「年収500万円の手取りはどのくらい？」「年収500万円は高い？」と疑問に思っている方もいるでしょう。年収500万円の手取り額は、約400万円です。このコラムでは、年収500万円の手取り額や生活イメージについて紹介しています。また、年収500万円以上を目指す方に向けて、給与設定が高い業界や年収アップの方法についても解説。気になる方は、ぜひチェックしてみてください。

あなたの強みをかんたんに
発見してみましょう！

あなたの隠れた
強み診断

さっそく診断START

年収500万円の月収手取りはいくら？

給与からは額面から税金や社会保険料などが引かれるため、実際の手取り額は8割程度。年収500万円の場合、想定される手取り額は約400万円です。

夏と年末にボーナスが2ヶ月分ずつ支給される場合で考えると、400万円の手取り額は「月収25万円＋夏賞与50万円＋年末賞与50万円」という内訳が想定されます。
つまり、年収500万円で年に4ヶ月分のボーナスが支給される場合は、毎月の手取りは25万円ほどと考えられるでしょう。

「ハタラクティブ」は、20代に特化した就職支援サービスです。専任のキャリアアドバイザーが、あなたの希望や適性を踏まえた求人提案や選考対策を行い、自己分析だけでなく就活準備までを丁寧にサポートします。

実際に行動を起こすことは、自分に合った働き方へ近づくための大切な一歩です。しかし、何から始めればよいのか分からなかったり、一人ですべて進めることに不安を感じたりする方も多いのではないでしょうか。

そんなときこそ、プロと一緒に、自分にぴったりの企業や職種を見つけてみませんか？

年収500万円は高い？それとも低い？

国税庁の「令和5年分 民間給与実態統計調査」によると、令和5年の給与所得者全体の平均給与額は約459万円です。このことを踏まえると、年収500万円は働く人の全体から見ると高めといえるでしょう。

ただし、平均給与額は、雇用形態によって大きく異なります。459万円は、働くすべての人の平均給与額。正社員（正職員）に限定すると約530万円が平均給与なので、年収500万円は平均よりやや低いといえます。
なお、正社員（正職員）以外の場合は約201万円。年収500万円とは大きく差が開いているのが分かります。雇用形態・男女別の平均給与額については以下の表のとおりです。

引用：国税庁「令和5年分 民間給与実態統計調査（p15）」
上記の表を見ると、性別によっても大きく差があるのが特徴です。同じ正社員（正職員）でも、男女間では180万円ほどの差が生じています。

参照元
国税庁
民間給与実態統計調査結果

「ハタラクティブ」は、20代に特化した就職支援サービスです。専任のキャリアアドバイザーが、あなたの希望や適性を踏まえた求人提案や選考対策を行い、自己分析だけでなく就活準備までを丁寧にサポートします。

自分に合った仕事ってなんだろうと不安になりますよね。強みや適性に合わない 仕事を選ぶと早期退職のリスクもあります。そこで活用したいのが、「隠れたあなたの強み診断」です。

まずは所要時間30秒でできる診断に取り組んでみませんか？強みを客観的に把握できれば、進む道も自然と見えてきます。

年収500万の生活レベルはどれくらい？

ここでは、総務省の統計データなどを参考にしながら、年収500万円の家庭が家賃や食費にどのくらい支出しているのか、生活費の内訳を紹介します。

年収500万円の家賃目安

一般的に、家賃は手取りの3割程度が良いといわれているので、手取りが25万円の場合は、7～8万円が目安です。ただし、多くの場合は家賃だけでなく管理費や共益費などがかかります。それも含めて8万円に抑えるのが理想といえます。

また、会社によっては家賃手当が支給されることもあるので、就業規則で確認してみましょう。

年収500万円の食費目安

2024年に総務省が行った「家計調査（家計収支編）」によると、平均世帯人員2.1人の世帯における、年間収入ごとの1ヶ月あたりの食費支出は以下のとおりです。

引用：総務省「家計調査（家計収支編）／＜用途分類＞1世帯当たり1か月間の収入と支出 年間収入五分位・十分位階級別」
ここでいう年間収入は、毎月の実収入（現金収入）や世帯主の定期収入、世帯の年間収入などが含まれます。年収500万円の場合は、上記の表でⅢにあてはまるでしょう。そのため、一般的な世帯では1ヶ月あたり68,000円ほどを食費に使用していることが分かります。

参照元
総務省
家計調査

年収500万円でできること

ここでは、年収500万円でできることをまとめています。人によってお金に対する価値観や使い方はさまざまなので、必ずできるとは限りません。しかし、年収が500万円あれば実行可能なものが多くなると考えられます。

貯金

総務省の「家計調査報告（家計収支編）2024年(令和６年)平均結果の概要 p15」を参考にすると、単身世帯の月平均支出額はおよそ17万円です。

年収500万円の手取り額は25万円前後。単身者で月平均支出額と同様の生活スタイルで暮らした場合、毎月8万円ほど貯金できる計算になります。また、前述した家賃目安のように居住費を8万円とした場合でも、毎月2万円以上を貯金に回せるでしょう。

住居の購入

年収500万だと、家賃の目安は前述したとおり8万円前後。一人暮らしなら都心で家を借りることもできる金額です。

また、住宅ローンの目安は年収の5～7倍といわれているため、年収500万円があると2,500〜3,500万円の借り入れが叶う可能性があります。ただし、借入額と返済可能額は異なるため、ローンを組む際はしっかり試算しましょう。

結婚

結婚と収入は関係ないという意見も多いですが、生活を送るにあたってお金が必要なのも事実。総務省の「家計調査報告（家計収支編）p15」によると、二人以上の世帯における月平均消費支出は300,243円（2024年時点）。各項目の細かな支出平均額は下記のとおりです。

