業種とは何か?転職時に考えるポイントは?一覧や職種との違いも解説!

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この記事のまとめ

  • 業種とは、企業が行っている事業の種類を表している
  • 業種とは違って、職種は「個人の仕事の種類」を表す
  • 業種と職種を組み合わせて考えると、転職先を選ぶ幅が広がる
  • 業種と職種、企業研究を行って自分に合う仕事を見つけよう

就職を考えた際に、「業種とは何だろう?」と思う方がいるでしょう。業種とは、その企業が行う「事業の種類」を表す言葉です。職種と同じ意味として捉える方もいるようですが、業種は「会社」職種は「個人」という違いがあります。自分に合う仕事を考えるうえで、業種と職種の概要や違いを理解することは非常に重要です。このコラムを参考に、業種や職種への理解を深めて就職に役立ててください。

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業種とは?

業種とは、その企業が行っている「事業の種類」を表す言葉です。「製造業」や「農業」、「小売業」などが当てはまります。職種と同義として捉える方もいますが、実は違う意味を持つものです。
以下、職種について見ていきましょう。

職種との違い

職種とは、その企業に属する「個人の仕事の種類」を表す言葉です。一般的なものとして「事務」や「営業」、「販売」などが当てはまります。同じ会社でも従業員によって職種はさまざま。規模の小さい企業では、1人の社員が多数の職種を兼任することがあり、職場によっては多様な働き方をすることも可能でしょう。
「職種」について、さらに詳しく知りたい方は、こちらのコラム「職種とは何か?業種との違いを考える」をチェックしてみてください。

勤務先の業種や職種が分からないとき

中小企業に勤める方や個人事業を営む方などは、複数の職種を1人で兼務しており、自分の明確な業種や職種が分からないこともあるでしょう。このような場合に、就職活動で前職の説明をするときには、自分が就きたい業種や職種に合わせて申告するのが一般的です。
現在転職先を探している方は、自分が経験した職種の中で、自分の力がより発揮できそうな職種を軸にして検討すると良いでしょう。

世の中にある業種一覧

業種について、正式な定義はありません。ただし、職種と異なり、総務省の「日本標準産業分類」で細かく分類されています。下記は、その20種類の業種です。

1.農業、林業
2.漁業
3.鉱業、採石業、砂利採取業
4.建設業
5.製造業
6.電気、ガス、熱供給、水道業
7.情報通信業
8.運輸業、郵便業
9.卸売業、小売業
10.金融業、保険業
11.不動産業、物品賃貸業
12.学術研究、専門技術サービス業
13.宿泊業、飲食サービス業(飲食店が含まれる)
14.生活関連サービス業、娯楽業
15.教育、学習支援業
16.医療、福祉
17.複合サービス事業
18.サービス業(他に分類されないもの)
19.公務(他に分類されるものを除く)
20.分類不能の産業

さまざまな求人サイトで使われているものと、日本標準産業分類では、分類の仕方が違うので注意しましょう。

参照元
総務省
日本標準産業分類

業種✕職種の書き方で仕事内容を区別する

求人票で仕事内容を区別する際、「業種」と「職種」を組み合わせて表現しています。以下、どのような組み合わせがあるのか見てみましょう。

飲食店の例

飲食店の大分類は「宿泊業、飲食サービス業」です。宿泊業と同じ分類ですが、飲食店は飲食サービス業に属します。

【業種】飲食サービス業
【職種】ホールスタッフ・キッチンスタッフ・店長(候補)・製造・ソムリエ・バーテンダー など
〈例〉居酒屋のホールスタッフは「飲食サービス業」✕「ホール・サービススタッフ」となります。

スーパーの例

スーパーマーケットは、店頭に陳列して販売する小売業に分類されます。

【業種】小売業
【職種】販売・仕入、物流(バイヤー、在庫管理) など
〈例〉スーパー店員は「小売業」✕「販売」となります。

公務員の例

市役所や市区町村採用の消防士などは「地方公務」。自衛官や各府省庁に勤務する国家公務員は「国家公務」にあたります。

【業種】地方公務・国家公務
【職種】市役所職員・区役所職員・警察官 など
〈例〉市区町村採用の警察官は「地方公務」✕「警察官」となり、警察庁所属の警察官の場合は「国家公務」✕「警察官」となります。

