類されるものを除く）
・分類不能の産業

さまざまな求人サイトで使われているものと日本標準産業分類では、分類の仕方が違うので注意しましょう。

参照元
総務省
日本標準産業分類（令和5年6月改定）

業種と職種の分類分け

求人票で仕事内容を区別する際、「業種」と「職種」を組み合わせて表現しています。以下、どのような組み合わせがあるのか見てみましょう。

飲食店の例

飲食店の大分類は「宿泊業、飲食サービス業」です。宿泊業と同じ分類ですが、飲食店は飲食サービス業に属します。

【業種】飲食サービス業
【職種】ホールスタッフ・キッチンスタッフ・店長（候補）・製造・ソムリエ・バーテンダー　など
〈例〉居酒屋のホールスタッフは「飲食サービス業」✕「ホール・サービススタッフ」となります。

スーパーの例

スーパーマーケットは、店頭に陳列して販売する小売業に分類されます。

【業種】小売業
【職種】販売・仕入、物流（バイヤー、在庫管理）　など
〈例〉スーパー店員は「小売業」✕「販売」となります。

公務員の例

市役所や市区町村採用の消防士などは「地方公務」。自衛官や各府省庁に勤務する国家公務員は「国家公務」にあたります。

【業種】公務
【職種】市役所職員・区役所職員・警察官　など
〈例〉市区町村採用の警察官は「地方公務」✕「警察官」となり、警察庁所属の警察官の場合は「国家公務」✕「警察官」となります。

IT関連職の例

IT（情報技術）を活用したサービスを提供する仕事です。IT業界のなかにもさまざまあり、必要なスキルや働き方などが異なります。

【業種】情報通信業
【職種】営業、技術職、企画職、事務、管理職、開発職　など
〈例〉Webサイトを制作するWebディレクターは「情報通信業」✕「管理職」となります。

医療・福祉関連職の例

医療・福祉関連は、病院や保健所、介護施設などでの仕事が含まれます。特に病院関連は、人を対象とした病院だけでなく動物を対象とした病院も含まれているのが特徴です。

【業種】医療、福祉
【職種】医師、保健師、介護福祉士、助産師、看護師、作業療法士、栄養士、医療事務など
〈例〉小児科の病院の先生は、「医療」✕「医師」となります。

参照元
総務省
日本標準産業分類

「業種」と「職種」で考える転職のポイント

中途採用においては、一般的に経験のある方が有利です。しかし、経験のある「業種のみ」や「職種のみ」で考えると視野が狭くなってしまいます。「業種」と「職種」を組み合わせて考えると、転職先を選ぶ幅が広がるでしょう。

業種と職種どちらも経験がある場合

業種と職種がどちらも経験がある場合、知識があるので転職先を選びやすく、企業側も能力を判断しやすいメリットがあります。また、入社後もこれまでの経験やスキルを活かし、即戦力としての期待に応えられる可能性が高いでしょう。

業種未経験で職種が同じ場合

業種未経験で職種が同じ場合、業種が異なっても共通している特徴を主張し、職種スキルをアピールすると効果的です。たとえば、「不動産業の営業職」から「金融業の営業職」に転職したい場合、「高額商品を扱う」「顧客のライフプランに関わる」などが共通点といえます。こういった前職との具体的な共通点を述べ、培ったスキルをどう活かせるか伝えると、効果的なアピールに繋がるでしょう。

業種が同じで職種が未経験の場合

業種が同じで職種が未経験の場合、職種自体は未経験の扱いとされることが一般的でしょう。業種への知識は評価対象になる傾向にありますが、これまで培った経験がどのように活かせるかを主張できるようにしなければなりません。また、未経験職種への転職理由を問われたときに、納得してもらえる答えを用意しておく必要があります。即戦力を求める企業の場合は、同職種の経験者が有利となる傾向にあるため、未経験歓迎の企業から探すのがおすすめです。

業種と職種どちらも未経験の場合

業種と職種どちらも未経験の場合、ポテンシャル採用を行っている企業を受け、「この企業で活躍できる理由」や「活かせるスキル」など、今後の伸びしろや熱意をしっかりアピールしましょう。ただし、未経験の場合、採用が決まりにくい可能性もあります。早く転職したいという方は、できる限りこれまでの経験と共通する業種・職種を選択するか、「未経験者歓迎」「未経験者募集」といった求人を選択するのがおすすめです。

