転職の相談は誰に？円満退社の秘訣とは

転職するか、それとも今の職場にとどまるか……。
仕事に関する進退は今後の人生に影響する一大事。自分一人で決定するには勇気がいるし、転職を決める前には客観的な意見を聞いておきたいという方も多いのではないでしょうか。
今回のコラムでは、転職の悩みを相談する相手や、職場での退職意思の伝え方をお教えします。
転職は自分だけではなく家族や職場の同僚など、周囲の人にも影響を与える問題。
職場の人に迷惑がかからない退職の手順を知り、円満退社で幸先の良いスタートを切れるよう準備しましょう！

転職の相談は誰にする？

転職の悩み相談は、自分が本音を話しやすいと思う相手、普段から信頼を置いている相手にするのが正解。
最後に意思を決めるのは自分ですが、客観的な視点を持った第三者への相談は、今後の人生やキャリアを考える上で参考になる部分があるはず。
友人や家族への相談では本人以上にあなたのことを考えたアドバイスが得られ、勇気が出ることもあるでしょう。

なかでも転職経験のある人に相談すると、転職に向けたスケジュールの立て方や面接対策の方法など、具体的なアドバイスを受けられます。また、成功体験ではなく失敗談を聞くことで、今後自分が何に気をつけるべきかのヒントが見つかるでしょう。

家族への相談は心配されるから避けたい、親しい友人が少ないという人は、ハローワークや転職エージェントの活用を検討してみては？
ハローワークや転職エージェントでは仕事や求人情報に関してプロのアドバイスが受けられるため、具体的な転職の方向性を定めたいという人におすすめです。
今の勤め先が他社と比較してどのような環境にあるのか、今より希望に合った仕事があるのかなど、業界全体の動向を把握した上での回答が得られるでしょう。

転職エージェントは様々な求職者に対応してきたデータの蓄積があるため、転職市場の動向からその人の経歴に合わせた転職のアドバイスまで、幅広い情報を得られるのがメリット。
求人の紹介だけではなく、現在の悩みや将来的なキャリアの方向性など、担当者が幅広い相談に乗ってくれます。

転職が決まったら誰に相談する？

転職先が決まった後にまず話をするべき相手は、あなたの上司です。日本の企業では、退職についての一番初めの意思表示は直属の上司にするのがマナー。
社長や役員と距離が近い職場で場合であっても、退職の意思表明は必ず直属の上司を通して行うようにしましょう。

退職を相談する際には、ほかの社員に話を聞かれないよう会議室などを事前に予約しておくといった準備が必要。上司には「相談があります」とあらかじめ伝え、空いている時間を確認するようにします。
退職の意思表示は、メールや電話ではなく口頭で伝えるのが鉄則。話しにくいからと後回しにするのではなく、意思が固まったら早めに切り出すようにしましょう。

退職意思を伝えるとき、気をつけるポイントとは？

転職が決まった後、今までお世話になった会社を円満退職したいという人は多いでしょう。特に転職先が同じ業界である場合、もとの職場の同僚や上司と再び顔を合わせる機会があるかもしれません。
自分のためにも、職場で働く仲間のためにも、退職は皆に気持ちよく送り出される形がベストです。
円満退職をしたいと考えている人は、以下のポイントを参考にしてみてください。

退職のタイミングを見極める

退職の意思は、退職予定日の1ヶ月から2ヶ月までまでに伝えるのが一般的。詳しくは企業ごとに定められた就業規則に記載があるので、退職予定の方は必ず確認するようにします。
このとき規則で決まった時期のほかに考えたいのが、引継ぎのために確保する時間や、繁忙期を避けて退職日を設定することです。
繁忙期への退職は同僚の負担を増やしてしまうため、働く仲間にマイナスの印象を持たれやすいというデメリットがあります。また、職場が忙しい時期には退職の話を取り合ってもらえない可能性もあるので、退職を伝えるタイミングには注意が必要です。
転職活動ではあらかじめ退職日と退職意思を伝える時期を決め、逆算してスケジューリングを行うと全体の流れがスムーズになるでしょう。

退職理由に愚痴を言わない

退職理由に職場への不満や愚痴を述べるのは、円満退社を目指すなら絶対NG。上司や職場で働く人たちが不快に感じるような退職理由は、本音ではそう思っていても口にしないようにします。
また、「給与が良くないから」などと条件に対する不満を伝えた場合、「今より給与アップするから」といった待遇の改善提案で引き留められることも。
退職の理由は、個人都合かつ前向きな動機で語るようにしましょう。「自分が今できていないことを次の職場で実現したいから」「今後は○○のような仕事をしたい」など、前向きな姿勢を伝えて納得してもらうのが理想です。

軽率に退職について口にしない

上司に退職が受け入れられたからといって、同僚や先輩に退職の話をしてはいけません。あまり早く退職についての話が職場に広まると、同僚たちの働くモチベーションが下がったり、職場での風当たりが厳しくなったりする可能性があるからです。
また、退職についての噂が顧客に伝わると現場の混乱を招きかねないため、退職については上司と話し合って決めたタイミングで公表するようにします。

転職を決意した人がすること

転職を決めた人がまずしたいのは、転職活動のスケジューリング。在職中の転職活動はまとまった時間が取りづらくかなり忙しい状況となるため、時間を無駄にしないためにも細かなスケジューリングが必須です。
転職活動では「この時期までには最低○社の面接を受け、○月には転職先を決める」という具体的な計画を立てましょう。
転職にかかる時間には個人差がありますが、平均的な期間はおよそ3ヶ月から半年。この期間を目安として、自己分析や書類作成、企業の情報収集や面接選考にそれぞれかけられる時間を割り振っていく方法がおすすめです。

今までご紹介したように、転職が決まった後はなるべく職場に迷惑がかからないタイミングで退職の意思を伝え、後任者への引継ぎを行います。
引継ぎのポイントは、自分が行っていた業務に関しての情報や知識を文書や図などの形でしっかりと残しておくこと。後任者が決まっていて時間が確保できる場合は、口頭でも業務内容について詳しく伝えるのが良いでしょう。
引継ぎでは基本的な業務の手順を伝えるとともに、イレギュラーへの対応方法、今まで起きたトラブルやそのときどういった処置を行ったかについてもまとめておくと、後任者の助けになります。

また、退職にあたっては社内外の関係者や顧客への挨拶も忘れずに行いましょう。
直接会いに行けない相手にはメールや手紙で挨拶することになりますが、なかには文面での挨拶を「失礼だ」と感じる人も。自分と相手との関係性を振り返った上で、どのような挨拶がふさわしいか選びます。

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