アパレルの例

百貨店や専門店、EC事業などの小売業となります。さらに、店頭で販売する「店舗小売業」と店舗を使わずに販売する「無店舗小売業」に分類されます。

【業種】店舗小売業・無店舗小売業
【職種】販売職(アパレル店員)・専門職(ファッションデザイナー やソーイングスタッフ)・総合職 (マーチャンダイザーやバイヤー、アパレル生産管理 ) など
〈例〉実店舗でのアパレル店員は「店舗小売業」✕「販売職」となります。

ITの例

IT(情報技術)を活用したサービスを提供する仕事です。IT業界の中にもさまざまあり、必要なスキルや働き方などが異なります。

【業種】ハードウェア業界・ソフトウェア業界・情報処理サービス業界・Web、インターネット業界
【職種】開発職 ・マネジメント職・営業、コンサルティング職・マーケティング職・管理職 など
〈例〉Webサイトを制作するWebディレクターは「Web、インターネット業界」✕「管理職」となります。

業種と職種で考える転職

中途採用においては、一般的に経験のある方が有利です。しかし、経験のある「業種のみ」や「職種のみ」で考えると視野が狭くなってしまいます。「業種」と「職種」を組み合わせて考えると、転職先を選ぶ幅が広がるでしょう。

同業種の同職種(経験業種)

同業種・同職種に転職する場合、知識があるので転職先を選びやすく、企業側も能力を判断しやすいメリットがあります。また、入社後もこれまでの経験やスキルを活かして、即戦力としての期待に応えられる可能性が高いでしょう。

異業種の同職種(業種未経験)

異業種・同職種に転職する場合、業種が異なっても共通している特徴を主張し、職種スキルをアピールすると効果的です。たとえば、「不動産業の営業職」から「金融業の営業職」に転職したい場合、「高額商品を扱う」「顧客のライフプランに関わる」などが共通点といえます。こういった前職との具体的な共通点を述べ、培ったスキルをどう活かせるか伝えると、効果的なアピールに繋がります。

同業種の異職種(経験業種)

同業種・異職種に転職する場合、職種自体は未経験の扱いとされることが一般的でしょう。業種への知識は評価対象になりますが、これまで培った経験が、どのように活かせるかを主張できるようにしなければなりません。また、異職種への転職を志した理由を問われたときに、納得してもらえる答えを用意しておきましょう。即戦力を求める企業の場合は、同職種の経験者が有利となる傾向にあるため、未経験可の企業から探すのがおすすめです。

異業種の異職種(業種未経験)

異業種・異職種という全くの未経験分野へ転職する場合、ポテンシャル採用を行っている企業を受け、「この企業で活躍できる理由」や「活かせるスキル」など、今後の伸びしろや熱意をしっかりアピールしましょう。ただし、未経験の場合、採用が決まりにくいことも。早く転職したいという方は、できる限りこれまでの経験と共通する業種・職種を選択するか、「未経験歓迎」「未経験募集」といった求人を選択するのがおすすめです。

業種未経験の場合は志望動機が大切

転職で未経験の業種・職種に挑戦したいときは、説得力のある志望動機を用意するのが大切。まずは業界やその企業について理解を深め、企業が求める人物像や能力を自分の特性とを照らし合わせます。そのうえで「入社後に実現したいこと」「企業に貢献できること」を明確にし、志望動機を作成しましょう。

自分に合う業種や仕事の見つけ方

自分に合う仕事を見つけるには、「業種・業界研究」や「職種研究」、「企業研究」が重要になります。以下、詳しく見ていきましょう。

業種・業界研究をする

業種・業界研究は、各業種・業界の仕組みや組織構造などを調べて、自分が目指す業種・業界を絞り込むのが目的です。平均勤続年数が長ければ、長く安定して勤務できる業種・業界と考えられます。また、売上や利益率が伸びていれば、チャレンジすることを厭わない業種・業界といえるでしょう。情報収集には、関連団体のWebサイトはもちろん、ニュースや新聞、市販の業界研究本などが役立ちます。業界研究について「業界研究のやり方や目的を解説!就職活動に活かすためのポイントも紹介」もご覧ください。