自分に合う業種や仕事の見つけ方

自分に合う仕事を見つけるには、「業種・業界研究」や「職種研究」、「企業研究」が重要になります。以下で、詳しく見ていきましょう。

業種・業界研究をする

業種・業界研究は、各業種・業界の仕組みや組織構造などを調べて、自分が目指す業種・業界を絞り込むのが目的です。平均勤続年数が長ければ、長く安定して勤務できる業種・業界と考えられます。また、売上や利益率が伸びていれば、チャレンジすることを厭わない業種・業界といえるでしょう。
情報収集には、関連団体のWebサイトはもちろん、ニュースや新聞、市販の業界研究本などが役立ちます。業界研究について「業界研究のやり方から情報収集の仕方・ノートのまとめ方まで徹底解説！」のコラムにまとめているので、ぜひ参考にしてください。

業種・業界研究のやり方

まずは、業種や業界のことを知るために「業界研究本」や総務省の「日本標準産業分類」などを見て、どのような業種や業界があるのかを知りましょう。そのなかで、知らない業種や業界があったらよく調べておくと就活で役に立ちます。
どのような業種や業界があるのかを知ったら、自分が興味のある業種・業界について深く調べていきましょう。調べ方はインターネットや書籍などを活用しながら調べることをおすすめします。また、気になる業界の企業のWebサイトを何社か見ると、さらに業界知識を深められるでしょう。

職種研究をする

職種研究は、それぞれの仕事内容を知り、自分に合う職種を見つけるのが目的です。職種ごとに求められるスキルや資格が異なるため、自分のスキルや性格との適性を見極めながら、能力を発揮できる職種を探しましょう。

職種研究のやり方

同じ業界でも、職種が違うだけで仕事の内容は大きく変わります。職種研究を行う際は、業務内容や働き方が自分に合っているかどうかを見極めながら行うと良いでしょう。そのためにも、まずは自分が気になっている業種・業界にどのような職種があるのかを知ることが大切です。
また、職種研究を行う場合、同じ職種でも業種が違うと仕事内容が変わる恐れがある点に気を付けましょう。

企業研究をする

企業研究は、企業理念や求める人材像などを確認して、自分に合う会社かどうか判断するのが目的です。同じ職種でも企業によって担当業務が異なる場合もあるので、しっかり調べておきましょう。
研究を行うときは広い視野を持つことが大切です。関連する業界や職種、競合他社まで目を向けましょう。また、OBやOGなどの先輩に話を聞くのもおすすめ。企業の具体的なイメージや詳細がより掴みやすくなります。企業研究のやり方は、「企業研究のやり方をマスターして理想の転職を勝ち取ろう」で詳しくご紹介しています。

企業研究のやり方

企業研究を行うときは、まず自分が気になっている企業のWebサイトからチェックしていきましょう。企業のWebサイトには、企業理念や沿革、取り扱っている商品やサービスなどが記載されているので、採用ページ以外にもよく確認しておくことがポイントです。
また、企業によっては実際に働いている人の紹介やインタビューなどが掲載されている場合もあるので、チェックしておくと会社の雰囲気や働き方について詳しく知れるでしょう。

自分に合った業種を探すためには自己分析も欠かせない

自分にあった仕事を探すためには、自己分析も欠かせないでしょう。自己分析では、これまでの経験を振り返ることで、自分の強みや適性を把握できます。強みや適性を理解すると、自分に合った企業を選びやすくなるだけでなく、就職後のミスマッチや早期退職を防げるでしょう。
また、自分のアピールポイントを明確に知れるため、面接の際に役立ちます。

自己分析のやり方について詳しく知りたい方は「自己分析のやり方が知りたい！ノートやツールを使って実践しよう」のコラムに、詳しい内容がまとめてあるので参考にしてください。

希望業種の求人や会社を探す方法

自分の希望業種を探す手段として、「業種を指定して求人サイトで検索する方法」や、「転職エージェントを活用する方法」があります。以下で詳しく説明していくので、自分に合った方法を見つけてみましょう。