引用：総務省「家計調査報告（家計収支編）2024年(令和６年)平均結果の概要 p15」

平均額なので偏りはあるものの、やはり夫婦で生活を送るとなると毎月30万円程度の支出が必要になるでしょう。住む地域や生活スタイルによりますが、年収が500万円ほどあれば結婚生活に困ることは少ないと考えられます。

車の購入

車を購入する場合、車体だけでなく燃料費や保険料、必要に応じて駐車場代といった維持費が発生します。前出の調査によると、2人以上の世帯における自動車等関係費は、月平均で約2.5万円。

この金額も含めて毎月の平均支出額となっているため、年収500万円なら車を維持することも可能です。ただし、都市部で駐車場を借りる場合はもっと高くなる可能性もあります。また、車両の購入費用なども必要です。

参照元
総務省
家計調査（家計収支編） 調査結果

年収500万円で効率よくお金を貯める方法

この項目では、年収500万円で効率よくお金を貯める方法について紹介していきます。無理のない範囲で、できることからはじめてみましょう。

実家暮らし

実家で暮らせば、家賃や光熱費、食費を抑えることができるでしょう。家族に支払う必要があっても、一人暮らしより低い金額で済むことが多いといえます。通勤に支障がなければ検討すべき方法です。

自炊をする

自炊は外食より費用を抑えられるので、積極的に取り組みたい節約方法の一つ。ただし、一人暮らしの場合は、食材を余らせて無駄にしてしまうこともあるので注意が必要です。
料理の習慣がなければ、最初はお米だけは炊いて惣菜を購入するなど、できる範囲から始めてみましょう。

通信契約の見直し

自宅のインターネット回線や携帯電話のプラン、契約会社を見直すことで、毎月の出費を大幅に減らすことができます。近年は安価に利用できる格安SIMも増えているので、検討してみましょう。

年収500万円以上を目指しやすい業界

年収500万円以上を目指しやすい業界を紹介します。一般的に給与が高く設定されているといわれる業界です。

IT・通信業界

IT・通信業界は技術の進歩が著しく、需要が伸び続けています。そのため、経験とスキルを身につければ、評価を高められる可能性があるでしょう。

また、今後もIT化や通信の進歩が続くと予想されています。専門的な知識やスキルを活かし、業務で活躍することで高収入を期待できるでしょう。

コンサルティング業界

コンサルティング業界の給料が高い理由として、クライアントの経営課題を解決するという非常に高いスキルが求められることが挙げられます。

顧客の経営課題を解決するためには、深い知識と高度なスキル、多くの時間が必要。その労働量や仕事への責任感から、コンサルタントは高収入になりやすいようです。

年収500万円以上を目指す方法

ここでは、年収500万を目指す方に向けて収入をアップさせる方法についてまとめています。自分に合った方法を見つけてみましょう。

昇進する

昇進すると基本給が上がるだけでなく、役職手当などが発生するので、確実に年収アップができるでしょう。昇進するには、仕事をきっちりと行って実績を作ることが大切。そして、社内での評価を高めて、昇進を目指すことを意識して働くようにしましょう。

資格を取る

企業によっては資格を保有していることで手当が支給されるケースもあります。対応できる業務の幅が広がることで昇給につながる期待もあるでしょう。

また、国家資格や公的資格であれば、転職や独立の際にアピール材料となることも。とはいえ、試験合格には一定の学習時間や準備が必要なため、短期的な成果よりも中長期的な視点で取り組む必要があるでしょう。

副業をする

年収を上げる方法として、収入を増やすのも選択肢の一つ。副業を始めれば、昇給や手当より大きな額を得ることができるでしょう。

ただし、副業禁止の会社もあるため、全員ができるわけではありません。労働契約書や就業規則で副業が可能かを確認してみましょう。

独立する

会社に属さず個人で働くフリーランスや、自ら事業を起こすという道もあります。自分の裁量で働けるぶん、大きな収益を得られるチャンスもありますが、その反面、収入が安定しない・顧客を確保できないといったリスクも。

事業が軌道に乗るまでに時間を要することもあるため、いきなり独立せず、副業として始めて実績や収入の見通しを立ててから本格的に移行するのも現実的な方法といえるでしょう。

転職をする

年収を上げる方法として、転職も手段の一つです。これまで身につけてきた経験やスキルを活かしてステップアップすれば、高収入な仕事への転職が叶うでしょう。

まとめ

年収500万円の手取りはおよそ400万円で、月あたり25万円。一人暮らしなら十分生活できる収入です。なお、手取りで500万円を求める場合の年収は650万円ほど。国税庁が実施した「民間給与の実態調査」によると、20～24歳の平均年収は267万円、25～29歳で394万円です。年収500万を超えているのは、40歳から59歳と高めの年齢。
このことから、20代で年収500～650万円を得るのが難しいとも考えられます。

しかし、20代で年収500万円を得られる仕事があるのも事実です。
「今の仕事では昇給に限界がある」「もっと給与条件の良い会社で働きたい」など、今の仕事の年収や待遇に不満がある方や将来に不安を感じている方は、就職・転職エージェントの活用がおすすめ。

ハタラクティブでは、専門のアドバイザーがマンツーマンで求職者の就職・転職活動を支援します。一人ひとりに適した求人の提案を行ったうえで、応募書類の添削や面接対策を丁寧にサポート。また、面接日や入社日などの調整も代行するため、企業とのやり取りに苦手意識がある方も安心です。サービスはすべて無料なので、ぜひお気軽にお問い合わせください。

参照元
厚生労働省
賃金構造基本統計調査

この記事に関連するタグ

• 年収
• 収入
• お金
• 税金・保険料
• ライフスタイル