職種研究をする

職種研究は、それぞれの仕事内容を知り、自分に合う職種を見つけるのが目的です。職種ごとに求められるスキルや資格が異なります。自分のスキルや性格との適性を見極めながら、能力を発揮できる職種を探しましょう。

企業研究をする

企業研究は、企業理念や求める人材像などを確認して、自分に合う会社かどうか判断するのが目的です。同じ職種でも企業によって担当業務が異なる場合もあるので、しっかり調べておきましょう。

自分に合う仕事を見つける基本的な流れは、以下のとおりです。

1.業界・職種研究
2.それに当てはまる企業をピックアップして企業研究をする

研究を行ううえで、広い視野を持つことが大切です。関連する業界や職種、競合他社まで目を向けましょう。また、OBやOGなどの先輩に話を聞くのもおすすめ。企業の具体的なイメージや詳細がより掴みやすくなります。企業研究のやり方は、「企業研究のやり方をマスターして理想の転職を勝ち取ろう」で詳しくご紹介しています。

希望業種の求人や会社を探す方法

自分の希望業種を探す手段として、業種を指定して求人サイトで検索する方法や、転職エージェントを活用する方法があります。

業種を指定して求人サイトで検索する

希望の業種がある程度決まっている場合、求人サイトで業種を指定して検索すると良いです。また、未経験歓迎の多い業種や、比較的専門性を要する業種など、企業の採用動向には特徴があります。そのため、希望業種を設定し絞り込みを行うと、スムーズに求める求人と出会えるでしょう。

転職エージェントに相談する

自分に合った業種の求人を見つけるため、転職エージェントを活用するのもおすすめです。転職エージェントは、ヒアリングを通して、自分に合った求人を紹介してもらえるサービス。希望の業種がある場合に求人を紹介してもらえるだけでなく、適性に合った業種を見極めてもらうことも可能です。

自分に合う業種や職種、業界の情報収集の方法が分からないという方は、ぜひハタラクティブをご利用ください。
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業種に関する就活のお悩みFAQ

ここでは、業種の見つけ方や他業種への転職に関するお悩みをQ&A方式で解決します。

自分に合う業種の見つけ方を教えてください。

自分に合う業種や仕事を見つけるためには、「業種・業界研究」や「職種研究」、「企業研究」が大切。まずは業界・職種研究を行い、自分の希望や適性に合った企業を調べ企業研究を深堀りしていきましょう。業種を見つける際は、関連業種や業界、競合他社にも目を向けることで選択肢が広がります。詳しくは、このコラムの「自分に合う業種や仕事の見つけ方」をご参考にしてください。

業種と職種の違いはなんですか?

業種とは、企業が行う事業の種類です。一方職種は、企業に属する個人が行う仕事の種類です。企業によっては、職種を超えて幅広く活躍する社員もいます。就活を始める際は、まず業種から仕事を探していくのが一般的でしょう。詳細について、このコラムの「業種とは?」や「職種とは何か?業種との違いを考える」をあわせてご覧ください。

異業種への転職は難しいですか?

異業種への転職は、同業種に比べて難易度が高いとされています。ただし、異業種でも職種が同じであれば、難易度は下がるでしょう。スタートアップ企業やIT系職種、営業職などは未経験OKの求人が多く、受け入れられやすい傾向にあるようです。異業種へ転職するためのコツは、動機を明確にし、培ったスキルや経験が活かせることをアピールすること。詳細は「異業種への転職は若いほど有利?転職しやすい職種とは」でも説明しているので、ぜひご参照ください。

理系が他業種へ転職するのは可能?

可能です。ただし、未経験業種へ転職を希望する場合、20代がチャンスでしょう。30歳以降は、経験やスキルが重視される傾向にあり、同業種に転職するのが一般的です。理系出身者の方が評価されやすい職種は、「開発」「設計」「生産管理」「エンジニア」など。他業種への転職でお悩みの方は、ぜひ一度転職エージェントのハタラクティブにご相談ください。

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