業種を指定して求人サイトで検索する

希望の業種がある程度決まっている場合、求人サイトで業種を指定して検索してみましょう。
また、求人サイトには、「未経験者歓迎」や「資格が必要」など業種や企業によって採用方法が異なる場合があります。自分が選考を受けたい業種が未経験の場合は、「未経験者歓迎」と記載がある求人を検索するとスムーズに就活が行えるでしょう。

転職エージェントに相談する

自分に合った業種の求人を見つけるため、転職エージェントを活用するのもおすすめです。転職エージェントは、ヒアリングを通して、自分に合った求人を紹介してもらえるサービス。希望の業種がある場合に求人を紹介してもらえるだけでなく、適性に合った業種を見極めてもらうことも可能です。

「自分に合う業種や職種、業界の情報収集の方法が分からない」という方は、ぜひハタラクティブをご利用ください。
ハタラクティブでは、業界・企業研究のサポートから履歴書の添削、面接対策といった就職活動をマンツーマンで指導。丁寧なカウンセリングを行い、一人ひとりの適性に合った業種や仕事をご紹介します。サービスの利用はすべて無料です。求人紹介も行っているので、就職に関してお悩みならお気軽にお問い合わせください。

業種に関する就活のお悩みFAQ

ここでは、業種の見つけ方や他業種への転職に関するお悩みをQ＆A方式で解決します。

自分に合う業種の見つけ方を教えてください

自分に合う業種や仕事を見つけるためには、「業種・業界研究」や「職種研究」、「企業研究」が大切です。まずは業種・業界研究と職種研究を行い、自分の希望や適性に合った企業を調べ、企業研究を深堀りしていきましょう。

業種を見つける際は、関連業種や業界、競合他社にも目を向けることで選択肢が広がります。詳しくは、「適職の見つけ方を解説！好きなことだけでなく得意なことを探そう」をご参考にしてください。

業種と職種の違いは何ですか？

業種とは、その企業が行っている事業の種類です。一方、職種は、企業に属する個人が行う仕事の種類のことをいいます。

企業によっては、職種を超えて幅広く活躍する社員も。就活を始める際は、まず業種から仕事を探していくのが一般的でしょう。詳細について、このコラムの「業種とは？」や「業種と職種の違い」をあわせてご覧ください。

未経験業種への転職は難しいですか？

未経験業種への転職は、経験業種に比べて難易度が高いとされています。ただし、未経験業種も職種が同じであれば、難易度は下がるでしょう。

スタートアップ企業やIT系職種、営業職などは未経験OKの求人が多く、受け入れられやすい傾向にあるようです。未経験業種へ転職するためのコツは、動機を明確にし、培ったスキルや経験が活かせることをアピールすること。詳細は「異業種への転職は若いほど有利？転職しやすい職種とは」でも説明しているので、ぜひご参照ください。

理系が他業種へ転職するのは可能？

可能です。ただし、未経験業種へ転職を希望する場合、少しでも若いうちに転職をすることをおすすめします。

30歳以降になると、経験やスキルが重視される傾向にあり、同業種に転職するのが一般的です。理系出身者の方が評価されやすい職種は、「開発」「設計」「生産管理」「エンジニア」など。他業種への転職でお悩みの方は、ぜひ一度転職エージェントのハタラクティブにご相談ください。

監修者：後藤祐介キャリアコンサルタント

一人ひとりの経験、スキル、能力などの違いを理解した上でサポートすることを心がけています！

京都大学工学部建築学科を2010年の3月に卒業し、株式会社大林組に技術者として新卒で入社。
その後2012年よりレバレジーズ株式会社に入社。ハタラクティブのキャリアアドバイザー・リクルーティングアドバイザーを経て2019年より事業責任者を務める。

資格

• 国家資格キャリアコンサルタント
• 国家資格中小企業診断士

メディア掲載実績

• 働きたいだれもが就職できる社会を目指す「ハタラクティブ」
• 「働く」をmustではなくwantに。建設業界の担い手を育て、未来を共創するパートナー対談
• 定時制高校で就活講演 高卒者の職場定着率向上へ
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