給料が上がらない場合の原因とその対処の仕方

仕事をする大きな目的のひとつはお金を稼ぐことです。ひとつの仕事に精通するようになると、生産性、効率性が上がり、行える仕事の種類も増えるでしょう。そのように熟練していくと企業側にとって不可欠な人材となり、給与アップという仕方で報われます。

ただし、すべての人が年数などに応じて等しく給与が上がるわけではないということも、知っておく必要があるでしょう。

そこで、給与が上がらない場合にどのような原因が考えられるのか分析してみることは大切です。自分自身の問題であることもあれば、会社側の問題であることもあるでしょう。給与が上がらない原因となりうるいくつかの点をご紹介します。

給与が上がらない人の特徴

まずは、給与が上がらない原因が自分にある場合を考えましょう。給与が上がらない人にはある程度の共通点があります。

職場の評価基準を把握していない

基本的なことですが、会社側は一人一人と面談し、仕事内容を観察して正当な評価ができるほど余裕がないこともあります。
そのため、何らかの評価基準を設けて、数字に表れた結果で給与を設定することも多々あるのです。

給与がなかなか上がらない人は、評価基準が何なのかを把握していないことがあります。
評価基準とされることは、会社が何を期待しているのかという点です。ですから、自分は頑張っているつもりでも、また、実際にある面ではほかの人よりも頑張っていたとしても、それが会社の評価基準と合致していない場合、給与面には反映されにくい労働となってしまいます。

スキル不足

仕事はすぐに覚えられるというわけではないものです。
比較的単純な作業においても、効率性を高めようと思うと多くの経験値が必要となるでしょう。
そのため、どうしてもスキル不足という課題に立ち向かわなければならない時期があります。スキルが十分に身に付き何でもできる状態になるのは、どのような仕事かにもよりますが数年以上はかかることでしょう。

努力の方向性が間違っている

評価基準を理解していないことにもつながることですが、会社側が期待していない努力をしても意味をなしません。
もちろん、実際に業務に携わっていると、求められている仕事以外にも必要と感じることもあるでしょう。そして実際にそれを行えば、喜ぶ人、助かる人もいるかもしれません。
しかし、それがすべて会社にとって必要とされているわけではないのです。

例えば、仕事柄きっと必要になると自分で判断して何かの資格を取得したとします。
しかし、会社側が取得を勧めている資格でなければ、せっかく取得してもそれが業務に良い影響を与えるとは判断されず、給与面での評価にはつながらないこともあります。
このように自分が求められていることがわかっていないと、骨折り損になってしまうこともあるでしょう。

給与に不満があっても相談、交渉しない

これは人によっては難しく感じることもあると思われますが、給与面での交渉をしていないということも、給与が上がらない理由となりえます。
会社側はできればなるべく人件費を抑えて、そのぶん売り上げを伸ばしたいと考えます。
そのため、契約している給与で特に不満がない場合、よほどのことがない限りその給与で雇いたいと思うのです。

給与が上がらない職場の特徴

次に、給与が上がらない原因が会社側にあるケースをご紹介します。

明瞭な人事評価制度がない

明確な人事評価がない会社の場合、給与を決める人との関係性が給与面に影響を与えることがあります。
また、経営者が雇用者の給与について、上げていこうとする意識を持っているのか、それともできる限り現状のまま働いて欲しいと願っているのかによっても大きく変わってくるでしょう。

給与を社員への「投資」と捉えず単なるコストと考えている

会社が支払う社員への給与を単に営業を続けるためのコストと考えてしまう経営者の場合、コストは抑えたいと思うのが世の常です。
そのため、当然給与は上がりにくくなるでしょう。

しかし、給与を社員への投資と考えている経営者は、社員が不満なく働ける雇用条件が一層モチベーションを維持するのに役立ち、さらに社員が頑張って働けるということを知っています。
優秀な人材を育てようにも給与が安いからという理由で退職されてしまっては人材は育ちません。人材が育たないということは会社の衰退にもつながります。

そのようなことを理解している経営者であれば、社員の給与を上げることについても真剣に考えてくれるでしょう。

利益が少ない企業

給与が上げないというよりは、給与を上げられるほど利益が出ていない場合もあります。
このような経営状態があまり良くない会社にいるうちは給与アップは期待できないでしょう。

転職を検討するタイミングはいつ？

給与について満足がいかない場合、転職を考えることもひとつの方法です。
たとえ評価制度があったとしても、結局は年功序列や実力主義、または経営者との個人的な親密度などが給与に反映され、評価基準はあくまでも建前と感じてしまうなら転職を検討するポイントとも言えるでしょう。

また頑張っても給与アップの可能性が限りなくゼロに近い場合や、残業などの正当な労働に対する対価も支払いがされないなどといった場合も、転職を検討したほうが良いかもしれません。
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